2022年1月30日（日）配信
映画「ゆきゆきて、神軍」の原一男監督が、撮影15年・編集5年の計20年の歳月をかけて制作した最新作「水俣曼荼羅」が昨年11月27日に公開された。3部構成の6時間12分で物語る水俣病についてのドキュメンタリー映画だ。
とにかく長い。実に2時間映画3本分以上の長さなのだ。ブツブツと文句を言いながらも観てしまう。最後まで目が離せないのだ。面白いというのはこの映画の感想としては少し違う気もするが、ドキュメンタリー映画でありつつも一級品のエンターテイメント映画に仕上がっているということだけは間違いない。
原一男監督のインタビュー力は天才的で、ここが普通の映画監督とは一味違うところではないだろうか。他に類を見ない。映画の長さもその賜物に違いない。早くも次回作に期待大だ。
【古沢 克昌】
2022年1月29日（土） 配信
旅行新聞新社主催の第47回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」をはじめ、各賞の表彰式が1月14日、東京・新宿の京王プラザホテルで開催した。
年明けからオミクロン株の急激な感染拡大により、昨年に続き中止の可能性を視野に入れながらも、「何とか表彰式は開催したい」との思いは強くあった。2年ぶりに開催でき、全国から受賞者や来賓の方々など、約200人に出席していただいたことに感謝を申し上げたい。
表彰式会場では、検温や消毒、できるだけ接触を減らす受付など工夫を凝らした。
受賞者の中には、久しぶりにお会いするホテル・旅館、観光施設、観光バス、水上観光船の経営者も多く、実際にお目にかかり、新年のごあいさつができたことに、改めて対面で出会うことのありがたさを感じた。
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今回の「100選」表彰式では、ロゴマークを一新した。
ロゴのデザインは、“日本らしさ”（中央部の赤）をモチーフに、歴史を刻み続ける「伝統」（ダークブラウン）、プロが選ぶ「信頼」（白）を配色している。さらに、日本を代表する「栄冠」と、未来への「発展」――のデザインを組み合わせたビジュアルとなっている。
旅行新聞新社の石井貞德社長は表彰式の冒頭、「受賞された皆様の努力と誇りに見合う観光業界を代表する賞として、さらなるブランド価値を高めていく」と決意を表明した。
これに伴い、表彰楯も一新した。従来の楯よりも大きく、「100選」や「30選」に選出された施設の「誇り」を表す、威風堂堂としたデザインとなった。
旅館やホテルであれば、フロントの奥に飾れるように配慮した。「ぜひ日本全国、世界中からのお客様を迎えるときに、表彰された証として目立つところに掲示してもらい、受賞施設の皆様と共に育てていきたい」（石井社長）と受賞者にも協力を求めた。
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「100選」表彰式の会場で、昨年12月に発表した「日本ツーリズム・オブ・ザイヤー2021」の受賞者の表彰も行った。
旅行新聞新社が日々の取材や営業活動のなかで、観光業界に大いに参考になると評価した企業を表彰するもの。第1回の2021年は、グランプリにリーガロイヤルホテル東京（中川智子社長、東京都新宿区）、優秀賞には「札幌観光バス」（福村泰司社長、北海道札幌市）と、SUWAガラスの里（岩波太佐衛門尚宏社長、長野県諏訪市）の2社を表彰した。本紙紙面でも、グランプリ、優秀賞の取り組みを深く取材して紹介していく予定だ。
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観光業界にもさまざまな賞が存在する。宿泊客が採点する賞も多種多様にあるようだ。日ごろ努力されている施設や企業が、さまざまな視点や角度から表彰され、多くの人に注目されることで、業界が少しでも元気になり、誇りを持てるようになればいいと考えている。
作家の山口瞳が「誰かのファイン・プレーを見逃さず、見つけ、紹介することに物書き（ジャーナリスト）の存在価値がある」といったようなことを書いてあった。アンチコメントや批判にあふれた社会だが、本当に読んで爽やかになる一文は、他人の良きところに気づき、敬意、尊重する姿勢で書かれたものである。
（編集長・増田 剛）
2022年1月28日（金） 配信
サービス・ツーリズム産業労働組合連合会（後藤常康会長）は1月27日（木）に会見を開き、2021年秋闘の結果と22年春闘の方針を発表した。22年春闘では雇用を守ることを最優先とし、引き下げられた賃金水準の回復に取り組む。さらに、秋闘に引き続き、35歳550万円年収の実現と年間で1％の賃上げも目指す。
後藤会長は「収束後を見据えて労働条件を維持・改善させることで、人材の定着をはかる。産業としての魅力が低位にあると、若者の就職意欲も削がれる」と危機感を示した。
オミクロン株が拡大するなかでの交渉については「労働条件を引き下げる話し合いが必要になる可能性がある。その際は、将来の回復条件を求める」と述べた。
観光業界で厳しい経営状況が続いていること受けて、同連合は11月に、感染予防対策を講じたうえでの人流回復や、雇用調整助成金の特例措置延長などを求めた第10次緊急要請書を国土交通省に手渡した。
「結果として、雇用調整助成金の特例措置が3月末日まで延長された」と成果を振り返った。今後も、現場の声をまとめ、政府や政党などへ要求していく。
また、希望退職などで組合員が前年比4023人減の4万3062人となったため、今期から、未組織労働者に組合結成を促し、加盟者数の増加もはかる。
21年秋闘では、昨年12月16日までに集計できた58組合の冬期一時金支給月数の単純平均は、前年同季期比0・36カ月増の0・73カ月だった。このうちホテル・レジャー業の31組合は、同0・14カ月増の0・60カ月。ツーリズム・航空貨物業の26組合は同0・63カ月増の0・89カ月とわずかに増加した。
「（交渉期間中に）新規感染者数の減少や経口治療薬の開発など、明るい兆しが見えたため」（後藤会長）と説明した。
同連合は2月16日（水）と3月16日（水）の午後4時～7時に、無料の電話労働相談窓口を設ける。同窓口は昨年12月6～7日に開設して以来、2回目。継続して相談を受けることで、知名度を向上させる。
フリーダイヤルの同窓口は弁護士が正社員や契約社員、アルバイト・高年齢再雇用者など全労働者にアドバイスする。
後藤会長は「すべての悩みごとに応じる。気軽に電話してほしい」と呼び掛けた。
2022年1月28日（金）配信
JTB（山北栄二郎）は、ロスゼロ（文美月社長）と気仙沼まち大学運営協議会の協業で、アップサイクル食品「気仙沼 みなといちご」を共同開発した。宮城県気仙沼市のイチゴ農家で発生した規格外イチゴと、未利用のチョコレート素材を組み合わせたスイーツ。ロスゼロのオンラインショップで1月28日（金）から、日本橋三越本店で2月2日（水）～14日（月）までの期間限定で売り出す。
同商品は、不揃いで出荷できないイチゴをフリーズドライ化し、未利用で上質素材のホワイトチョコレートと合わせてキューブ型に成形して瓶詰め。あえて形を生かし、メッセージ性のあるスイーツとして商品化した。
イチゴを出荷する気仙沼市階上（はしかみ）地区の農家は、東日本大震災の津波で栽培施設の9割が流出する被害に遭った。現在は若い農家の人も立ち上がり、「気仙沼いちご」ブランドの復活に精力的に取り組んでいる。同市で収穫したイチゴを余すことなく使う食品ロス削減と、被災したイチゴ農家を応援する地方振興につなげる。
他方で、JTBとロスゼロは食品ロス削減と地域の魅力再発見、それぞれの分野で社会課題の解決にアプローチするなかで考えが一致し、2021年11月から両社の連携を開始した。協業するなかで、気仙沼市階上地区でイチゴ栽培の復活を目指す農家の存在を知り、気仙沼まち大学運営協議会の協力を得てアップサイクル化した。
なお、瓶ラベルデザインは気仙沼市在住デザイナーが担当した。
販売価格は2600円（税込）、内容量は220グラム。
2022年1月28日（金）配信
東北デスティネーションキャンペーン推進協議会はこのほど、2021年4～9月に東北6県で「東北デスティネーションキャンペーン（DC）」を開催した結果、延べ宿泊者数は1361万人泊、経済波及効果は185億円だったと発表した。
延べ宿泊者数では2019年の実績、2307万人泊を目標にしたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、多くのイベントやセレモニーが中止となるなか、4～9月の東北6県の合計値は約1361人泊、19年比で59％にとどまった。
経済波及効果は協議会から委託を受けた七十七リサーチ＆コンサルティングなどが、期間中の宿泊客数や観光消費額単価などから推計した。185億円の内訳は、青森県が17億、岩手県が55億円、宮城県が11億円、秋田県が47億円、山形県が43億円、福島県が13億円（合計額が一致しないのは単位未満を四捨五入しているため）。
このほか、DC期間中にしか体験できない特別企画の提案は202件（変更、中止にとなったものを含む）、デジタル周遊スタンプラリー＆クーポンの参加者数は5514人、東北DCウェブサイトの閲覧は約308万PVだった。また、DCに合わせて展開した観光型MaaS「TOHOKU MaaS」は、5800人が会員登録し、交通チケット約3900枚、アクティビティチケット約2100枚を販売した。
東北DCは、東北6県がJRグループと連携して、東日本大震災から10年という節目に東北を訪れてもらい、これまでの支援に対する感謝を伝えようと企画した。6県が一体となって観光コンテンツを磨き上げ、「花」「自然・絶景」「酒・食」「復興」などさまざまなテーマでつないで訴求力を高め、交通広告媒体やデジタルツールを活用して情報を発信。東北の魅力を東北域内にも訴求し、流動を生み出すことにも注力した。
2022年1月28日（金） 配信
旅行新聞新社が主催する「第47回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」「第42回プロが選ぶ観光・食事、土産物施設100選」「第31回プロが選ぶ優良観光バス30選」「第5回プロが選ぶ水上観光船30選」に加え、「日本の小宿」「もてなしの達人」「優秀バスガイド」「優秀バスドライバー」の表彰式が1月14日、東京・新宿の京王プラザホテルで開かれた。表彰式には、約200人が出席した。新型コロナウイルスの感染防止対策を行ったうえでの2年ぶりの開催となった。
表彰式の冒頭、旅行新聞新社の石井貞德社長は「昨年はコロナの影響で表彰式が中止となり、とても残念な思いだった。今年は感染予防をしっかりすることで開催することができ、何よりも皆様と式を開けることを大変嬉しく思う」と出席者に感謝の意を表した。
昨年末からオミクロン株による新型コロナの感染者数が、日本全国で急拡大している。観光業界の一員として、石井社長は「今後のコロナ禍をどう乗り越えていくか、皆様と一緒に知恵を出して乗り切っていかなければならない」と言及した。観光関係者はより一層、「お客様に安心安全の対策を心掛け、前向きな商品開発をして発信していくことが大事。その一助を担う私共も皆様のこのような情報を受け止め、紙面で紹介していきたい」との考えを語った。
今年度から100選事業のロゴマークと記念楯を一新した。石井社長は「受賞された皆様の努力と誇りに見合う観光業界を代表する賞として、さらにブランド価値を高めていく。日本全国、世界中からお客様を迎えるときに、『100選』『30選』に選ばれた証として目立つところに提示してもらい、受賞施設の皆様と共に育てていきたい」と協力を呼び掛けた。
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100選は、国土交通省と観光庁、全国旅行業協会（ANTA）、日本旅行業協会（JATA）後援のもと、観光業界で最も歴史あるイベントの1つとして定着した。
後援団体を代表して、ANTAの駒井輝男副会長は、観光関連団体と国土交通省などに要望を重ねてきた結果、団体客受入に前向きな回答を得られた年と昨年を振り返った。コロナの変異株の感染数が急増し、Go To再開の目途が立たないが、「収束に向けて皆さんと一緒に努力していき、旅行業を支え続けていきたい」と力を込めた。
観光庁観光産業課の柿沼宏明課長は来賓代表のあいさつで、コロナが収束次第、反転攻勢に出られるよう準備を進めていることを語った。「来るべき明るい未来を見据え、この難局を乗り切っていかなければならない。観光庁も全力でサポートしていきたい」と述べたあと、観光事業者に向けて激励の言葉を送った。
選考審査委員を代表して、エム・ツー代表の三堀裕雄氏は各部門を講評した。前年と比べて、100選は「コロナ禍でマイクロツーリズムの傾向が投票に反映されている」と言及。日本の小宿も「露天風呂付き客室がある宿が多く推薦され、激論の末、10施設が選出された」と総括した。
【全文は、本紙1859号または2月7日（月）以降日経テレコン21でお読みいただけます。】
2022年1月27日（木） 配信
ロケツーリズム協議会（藤崎慎一会長）は2022年1月20日（木）、リーガロイヤルホテル東京（東京都新宿区）で今年度5回目となる会合を開き、ロケ誘致のノウハウを持つ団体・個人を対象とした「LTCマーク」の認定試験を実施した。
LTCマークは協議会の正会員で、年度内に開かれる全5回の協議会参加やロケ誘致実績、クラス別認定試験への合格を条件に、ロケツーリズム協議会が認定するもの。「安心して相談できる協力的な地域、企業」として映像制作者からの信頼も厚い。2月17日（木）に認証式が行われるが、団体約15件、個人は初級・中級合わせ約20人が、新たにLTCマークを取得する見込みだ。
このほかグループワーキングでは、映像制作者側が地域に、撮影・編集、情報発信のノウハウを売り込む「映像商談会」も開催。「企画からキャスティング、制作までをワンストップで」「（複数の短編映像を）連続ドラマ風に撮影しては」など、熱のこもった提案が続いた。なかでも提案各者が強調したのは「（映像を）作ったあとの発信や活用」。参加する自治体からも、質問や「情報発信を共にできれば」などの声が相次いだ。
このほか、昨年11月の協議会マッチング大会がきっかけで「ドラマ『ハレ婚。』」（ABCテレビなど）の撮影が決まった神奈川県湯河原町など、最新事例も報告された。藤崎会長は、コロナ禍でさまざまな制限があるなかでも、「一歩前へをキーワードに」と参加者へ呼び掛けた。
2022年1月27日（木） 配信
日本旅行業協会（JATA）と全国旅行業協会（ANTA）は1月25日（火）、共同で旅行業のコンプライアンスを徹底するための取り組みを実施すると発表した。「旅行業界におけるコンプライアンスへの取り組みの手引き」を作成し、両団体のホームページに掲載。会員へ活用を促していく。
旅行業では、昨年から雇用調整助成金やGo Toトラベル給付金の不正受給が疑われる事案が発生しており、昨年末には観光庁から注意喚起文が発出されたところ。こうしたことを受け、両団体は改めてコンプライアンスへの取り組み強化が必要だと判断し、今回の内容を観光庁に報告した。
手引きは、コンプライアンスに関わる「行動規範及び宣誓書」を基本形に作成。おもに中小企業などを対象に、コンプライアンス体制が十分でない会員に対し、重要性の再認識や実効性のある体制構築のために使用を促す。そのまま使用できるほか、各社ごとにカスタマイズもできる。
また、不正案件の早期発見・対応を目的に、内部通報制度を持たない会社も利用できる「国土交通省公益通報制度」を社員へ周知するよう会員へ要請する。
一連の事案は経営者の認識不足から発生していると考え、「経営者向けコンプライアンス研修」の実施を年1回程度、継続的に実施することも決めた。今年は3月中旬に東京と名古屋、大阪の3都市で開催するほか、会員向けホームページに研修動画と資料を掲載し、オンライン受講も可能にする予定だ。
職員向けには「コンプライアンス研修動画・試験」システムを提供する。研修実施時期は4～5月の予定で、独自の仕組みを持たない会員会社の社員を対象にする。
1月27日（木）に開いたJATAの定例会見で、池畑孝治理事・事務局長は「国民の信頼回復に向けて何ができるか議論してきた」と背景を説明。事務局として感じたこととして、「コンプライアンスにしっかり取り組んでいるところもあれば、中小で整っていないところもあった」と率直に述べた。今回の取り組みを継続的に行うことで「襟を正していく」と語気を強めた。
JATAが会員に対して実施したコンプライアンスに関する調査の内容は非公開としたが、観光庁には結果を提出。回収率は約85％で休業などを除くと、概ね営業している会員からは回答があったという。肌感覚として、取り組んでいる会員の割合は予想通りだったとし、「これを機に取り組みを強化してほしい」と語った。
2022年1月27日（木） 配信
2022年1月26日（水）配信
ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構（小川正人理事長）は1月20日（木）、昨年10月に同機構設が創立5周年を迎えたことを記念し、オンラインフォーラムを行った。
旅行新聞新社、岩手県・普代村との共催。地域ならではの資源を生かし、ウォーキングやガストロノミーを軸に観光活性に取り組む地域の実例を、各地の担当者が発信した。
前半は、「地域を『ガストロノミー』×『世界』で深める」をテーマに、岩手県の三陸国際ガストロノミー会議などについて紹介。奈良県は6月13～15日に開催予定の「第7回ガストロノミーツーリズム世界フォーラム」の話題を軸に、直近の取り組みを報告した。
奈良県の担当者は「開催を契機にガストロノミーツーリズムを県の観光の基幹テーマの1つに位置付け、推進することで、県内の観光産業における持続可能性を生み出すとともに、その普及、定着をはかり、ここにしかない魅力にあふれる観光地奈良の確立を目指す」と力を込めた。
後半「地域を『ガストロノミー』×『大自然』で深める」では、岩手県普代村の宿泊施設を拠点に昨年11月29日からの5泊6日で4市村を周遊した「みちのく潮風トレイル・ガストロノミーモニターツアー」の内容などを報告した。
これに加え、みちのく潮風トレイルの拠点施設で情報発信や体験コンテンツの開発などを行う名取トレイルセンター（宮城県名取市）や、南三陸・海のビジターセンター（宮城県・南三陸町）、種差海岸インフォメーションセンター（青森県八戸市）の関係者が、取り組みや今後のトレイルの活用などを説明したインタビュー動画も流した。
フォーラムの最後にはタレントのなすび氏も登壇し、トレイルウォーキングの魅力や、地元福島への思いを語った。
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