2020年11月6日（金） 配信
日本修学旅行協会（竹内秀一理事長）は12月1日（火）、2020年度版教育旅行年報「データブック」を発行する。
同書では19年度に実施した中学・高校生の国内修学旅行や、海外・訪日教育旅行の実態をまとめる。
そのほか、修学旅行の歴史や、教育旅行シンポジウムの開催一覧などを収録する。
同協会は発行にあたり「学校・教育旅行関係者や、受け入れ地域の方々にご活用いただければ」と期待を込める。
頒布価格は1000円（税込、送料別）。11月30日（月）までに予約申し込みをすると、800円の特別価格で購入できる。発送は12月中を予定。
問い合わせ＝日本修学旅行協会 ☎03（5640）8061。
2020年11月5日（木） 配信
道頓堀ナイトカルチャー創造協議会は11月20日～12月26日の毎週金曜・土曜、道頓堀ナイトマルシェ「とんぼり夜市」を とんぼりリバーウォーク（大阪府・道頓堀橋～太左衛門橋間）で開催する。
道頓堀川沿いの「とんぼりリバーウォーク」に、なにわの食文化や大阪産（もん）に加え、日本各地の物産品やPOPカルチャーなどを扱う屋台が並ぶイベント。夜市の本場、台湾の食や文化を紹介するブースも展開するほか、台南市の協力による台湾ランタンも一部エリアに登場する予定だ。
主催する道頓堀ナイトカルチャー創造協議会は、道頓堀商店会、JTB、大阪観光局が発起人となり2019年11月に設立された。今回のイベントは、御堂筋と中之島を光で彩る「大阪・光の響宴」と連動し、道頓堀に新たなナイトコンテンツを創造し、来訪者が大阪市内を回遊、夜間の消費を活性化させることが目的。観光庁の「誘客多角化等のための魅力的な滞在コンテンツ造成」実証事業の採択を受け実施する。
2020年11月5日（木） 配信#旬刊旅行新聞 #グルメ #横浜
よこハマグルぐる運営事務局は11月1日（日）から、神奈川県横浜市内のグルメをぐるっと巡る、横浜史上最大のグルメイベント「よこハマグルぐる」を展開している。コロナ禍に立ち向かうべく100を超える飲食店が一致団結し、デジタルとリアルを融合させた３つの施策を実施している。
「横浜の食がひとつになる」を合い言葉に行われているのが、「横浜史上最大！デジタルスタンプラリー」。横浜の100を超える飲食店が一致団結し、横浜市街全域を対象に、市内で開催されるスタンプラリーとして最大規模のスケールで開催している。
参加店では、地産地消食材や各シェフ自慢の料理など、各店自慢の逸品を堪能できる。各店舗で集めたデジタルスタンプの数によって、「崎陽軒のシウマイ（15個入り）ギフト券」や「参加店で使えるお食事&お買い物券（10,000円相当）」など、総額400万円分のスペシャルな景品が当たる抽選に応募することができる。
「YC&AC(横浜カントリー＆アスレティッククラブ」や「三溪園」（予定）などでは、11月30日と来年3月（予定）、有名シェフやパティシエ、バーテンダーによる、“横浜産”の最高の食材を使用した料理やドリンクを楽しめるプレミアムなレストランが行われる。
おうち時間を楽しみたい人に向けては、シェ・フルール横濱の飯笹光男総料理長ら横浜の人気レストランシェフ6人が、門外不出の秘伝レシピをリレー形式でユーチューブチャンネル「チャンネル横浜ガストロノミ」で公開する。
2020年11月5日（木） 配信
京浜急行電鉄（原田一之社長、神奈川県横浜市）は11月5日（木）、スタートアップ企業と新時代の事業創出を目指す「京急アクセラレータープログラム」第3期で、参加企業10社の中から最優秀賞を発表した。選出されたscheme verge（嶂南達貴CEO）は、京急社員が選ぶ「京急オーディエンス賞」とのダブル受賞となった。
2者は、三浦半島における観光型MaaS「三浦Cocoon」を地域の観光事業者や自治体、サポート企業など60団体で結成した「Cocoon Family」として開始。
みさきまぐろきっぷなど、既存の観光コンテンツや取り組みとの相乗効果が受賞につながった。
同社は、「観光をフックにした新たな経済効果や、観光型MaaSのプラットフォームとしてさまざまな可能性を期待できる」と高く評価した。
そのほか、COUNTERWORKS（三瓶直樹代表）、Carstay（宮下晃樹代表）、JX通信社（米重克洋代表）、シナスタジア（有年亮博CEO）らが優秀賞を受賞した。
今後、参加企業10社とは、実証実験や議論の結果を踏まえて本格的な連携を検討していく。
同社は「ウィズコロナ、アフターコロナ時代の、新たなモビリティとライフスタイルを生み出すイノベーションの創出を目指していく」と意気込む。
2020年11月5日（木） 配信
愛知県は、2019年度から実施している「あいちの山里関係人口創出事業」の一環として、11月1日（日）～12月20日（日）まで「あいちの山里デジタルポイントラリー」を開催している。スマートフォンアプリ「ゲッターズ」を用いて愛知の山里を周遊してもらい、三河山間地域の魅力を訴求する。
アプリ内の地図を頼りに、さまざまなランドマーク、観光地、史跡、公園などのチェックポイントを周り、得点を稼ぐ。チェックポイントで撮影した写真をフェイスブックやツイッターにアップすることで得点を獲得できる。
SNS（交流サイト）と連動することで、参加者自身に情報を発信してもらい、山里の魅力を広めていく。
決められたコースがなく、集団で動くことが少ないので密を避けてゲームを楽しむことができる。
上位に入賞すると、観光ツアーペアチケットや地元の特産品などの賞品がもらえる。
11月1日（日）～12月20日（日）までの期間中、3回のステージに分けてイベントを進行する。ファーストステージは11月1（日）～15日（日）、セカンドステージは11月16（月）～30日（月）、ファイナルステージは12月1（火）～20日（日）。
三河山間地域6市町村の観光スポットや飲食店など、約150カ所で行われる。
2020年11月5日（木）配信
WILLER（ウィラー、村瀨茂高社長）は11月4日（水）、北海道室蘭市（青山剛市長）と連携協定を結んだ。オンデマンド交通などの新たなテクノロジーを活用したモビリティサービスの開発を含む、次世代移動サービス「MaaS」での地域交通の活性化を目指す。
今回の連携協定によって、室蘭地域の現状と課題に対して共通認識を持ち、地域が有する交通資源に配慮しつつ、相互に連携し協働をはかる。次世代移動サービスを通じて、室蘭市の地域活性化と市民サービスの向上への寄与を目的とする。
協定の内容には、ICTを活用した次世代移動サービスの調査や実装に向けた検討、地域交通の利便性の向上に関する取り組みの実施を掲示。このほか、同協定の目的を達成するために必要な事項を盛り込んだ。
室蘭市は、現在人口が約8万人で、ピーク時である1969（昭和44）年の約18万人から半数以下に減少した。それに伴い、生活の足となるバス路線はピーク時の路線網を維持したまま利用者減に合わせて減便。利便性の低下が一層の利用者減につながっている。このような地域交通の課題が人口流出の要因の1つとみて、ストレスのない地域交通の実現を目指し、2019（平成31）年に地域公共交通網形成計画を策定。地域公共交通の再構築に着手している。
同市は、WILLERの知見を活用し、地域が有する交通資源に配慮し交通の最適化を目指す。これにより、人と人、人とまちがつながる豊かなコミュニティを創造し、地域活性化と市民サービスの向上を目指す。
2020年11月5日（木） 配信
JTB（山北栄二郎社長）は10月28日（水）、「新たなJTBワークスタイル」の実現に向け、働き方の柔軟性を高める新制度を導入した。ニューノーマル時代の働き方として、テレワーク勤務の関連諸制度を拡充するとともに、ふるさとワーク制度や、勤務日数短縮制度などを導入し、社員の生産性向上と働きやすさを追求する。
新たに取り入れたのは①ふるさとワーク制度②勤務日数短縮制度③副業ガイドラインの制定④テレワーク勤務制度の拡大――の4つ。
ふるさとワーク制度は、転居を伴う事業所への異動発令時でも、これまでの生活の拠点である「居住登録地」でテレワークをベースに業務に従事できることとした。引っ越しや単身赴任をせず、家族と生活することが可能となる。
勤務日数短縮制度は、従来の「週5日勤務」に捉われず、社員の希望に応じて年間の勤務日数を選択できる仕組み。あらかじめ設定された5つの年間勤務日数のパターンから選択することができ、育児や介護などの事由がなくても申請できる。給与は、勤務日数に応じた支給となるが、プライベートの時間を有効活用することができる。施行は2021年4月。
3つ目の副業ガイドラインは、働き方の基本的なルールや副業時の留意点の周知を目的に制定した。社外の様々な分野の人とつながりたい、活躍の場をさらに広げたいなど、副業を通じて自己実現や社会貢献を果たす社員の安心材料にもなる。
4つ目は、テレワークをよりスタンダードにするため、「在宅勤務・サテライト勤務・ワーケーション勤務・モバイル勤務」を「テレワーク勤務に関する取扱規則」としてまとめた。
また、ニューノーマル時代の新たな働き方・休み方の推進を目的に、ワーケーションの実施場所をこれまでのハワイ・沖縄の現地事業所に加え、休暇中の滞在先宿泊施設などにも適用を拡大した。
同社では今年6月、全社員を対象に「在宅勤務に関するアンケート調査」（回答者数9688人）を実施した。回答者の51％が在宅勤務を経験し、うち73％が在宅勤務で「生産性が高まった、または低下しない」と実感。さらに90％以上が今後も在宅勤務を取り入れた働き方を希望していた。
これらの結果や、コロナ禍で多様化する働き方の価値観を踏まえ、同社では新制度の導入を決めた。
2020年11月5日（木） 配信
沖縄県とツーリズムEXPOジャパン2020沖縄開催応援団会議、ツーリズムEXPOジャパン2020沖縄開催地連絡協議会は10月29日（木）夜、那覇市の首里城で「ナイト レセプションin首里城」を開催した。玉城デニー知事をはじめ、各国の駐日大使や観光関係者らが出席し、焼失から1年後の首里城の現状と再建過程を視察した。
奉神門をくぐった先には、今もがれきの入った黒い袋が複数置かれ、火災の惨状を物語っていた。一方で、正殿があった場所付近には仮設の通路が設置され、焼け残った大龍柱の補修作業所や、正殿の基壇遺構などが見学できる。
なお、これらの場所は一般公開されている（有料区域）。
レセプション後半は、沖縄県立芸術大学琉球芸能専攻の学生による琉球舞踊が披露されたほか、歓会門と城壁には色鮮やかなプロジェクションマッピングの投影が行われた。
2020年11月5日（木） 配信
「ツーリズムEXPOジャパン 旅の祭典in沖縄」が開幕した10月29日（木）、開会式に続いて基調講演が行われた。「コロナ感染を乗り越え、強靭で持続可能な観光成長をめざす」をテーマに、沖縄コンベンションビューロー（OCVB）会長の下地芳郎氏が登壇したほか、フィリピン共和国観光大臣のベルナデット・ロムロ・プラット氏は、ビデオメッセージを寄せた。
OCVB会長の下地芳郎氏は冒頭、首里城火災から1年になるのを前に「多くの励ましの言葉をいただいた。（これまでに集まった）寄付金は報道によると約50億円と聞いている」と謝意を述べた。そのうえで「そうした声に応えるべく、首里城の復興、沖縄観光の全体の復興に力をいれていかなければならない」と話し、2026年の首里城正殿復元までの過程を公開する「〝見せる復興〟を大きなテーマにしている。ぜひ足を運んでいただきたい」と呼び掛けた。
また、沖縄観光の魅力について「それぞれの特徴を持った47の有人島があり、観光の本質はこれらの島々にある」と述べ、自然と文化の観光資源を大きな柱となっていると説明。近年では各地でインフラ整備が進み、県内全体で1日当たり15万人が滞在できる環境を確立している。
宿泊施設や航空路線など「さまざまな要素が組み合わさり、現在に至っている。すべてが沖縄観光を支える重要な要素になっている」と述べ、「沖縄の魅力はハード、ソフトとも揺らがない」と力を込めた。
沖縄の経済と観光の重要性については「観光と他産業の連携強化が欠かせない」と語った。同県のGDPにおける観光の比率は20・9％（19年、沖縄県旅行消費額、16年沖縄県総生産）とで、京都の8・6％、北海道の7・9％（出典：観光庁、内閣府）と比べても圧倒的に高い。「農林水産業、製造業、情報通信業など、様々な産業と融合をはかることで、県内総生産額に占める観光消費額が下がっても、他産業が伸びていくことを実現することが重要な施策である」と語り、危機管理においても大きなテーマであるとまとめた。
今後の沖縄観光については、お客の要望に柔軟に対応するため、デジタルホスピタリティを推進する一方で、高い評価を受けてきた沖縄の〝おもてなし〟を継承し、量から質への転換をはかる。「中心はリアルに置かなければならない」と述べ、「自然と文化にじっくりと触れていただきたい」とＰＲした。
フィリピン共和国観光大臣のベルナデット・ロムロ・プラット氏は、フィリピンが２０１９年の外国人観光客数が過去最高の826万人を記録し、年々増加していることを報告。「観光産業がＧＤＰに占める割合は12・7％（18年）に達し、国家発展に脚光を当てている」と述べ、国の経済に大きな影響を与えていると説明した。そのうえで、観光産業が労働人口の13・5％にあたる「571万人の雇用を生み出している」と話し、「何千人もの人々の生活を変えていきたい」とさらなる発展に期待を寄せた。
フィリピンの観光素材には、自然、文化、農場、教育、太陽とビーチ、健康、ダイビングとマリン――の7つがあると紹介した。
コロナ禍による影響については「何度も困難を乗り越えてきた。必ず強靭な国民は帰ってくるだろう」と力強く語った。
2020年11月5日（木） 配信
日本観光振興協会（日観振）と日本旅行業協会（JATA）、日本政府観光局（JNTO）は10月29日（木）～11月1日（日）の4日間、総合観光イベント「ツーリズムEXPOジャパン 旅の祭典in沖縄」（TEJ沖縄）を、沖縄県宜野湾市の沖縄コンベンションセンターと宜野湾市立多目的運動場で開催した。来場者数は、合計2万4080人にのぼり、ニューノーマル時代における観光振興の在り方を沖縄から世界に発信した。
7回目となる今年は、海洋リゾートの魅力を国内外に広めるため、初めて沖縄を会場に開かれた。テーマを「旅のチカラで日本を世界を元気に！」に掲げ、国内28道府県、世界30カ国・地域から285の企業・団体が出展。安心安全なイベントのモデルを示すとともに、コロナ禍で落ち込んだ観光需要復活に向け、新しいツーリズムのカタチを提案した。
そのほか、「ResorTech Okinawa おきなわ国際IT見本市2020」「島ぜんぶでお～きな映画上映会」なども同時開催された。
10月29日（木）に行われた開会式では主催団体を代表し、日観振の山西健一郎会長が「一致団結し、今回の世界的な危機を一刻も早く克服すべく、国際交流の世界的な復活に向けたメッセージを、沖縄から世界に発信していきたい」と力を込めた。
また、菅義偉首相から祝電が寄せられ「コロナ禍にあっても、我が国の豊富な観光資源の魅力は何ら変わりない。多くの人が津々浦々を訪れることで地域が元気になっていくよう、観光需要の回復に政府として全力を挙げ取り組んでいく」と読み上げられた。
JATAの坂巻伸昭会長は「人が動く、集まるというチカラは大きなものがある」と話し、「新たな復活の象徴的なイベントにしたい」と強調して語った。
ツーリズムEXPOジャパン実行委員会の髙橋広行委員長は、開催における狙いのポイントは「2つある」と述べ、ウィズコロナ時代における安心安全なMICE開催のモデルを示す、新しいツーリズムのカタチを発信すること――を挙げた。リアルとオンラインを融合したＩＴ型の商談会、密を回避するための完全事前予約制、会場の広域分散型を実施。「ニューノーマル時代にふさわしい、これまでとは少し違ったイベントを届けたい」と決意を語った。
基調講演は、沖縄コンベンションビューロー会長の下地芳郎氏が登壇したほか、フィリピン共和国観光大臣のベルナデット・ロムロ・プラット氏がビデオメッセージを寄せた。
国連世界観光機関（UNWTO）との共催で行われた「インターナショナル・ツーリズム・フォーラム」は、駐日外国大使館の大使や日本人観光関係者有識者らが登壇。基調講演と同テーマで、観光交流の回復に向けた取り組みと展望について議論を交わした。
英語で行われたパネルディスカッションで、JTBの山北栄二郎社長は「海外旅行の再開に向け、どう（国を）開いていくかということが課題」と述べるとともに、「ツーリズムを考え直す良い機会」と語った。
今後、旅行会社に求められることは①予約プロセスのサポート②関係機関とのパートナーシップ構築③デジタル化――の3つを提案した。
旅行は、単に予約するだけでなく、出発前の情報収集、相談などのプロセスをたどることで、旅先での体験がより良くなり、次の旅行につながると説明。旅行会社が顧客をサポートすることで、観光を持続可能にし、これらのサイクルをカタチにしていくことが大事だと語った。また、ホテルや輸送、食事など、たくさんの関係者を巻き込むことで全体的なプラットフォームが構築されると述べた。さらに、デジタル化がツーリズムのプラットフォーム作りに関わるとともに、密を防ぐ可能性があると言及した。
「首里城復興支援金」の贈呈式も行われた。2019年10月31日（木）に焼失した首里城の再建に向け、JATAは会員とともに継続した支援活動を行っている。旅行代金の一部や従業員から集まった第2期分の義援金260万円を、坂巻会長から沖縄県の富川盛武副知事に寄贈した。
新型コロナウイルス感染防止対策として、すべての来場者に対し、完全事前予約制とした。会場ではマスク着用を義務化し、サーマルカメラによる体温測定を実施。会場の各箇所にアルコール消毒が設置されたほか、沖縄の泡盛酒造メーカーが製造した高濃度エタノール製品3500本と詰め替え容器を配布した。
鹿児島県と奄美群島観光物産協会で出展していた、鹿児島県ＰＲ・観光戦略部国際交流課観光課の吉﨑裕介主査は「来年、奄美大島と徳之島が世界自然遺産に登録されたら、（既に登録されている）屋久島と一緒に世界遺産めぐりをしてほしい」とＰＲした。
また、密を避けるため、フードコーナーを屋外3カ所に設けた。県内各地の人気キッチンカーが集う「沖縄キッチンカーフェスタ」、県産品が味わえる「沖縄県産肉×琉球泡盛フェスタ」、国内外のカレーが楽しめる「旅するカレーフェスタ」の3つのカテゴリを用意した。
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