2024年7月3日（水）配信
「若狭牛」や「とみつ金時」など、福井県の味覚をふんだんに使った夏季限定「夏祭ビュッフェ～肉＆福井美食～」が、大阪市・難波にあるホテルロイヤルクラシック大阪で実施中だ。期間は8月31日まで。
メニューは「若狭牛と国産牛のWビーフハンバーグ九頭竜まいたけソース」「若狭牛にぎり寿司」「越のルビーと完熟トマトの冷やしラーメン」など、どれも福井の食材を使用した逸品ばかり。「とみつ金時」を使ったミルフィーユやスイートポテトなど、スイーツ類も豊富にそろう。
ランチは90分制で大人5500円、シニア4500円、小学生2750円。ディナーは120分制で各7500円、5500円、3750円（いずれもフリードリンク付き）。会場では、福井県ならではの動く恐竜がお出迎えしてくれる。
【塩野 俊誉】
2024年7月2日（火） 配信
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（井上善博会長、1万4783組合員）は6月19日（水）、第102回全国大会㏌北海道を札幌パークホテル（札幌市）で開いた。組合員や来賓、関連企業ら約1000人が集結し、「宿を核とした地方創生の実現」などを目指す大会宣言や、「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産の登録実現に向けた機運醸成――など15項目にわたる決議の採択を行った。第27回「人に優しい地域の宿づくり賞」など各種表彰も実施した。
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全国大会の冒頭、大会実行委員長の西海正博北海道理事長は、「全旅連は井上会長のもと、全組合員が一体となって前進するために、意義ある大会になれば」と歓迎のあいさつをした。
井上会長は、「昨年の6月に全旅連会長を拝命して早1年。あっという間の1年だった。なかでも一番の出来事は、元日に発生した能登半島地震と、その対応だった」と振り返り、関係者に感謝の意を述べた。
続けて「全旅連は単なる宿泊事業者が集まる組織ではない。我われの先人たちが長い歴史の中で『宿文化』を築き上げてきた。この唯一無二の文化的な価値を維持、継承していく宿泊団体だ」と力を込めた。
さらに「宿を核とした地方創生を実現していく社会的な使命や責任を持っている」として、生産性、収益性の向上や、人手不足問題、自然災害への対応など、宿泊業界が直面する課題を一つひとつ解決していき、「持続可能で稼げる産業へと変化し、業界全体の地位向上につなげていこう」と呼び掛けた。
来賓には、自民党観光産業振興議員連盟会長の岩屋毅氏、北海道知事の鈴木直道氏、札幌市長の秋元克広氏ら多数が出席し、祝辞を述べた。また、岸田文雄首相からは、能登半島地震の震災直後から被災者に宿泊施設を提供したことに対し謝意を表すビデオメッセージも寄せられた。
第27回「人に優しい地域の宿づくり賞」の表彰式では、グランプリの厚生労働大臣賞は、一の坊（宮城県）の「地域のめぐみを大切にする地域環境に優しい温泉リゾートのＳＤＧｓへの取組み」、全旅連会長賞は、ひなの宿ちとせ・酒の宿玉城屋（新潟県）の「料理人、生産者そして子供達と里山の食の多様性と持続可能性を考察する『松之山サステナブルダイニング』」、選考委員会賞は、茶心の宿 和楽園（佐賀県）の「地域観光資源の再活用した客室改修 2つのＳＤＧｓ『地域観光資源の発見と再活用』『地域経済循環の活性化』に取り組む嬉野ならではの滞在提供」が受賞した。
「温泉文化」のユネスコ無形文化遺産登録の実現に向けては、2025年1－2月までに署名100万筆を目標に広く国民の機運醸成をはかる。26年3月に国内候補、28年12月の登録を目指すことを確認した。
大会終了後には、大懇親会を開催した。
全国大会に先立って、前日の6月18日（火）には札幌市定山渓温泉の「定山渓万世閣ホテルミリオーネ」で24年度通常総会が開かれた。
今年度は全旅連ホームページの更新やSNSを用いた活動・情報配信、組合員データ収集などのデジタル整備や、災害に備え全旅連本部でのデータベースの構築などに重点的に取り組む。
総会では、全国で観光税・宿泊税導入の議論が進むなか、全旅連観光立国推進委員会の森晃委員長（旅館さかや、長野県）が登壇。森氏は理想的な観光税について、「自立した観光組織が地域に根差した観光政策を推進し、持続可能な発展を促す財源となること」と述べ、観光組織や人材が独立して予算を管理し、使途の立案に責任を持つことなど、重要なポイントを説明した。
なお、25年度全国大会の開催地は、6月17日（火）に東京都千代田区のホテルニューオータニに決まった。
2024年7月2日（火） 配信
JTBグローバルマーケティング＆トラベル（JTBGMT、石田恒夫社長、東京都品川区）は7月1日（月）、訪日外国人旅行者向け「富士箱根日帰りツアー」でターリー食の取り扱いを始めた。
同ツアーは、パッケージ旅行「サンライズツアー」で展開している旅行商品であり、和食をベースとした通常食に加え、ベジタリアン食、ムスリムフレンドリー食を提供していた。今後さらに増加傾向が見込まれるインドをはじめとした訪日外国人旅行者に、日本での旅行を楽しんでもらいたい思いから、かねてより要望のあったターリー食の開発に至ったという。
ターリー食は、カレー3種類（ほうれん草、バターダル、ミックスベジタブル）に、ナン、サフランライス、オニオン、トマト、ラッシーを提供する。ターリー食開発では、実際に社員が本場であるインドに赴いたほか、地元の人やインドからの訪日客に人気の静岡・御殿場のインド料理店に監修を依頼。昼食会場となるビジネスパートナーや、グループ会社とも連携し、カレーの種類、付け合わせなどの試作を繰り返して完成させた。
同社はターリー食の提供を皮切りに、各国での好む食事の提供やそれぞれの慣習を理解した商品開発を推進。JTBグループのアジアパシフィックエリアの各支店、ローカルエージェント、現地特化型OTAとの連携により、販売面もより強化していきたい考えだ。
2024年7月2日（火） 配信
滋賀県は7月1日（月）の「びわ湖の日」に東京・日本橋の同県アンテナショップ「ここ滋賀」で魅力発信セミナーを開いた。1977年に県民主体の環境汚染への取り組み「石けん運動」が始まったことを契機に、81年に7月1日を「びわ湖の日」に制定。今でもその前後に県内各地で琵琶湖や河川の清掃活動が行われ、例年10万人以上が参加しているという。
自然だけではなく、文化や歴史、食、教育などさまざまな営みを生み出す琵琶湖は「母なる湖」として、県民のアイデンティティに深く根付いている。県内の小学生は4年生時と5年生時に環境学習に参加し、環境への意識を育んでいる。
また、県内では積荷とともに沈んだ船など歴史を知ることができる約80件の「水中遺跡」が発見されており、2024年は「葛籠尾崎（つづらおざき）」湖底遺跡の発見から100周年を迎える。県の知事公室広報課広報戦略係の平野里子副参事は「これを機に水中遺跡の魅力を発信したい」とプロジェクトに取り組み始めていることを紹介した。
さらに、来年の大阪・関西万博では「Mother Lake～びわ湖とともに脈々と～」をテーマに参画。琵琶湖の美しさや滋賀の持続可能な暮らしを紹介する予定という。
滋賀は現在放映中のNHK大河ドラマ「光る君へ」でも話題の「石山寺」をはじめ、歴史遺産が豊富で観光に最適。夏は海水浴と違い、ベタベタせずクラゲもいない快適な湖水浴もおすすめだ。意外と知られていないのが、アクセスの良さ。京都からは電車で約10分で県庁所在地の大津へ行くことができる。平野副参事も「混雑した京都から穴場の滋賀へぜひ」とアピールした。
会では、滋賀県の食材も紹介した。13年の歳月をかけて10年ぶりに開発された近江米の新品種「きらみずき」はオーガニック栽培をはじめ、農薬や化学肥料を極力使わない環境こだわり栽培に限定しており、これだけ厳しい栽培基準を県域で設けているのは、全国でもきらみずきが初めてという。
また、日本三大和牛のなかでも400年以上の歴史があり、肉食が禁じられていた江戸時代にも将軍家へ牛肉の味噌漬けが献上されていた「近江牛」や、琵琶湖固有種を代表するビワマスなどの試食を提供し、滋賀ならではの美味を売り込んだ。
ここ滋賀2階のレストラン「近江牛もりしま 寛閑観ここ滋賀」では、7月平日の限定メニューとして「天然びわます御膳」（3300円）を展開するほか、7～9月の飲み放題が付いた近江牛冷しゃぶプラン（8800円）などを提供する。さらに、10月までの水・木・金曜日は屋上テラスでビアガーデン「琵琶ガーデン」もオープンする。カジュアルプランは3000円、ちょっと贅沢プランは5000円。
2024年7月2日（火） 配信
北海道札幌市が事務局を務める道内中核都市観光連携協議会ではこのほど、札幌市、函館市、旭川市、釧路市、帯広市、北見市の6都市の周遊観光促進を目的に、旅行代金が最大7000円引きになる「おもいっきり北海道」キャンペーンを始めた。
同CPは、行き帰りで同じ空港を利用するのではなく、複数の空港を組み合わせ、広い北海道を巡る周遊観光の促進を目指している。
JAL、ANA、AIR DOで往路と復路で異なる道内空港を選択して予約すると、旅行代金が最大7000円割引となるダイナミックパッケ―ジ特別プランを発売する。
出発対象期間は、ANAとAIR DOが7月1日（月）～25年1月31日（金）、JALが9月1日（日）～25年5月31日（土）。
2024年7月2日（火） 配信
JTB（山北栄二郎社長）はこのほど、JTB店舗スタッフが情報発信をする新たな公式インスタグラムの運用を開始した。全国のJTB店舗スタッフから選ばれた6人が、それぞれの得意分野、趣味、個性を生かした旅行・お出かけ情報をはじめ、地元のおすすめ情報や日常から楽しめるコンテンツを発信する。
同社はこれまでもさまざまなSNSを通して、旅行情報の発信とお客とのコミュニケーション強化に取り組んできた。この知見を生かし、店舗だけでなくインスタグラムを通してさらなるお客とのコミュニケーション強化をはかっていく。
2024年7月2日（火） 配信
観光庁が発表した宿泊旅行統計調査の2023年年間値の確報によると、延べ宿泊者数は前年比37・1％増、19年比3・6％増の6億1747万人泊だった。このうち、日本人延べ宿泊者数は、前年比15・2％増、19年比4・1％増の4億9972万人泊、外国人延べ宿泊者数は、前年比613・5％増、19年比1・8％増の1億1775万人泊となった。
都道府県別日本人延べ宿泊者数の上位5都道府県は、東京都、北海道、大阪府、沖縄県、神奈川県──の順。
三大都市圏と地方部で外国人延べ宿泊者数の対19年比を比較すると、三大都市圏で16・0％増、地方部で22・1％減となった。
国籍別外国人延べ宿泊者数は、1位韓国、2位台湾、3位中国、4位米国、5位香港──の順。上位5カ国・地域で、全体の約58・7％を占めている。
2024年5月第1次速報では、延べ宿泊者数が5176万人と、19年比0・7％増となった。日本人延べ宿泊者数は、19年同月が改元による10連休のゴールデンウイークがあった反動減により、19年同月比5・3％減の3946万人泊となった。前年同月比においても、新型コロナの5類引き下げのほか、観光需要喚起策「全国旅行支援」の実施によって、23年同月比も6・8％減となった。
外国人延べ宿泊者数は、19年同月比26・5％増の1230万人泊。4月の国籍別外国人延べ宿泊者数は、1位が中国、2位台湾、3位米国、4位韓国、5位香港となり、上位5カ国の地域で、全体の53・3％を占めた。
4月の三大都市圏および地方部における外国人延べ宿泊者数は、三大都市圏が19年同月比40・6％増の1035万人泊。地方部が19年同月比5・9％増の415万人泊となった。
2024年7月2日（火） 配信
ピンクリボンのお宿ネットワーク（会長＝畠ひで子・匠のこころ吉川屋女将、事務局＝旅行新聞新社）は5月27日、岡山県美作市の湯郷温泉・湯郷グランドホテルで「第10回ピンクリボンのお宿シンポジウムin湯郷（おかやま）」を開いた。キャンサー・ソリューションズ社長の桜井なおみさんの基調講演や、辻料理研究所取締役兼教育事業部部長の大引伸昭氏の講演、会場となった湯郷グランドホテル女将の峯平ゆかりさんの会員活動報告などが行われた。
第10回「ピンクリボンのお宿シンポジウムin湯郷（おかやま）」には、同ネットワーク会員の旅館・企業・団体をはじめ、岡山県内の旅館や観光連盟、行政、患者会など約90人が参加し、講演や活動報告に熱心に耳を傾けた。
畠会長は冒頭、元日に発生した能登半島地震の被害について、第8回シンポジウム開催地であった石川県・和倉温泉に対し、「当会の会員である加賀屋グループは、半年経った今でも復興に向けた歩みはスタートできていないとのこと。能登の方々の、一日も早い復興をお祈り申し上げます」と見舞いの言葉を述べた。
乳がんの手術や治療を受けて回復の道を辿りながらも、術後の痕などを気にして旅を諦めてしまう女性たちに、「誰の目も気にせず、心ゆくまで旅館やホテルでの温泉入浴を楽しんでもらおうと発足した。設立時の2012年は16人に1人といわれた乳がんも、現在では9人に1人が罹患すると言われている。本日のシンポジウムが皆様にとって実り多いものになれば」とあいさつした。
地元の来賓として、萩原誠司美作市市長、野﨑正志岡山県観光連盟専務理事、峯平晃行湯郷温泉旅館協同組合理事長、永山泉水湯郷温泉おかみの会会長が出席した。
萩原市長は、「『ピンクリボンのお宿』の存在を知らなかった。男性を含めて、ピンクリボン運動というものを正確に理解するのは間違いなく良いこと。県内の方々や美作市の方々に、知見を深めていただければ」と話した。
野﨑専務理事は、「旅行需要が戻ってきたが、一部の地域で、その時期だけ繁盛すればいいというわけではなく、多様性というものを考え、持続可能なビジネスと地域づくりにつなげる」とし、「多様性という面からも、ピンクリボンの活動は大きな意義を持っていると考える。お客様が喜んで笑顔で帰っていただくことが、この活動の一番の目標であり、社会貢献につながる」とエールを送った。
同会の会員数は、旅館が104軒、旅館組合など団体が5会員、企業が15社の合計124会員。
23年の活動内容では、毎月10月に発行する「ピンクリボンのお宿冊子」で、会員施設や宿泊特典クーポンを掲載。10万部を発行し、会員や病院、患者会を通して、希望者に届けている。
このほか、ピンクリボンのお宿や入浴着の啓発ポスターを作成し、会員施設のロビーや脱衣所などに掲示して、一般の利用者にも周知している。
シンポジウムの会場には、会員企業がブースを設置し、自社の製品を展示した。ウィッグや入浴着、人工乳房などの製品を直接手に取り、熱心に説明を聞く参加者の姿が見られた。
第1部では、キャンサー・ソリューションズ社長の桜井なおみさんが、「人生100年時代の『女性』と『がん』」について基調講演を行った。また、会員活動報告では、湯郷グランドホテル女将の峯平ゆかりさんが、「ピンクリボンのお宿として 12年の取り組み」を紹介した。
第2部では、辻料理教育研究所取締役兼教育事業部部長の大引伸昭氏が、「辻調理師専門学校留学生アンケートから見た日本料理」について講演を行った。
2024年7月2日（火） 配信
本誌では毎号、さまざまなテーマで今の日本を伝えることをモットーに、日本人自らに語ってもらうことを大切にしています。2018年9月号では、日本の重要な知識人の一人として、高橋源一郎氏からお話を伺ったように、今号では、内田樹氏に今の日本を語っていただきました。フランス文学者でもあり、フランスの現代思想にも精通し、毎年10冊近くの著書を発表している日本の知識人には、今の日本が直面している課題とその展望についてお話をしていただきました。コロナ禍を経た日本社会の現状や展望、日本のインターネットを巡る状況、インバウンドの再熱と日本の外交・移民政策、円安とインフレが進行する日本経済など、10㌻以上の独占インタビューになりました。旅行ページで弊誌ジャーナリストが訪れたのは青森県八戸市です。
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オリンピック・パラリンピックへのカウントダウンが進むパリでは、数年前から計画されていた鉄道網の拡張と新駅の開業が進んでいる。◆5月には近郊鉄道RERのE線が西に拡張された。6月中旬には地下鉄11番線が、着工から8年、パリの東郊外に延びて、6つの新駅が開業。◆これによって、これまでは1日延べ11万人程度だった乗客は9割弱ほど増えるという。◆6月末には、1998年に初の無人路線としてできた14番線が、パリの南のオルリー空港までつながり、さらにスタッド・ド・フランスがある郊外にも接続、オリンピック期間ももちろん、今後のパリ郊外南北のアクセスの改善が期待される。◆こうした交通網の拡大は、「グラン・パリ・エクスプレス」という壮大なパリ郊外への鉄道網の拡大の一環で、2030年までさらに拡張が続く計画だ。◆世界中の大都市と同じく、住民の郊外への流出や渋滞・環境問題など、時代とともに変化する問題に対応するため、パリとその近郊では新時代の都市計画が進んでおり、交通網の進化はその一環だ。
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樫尾 岳-氏
フランスの日本専門情報誌「ZOOM JAPON」への問い合わせ＝電話：03（3834）2718〈旅行新聞 編集部〉
2024年7月1日（月） 配信
今年6月の総会で新会長に就任した日本旅館協会の桑野和泉会長（由布院玉の湯）は7月1日（月）、佐藤勘三郎副会長（伝承千年の宿佐勘）、前田健二副会長（あわら温泉美松）、有本隆哉副会長（宮島グランドホテル有もと）、青木幸裕専務理事とともに、本紙東京本社を訪れた。
昨年の宮城県・秋保温泉に続き、今年9月には、大分県・由布院で「宿泊業界における観光と金融に関する全国懇談会」を開催することを報告。さらに、宿泊税・観光税導入の際には使途目的を「観光振興」と明確な方針を示すなど、宿泊業、観光業が新たなステージに進むためには、今後さらに議論を深めていく必要性などを話した。
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