2024年12月2日（月） 配信
旧近畿日本ツーリスト（現KNT-CTホールディングス）元社長を務めた髙橋秀夫氏の「お別れの会」が11月28日（木）、シェラトン都ホテル東京（東京都港区）で開かれた。
髙橋氏は今年10月14日（月）に死去し、葬儀は近親者のみで行われていた。
観光業界、旅行業界から多数の参列があり、献花台にはたくさんの花が捧げられた。会場には髙橋氏の功績や在りし日のようすの写真も多数掲示され、約280人の参列者は懐かしみながら、故人を偲んだ。
2024年12月2日（月） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）は11月27日（水）、東武鉄道の臨時夜行列車を利用した「スノーパル23：45プラン」を売り出した。夜行列車により、福島県・南会津町の会津高原たかつえスキー場や、だいくらスキー場を朝一番から楽しめる。
同プランは、週末の東武鉄道浅草駅を午後11時45分に出発し、会津高原尾瀬口駅まで向かう臨時夜行列車を利用した旅行商品。週末の仕事を終えたあとでも乗車でき、深夜を車内で過ごし、ゲレンデの雪景色を眺めながらの朝食や、早朝の混雑のないゲレンデでパウダースノーを楽しめる。
運行日は12月27日（水）～3月8日（土）までの金・土曜と2月10日（火・祝前日）の計23日間。料金は1万1000円から。
復路は東武鉄道を利用する往復プランで、全コースに朝食とリフト1日券付き。スキーやスノーボード用品、スキーウェアの貸し出し、スクール90分付きのコースも用意する。「ゆったり2座席利用｣のオプションもある。使用する車両｢リバティ｣はWi-Fiを使用でき、各座席にコンセントも設置している。
2024年12月2日（月） 配信
国土交通省は11月29日（金）、閣議決定した2024年度補正予算案の概要を発表した。国交省関係の総額2兆2478億円のうち、観光関係では543億円を計上した。
面的な宿泊施設の改修や廃屋撤去などを支援する「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化」に300億円、地域の観光資源を活用した特別体験商品の造成や、観光コンテンツの開発・情報発信などを支援する「地方誘客促進によるインバウンド拡大」に80億円を計上した。さらに、オーバーツーリズム対策やユニバーサルツーリズム促進などの受入環境整備に158億円、能登半島地震の観光再生支援に5億円を充当した。
「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化」事業は、22年度第2次補正予算における国庫債務負担行為の歳出化予算となる。
インバウンドの地方誘客に向けて、消費意欲が旺盛な訪日客をターゲットに、観光資源を生かした高価格帯商品の造成を集中的に行う「地方創生プレミアムインバウンドツアー集中展開事業」や、地域資源を活用した収益性が高く独自性・新規性のある観光コンテンツの開発から、適切な販路開拓や情報発信の総合的な支援を行う「地域観光魅力向上事業」などを実施する。
また、「能登半島地震からの復興に向けた観光再生支援事業」では、被災観光地の再生を目的とし、①マーケティング実施、復旧・復興計画策定②誘客コンテンツの造成③情報発信、プロモーション④宿泊施設の収益力向上支援⑤専門家派遣──などで支援する。
2024年12月2日（月） 配信
日本航空（JAL、鳥取三津子社長、東京都品川区）はこのほど、瀬戸内ビレッジ（古田秘馬社長、香川県三豊市）と持続可能な地域活性化の実現に向けた業務提携契約を結んだ。地域との長期的な「関係・つながり」を創造し、取り組みで得られる学びやノウハウを応用して、日本各地の持続的な地域活性の実現を目指す。
香川県三豊市は父母ヶ浜の「日本のウユニ塩湖」と称されたブームを一過性にせず、官民連携でのインフラ整備により、持続可能な観光につなげた取り組みが評価されている。総務省の「ふるさとづくり大賞」を受賞するなど、地域活性の先進的な取り組みが行われており、瀬戸内ビレッジは中心的な役割を担っている。
JALはこれまでも三豊地域での取り組みに注目し、関係やつながり創造をはかってきた。今回の提携で、両者は三豊地域の地域資源の発掘と活用、地域ブランドの構築、2地域居住推進による地域経済・地域コミュニティの活性化、関係人口の拡大など持続可能な地域づくりを実現していきたい考え。
瀬戸内ビレッジは、地域の魅力発掘と地域発イノベーションの推進に関する知見、技術の共有を行う。JALは三豊地域への送客に関する企画・サポート、商品造成を検討する。一例として、JALグループが展開する旅と学びのプログラム「旅アカデミー」との連携などを挙げる。
2024年12月2日（月） 配信
九州観光機構（唐池恒二会長、福岡県福岡市）は11月1日から、日本最大の約3900の島々が点在する「九州の離島」のおもしろさや、魅力を応援する取り組みを開始した。
特設サイト「九州離島図鑑」を同日に開設した。
同サイトでは、約100の島々の情報を掲載し、離島ならではの宿や個性的なグルメ、絶景、観光スポット、自然を満喫できるアクティビティ情報などを記事発信する。
さらに、大島（福岡県宗像市）と、平戸島（長崎県平戸市）、壱岐島（長崎県壱岐市）、御所浦島（熊本県天草市）、姫島（大分県・姫島村）、甑島（鹿児島県薩摩川内市）の6島では、島での遊び・体験商品をじゃらんnetで販売している。
2024年12月2日（月） 配信
今月の特集は、ゴジラです。最初のゴジラ映画からちょうど70年、パリでも11月3日の「ゴジラの日」にシネマテークで特集が組まれました。すでに本誌では昭和を代表する映画シリーズ「寅さん」を紹介しましたが、もう一つの昭和を代表する日本映画シリーズで、まだ海外では知られていない「KAIJU」映画を取り上げました。戦後間もなく、朝鮮戦争も起こっている時代、黒澤明の映画も海外で評価され始めた時代という歴史的な背景を解説し、最初のゴジラ映画の本多猪四郎監督についての著作がある切通理作さんからもお話を伺いました。日本近現代史やメディア文化史が専門の神戸市外国語大学の山本昭宏准教授からは、ゴジラ映画における原子力についてお聞きしました。旅行ページでは、ゴジラ映画から見た東京を紹介しています。
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アメリカの大統領選挙は、もちろんフランスでも大きく取り上げられていた。◆結果が判明してから、フランスのメディアがフランスとの関係で大きく取り上げていたのは、2017年、同じタイミングで大統領になったマクロン大統領のコメントやフランスの極右政党の立場。◆そして政治以外ですぐに話題になったのが、ワイン農家。◆第1期のトランプ政権下、2019年秋から2021年春まで、フランスのワインは25％の関税がかけられ、この間の損失は5億ユーロともいわれている。◆フランスワインの1番の輸出先はアメリカで、総輸出の30％を占めているというが、また同様の関税をかけられてはたまらない。◆ここ数年フランスのワイン生産者は、気候変動や異常気象の影響、国内消費の変化などで厳しい状況が続いており、さらなる打撃になる。◆さらに、ワインだけではなく、コニャックなどの蒸留酒、香水や革製品などの高級品産業、そして医薬品や航空機産業にも影響があるとされ、トランプ次期大統領の決断にフランス産業は戦々恐々としている。
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フランスの日本専門情報誌「ZOOM JAPON」への問い合わせ＝電話：03（3834）2718〈旅行新聞 編集部〉
2024年12月1日（日） 配信
四国の道の駅46カ所でスイーツをテーマとしたデジタルスタンプラリー「四国道の駅スイーツ祭り」が12月27日まで行われている。
スマートフォンで専用ページからエントリー後、道の駅で対象スイーツを3つ購入するごとに1回抽選できる。道の駅で使える宿泊券や名産品詰め合わせなどが当たる。
10月から始まり、これまで四国4県をはじめ全国から約800人が参加。人気のスイーツは、まきのさんの道の駅・佐川（高知県・佐川町）の「ごちそうバウム」や道の駅くるくるなると（徳島県鳴門市）の「焼きスイートポテト」、道の駅香南楽湯（香川県高松市）の「揚げパンソフト」、道の駅きなはい屋しろかわ（愛媛県西予市）の「生搾りモンブランパフェ」などで、地元食材を使ったものが好評だ。
【土橋 孝秀】
2024年12月1日（日） 配信
旅行新聞新社（石井貞德社長）は12月1日、取材活動などを通じて見聞きした今年の観光業界の取り組みの中から、創意工夫の見られるものを独自に選び、表彰する「日本ツーリズム・オブ・ザ・イヤー2024」を選出した。同賞は2021年に創設し、今年が4回目。グランプリは、旅館の存在意義を示しつつ、雇用維持や新規事業に努めた「加賀屋グループ」（石川県）を選んだ。優秀賞には「伊予鉄バス」（愛媛県）と、「奥出雲多根自然博物館」（島根県）を選出した。各賞の地域の拠点として次世代につなぐ新たな試みや挑戦を紹介する。
日本ツーリズム・オブ・ザ・イヤー2024のグランプリに輝いた「加賀屋グループ」（渡辺崇嗣社長、石川県七尾市）は、今年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」により甚大な被害を受けた。
和倉温泉では旗艦店の「加賀屋」、「松乃碧」「あえの風」「虹と海」の4館が営業していたが、現在も休業を余儀なくされている。
加賀屋本館は、エレベーターを囲むガラスや通路の壁が崩れ落ちるなど建物の損壊があったが、幸い宿泊客にはけが人はなかった。エレベーターの止まった館内でスタッフは階段を駆け上がり、安全な場所へ案内した。館内放送では安心感を与えるために、「従業員の指示に従って安全な場所へ避難してください」と呼び掛けた。宿が海辺にあることから避難所となっている高台の小学校まで徒歩で誘導した。
入浴後に浴衣姿となった宿泊客も多く、防寒着を提供した。避難所には、おにぎりやお茶などの飲食物、売店のお菓子、さらにはバスタオルや毛布、布団などを車やトラックで運び、少しでも宿泊客の不安を和らげるよう懸命に対応した。乳児用粉ミルクにはお湯が必要なため、電気ポットも持参したという。
翌2日には、安全を考慮して、各客室の代表者1人にスタッフ5人が付き添い、20階までの客室を階段で何度も往復して荷物を運んだ。
その後、通行可能な道路があるのか、社員が宿から金沢までのルートを確認し、宿のマイクロバスなどを総動員して金沢まで無事に送り届けた。
加賀屋には「おもてなし日本一の宿」の呼び名が……
2024年11月30日（土） 配信
久しぶりに韓国・ソウルを訪れた。仁川国際空港からA,REXで到着したソウルの街は、雨に濡れて輝いていた。ソウル駅近くのホテルで2泊分のチェックイン後、客室のベッドで疲れた身体を横たえて「さて何をしようか」と思案していると、急激に空腹を感じた。何か胃袋に入れようと表に出たが、傘が無く、ソウル駅まで続く地下道を歩いた。やっと見つけた店で熱々のビビンバを食べると、もうそれだけで満ち足りた気分になった。ホテルに戻って、雨粒が滴る大きな窓越しに異国の街並みをぼんやりと眺めていた。
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小一時間もすると、雨は上がり、濡れた道路も乾いていた。深夜近く再びホテルを出ると、先刻まであんなに激しく雨が降っていたのに空気は乾燥していた。「冬の到来を告げる風が吹き出したからだ」と一人呟いた。どこを歩いても銀杏が街中を覆い尽くし、街が一面黄色に染まっていた。ソウルという都市がこれほどまでに銀杏並木が多い街だとは、知らなかった。
ライトアップされた南大門から明洞通りに辿り着くと、土曜の夜ということもあって、屋台の周りには若者や外国人旅行者の熱気に溢れていた。
その中に日本人の姿も多く見られた。いや、「多く見られた」というのは正しくない。前後左右から日本語が聞こえ、ごった返していた明洞界隈の半分が日本人ではないかと思えるほどだった。近年台湾でも日本人観光客の少なさを感じる。今春訪れたマカオでは、滞在した4日間のうち日本人とすれ違ったのは、わずか1組の中年夫婦だけだった。「日本人は此処にいたのだ……」と腑に落ちた。
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2日目は朝食に明洞サヴォイホテル内のオダリチプでカンジャンケジャンを食べ、景福宮を観光した。午後は広蔵市場のメインストリート「うまいもの通り」の屋台で、タコの踊り食い（サンナッチ）や韓国餃子（マンドゥ）、韓国風海苔巻き（キンパ）、韓国名物のフライドチキンなどを存分に味わった。
明洞もそうだったが、広蔵市場の屋台もすごい人だかりで、とりわけ外国人旅行者にとって、ライブ感のある屋台でその土地の食を楽しむことが、旅の醍醐味なのだと肌で実感した。
夜は、焼肉店でカルビやサムギョプサル、チジミなどを味わいながら、チャミスルやマッコリで深く、心地よく酔った。マッコリはやはり、野球部が麦茶を入れるようなやかんで飲むのが旨い。モダンに、スタイリッシュに変わりつつある韓国だがマッコリをあのやかんで飲むスタイルだけは、「オシャレにしないで」と願うばかりだ。
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さて、今回ソウルを訪れた最大の目的は、韓国大統領官邸・青瓦台を観光することであった。北岳山（プガクサン）を背景に建つ青瓦台は、テレビ画面を通じて何度も見てきたが、「今は観光客に無料で全面開放されている」ことを、本紙記者から聞いて以来、無性に訪れたくなったのだ。
最終日の早朝は、頭の芯を突き刺すほど空気は冷たかった。雲一つない空は真っ青に澄みわたり、北岳山と青瓦台が眼前に大きく現れた。歴代大統領が厳かに執務する姿を想像しながら本館の館内を見学した。「訪れて良かった」と思った。
旅の途中、私は何度か困難な状態になったが、そのたびに通りすがりの韓国人の若い女性が優しく助けてくれた。ありがたかった。
（編集長・増田 剛）
2024年11月29日（金）配信
JTB（山北栄二郎社長）が11月22日（金）に発表した2025年3月期第2四半期（24年4～9月）の連結決算によると、売上高は前年同期比2.4％増の5223億円の増収となった。一方、営業利益は46.5％減の47億円、経常利益は53.6％減の56億円、当期純利益は45.8％減の33億円の減益となった。
部門別の売上高は、国内旅行が2226億円（同4.5％減）、海外旅行が1093億円（同67.4％増）、訪日旅行が297億円（同3.9％増）、グローバル旅行が509億円（同49.8％増）。これら旅行部門の合計は同14.3％増の4125億円だった。
同社によると、国内旅行は前年の「全国旅行支援」の反動減や自然災害の影響を一部受けたものの、段階的に回復傾向。海外旅行は燃油高騰や円安、現地の物価高なども影響し、依然として緩やかな回復にとどまっている。グローバル旅行は東アジアから欧州への旅行が好調で、訪日旅行も欧米市場を中心に増加したとしている。
旅行以外は同26.4％減の1098億円。市況の回復を捉えたミーティング＆イベント、旅行回復に伴う商事が好調に推移した。成長戦略の一つである観光DX領域は、デジタルメディア事業を中心に前年比を超え、着実に伸長しているという。
コーポレート部門は、人材面ではリファラル採用の導入、IT＆DX面ではデジタル・IT資源の見える化や生成AIを活用した基盤開発、ユースケース実装と「スマートワーク」実現のための基盤整備など、将来に向けて積極的に投資した。
24年度の通期見通しでは、年度当初に計画した営業利益116億円の達成を目指す。
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