「山照(やまてらす)」オープン、雲仙福田屋の新館(2月9日)

パノラマ露天風呂「薫風の湯」(イメージ)
パノラマ露天風呂「薫風の湯」(イメージ)

 長崎県・雲仙温泉の雲仙福田屋は2月9日(福の日)、本館の隣に露天風呂付き客室や展望露天風呂、食事処などを備えた新館「山照(やまてらす)―別邸―」をオープンする。

 源泉掛け流しの露天風呂付き客室は、テラス付きや中庭吹き抜けタイプなど7タイプを用意。すべてツインベッドを備えており、内装は梁の一部が張り出すなど、全体的に落ち着いた民芸モダン調となる。

 パノラマ露天風呂「薫風(くんぷう)の湯」は、宿泊者専用の展望露天風呂。朝晩男女入れ替え制で、源泉掛け流しのぜいたくな温泉と、国立公園にもなっている雲仙の美しい景色を堪能できる。サウナも備わる。

 食事処は全部で3カ所。プライベートダイニング「鍋団欒」は、創業以来49年続く秘伝の「好いちょる鍋」をはじめ、しゃぶしゃぶ、季節の変わり鍋など、鍋料理にこだわった店。鉄板焼「桜橋」では、長崎和牛や長崎県近海の海の幸を、目の前で調理して提供する。

 このほか、幻の「高来蕎麦」など、地元の味にこだわった料理が味わえるテラス付きの「山カフェ―力(リッキー)―」もある。夕方は湯上りの憩いスペース、夜は懐かしのレコードが楽しめるバーになる。

 新館オープンに合わせて、本館1階にある食事施設はすべて閉店。食事処はすべて別邸に集約させる。

【2/25-26】山形県・庄内の18蔵元が一堂に、鶴岡市内で「地酒まつり」

地酒祭り画像

 「初孫」や「鯉川」「くどき上手」などの蔵元が一堂に-

 酒処で知られる山形県・庄内地方の全18蔵元が集結し、各蔵元の新酒18銘柄やお勧めの地酒36銘柄、併せて54銘柄の飲み比べが楽しめる催し、「おいでよ!おいしい山形・庄内 地酒まつり」が2月25日(土)と26日(日)の2日間、庄内観光物産館で開かれます。食の企画やステージイベントなどももりだくさん。冬ならではの催しになっています。

【概要】
■日 時 : 2月25日(土)、26日(日) 両日午前10時~午後3時
■会 場 : 庄内観光物産館 駐車場 特設会場(山形自動車道鶴岡インターとなり)
■飲み比べチケット : 前売り券2,000円(税込)、当日券2,500円
■イベント
 ◎あんこう汁限定特別販売(各日300杯)
 ◎庄内の「酒にあう肴」販売
 ◎ご当地ラーメン販売
 ◎ガンプラや刺し子など、子ども体験教室
 ◎ステージパフォーマンス

■アクセス: 当日は鶴岡駅前から無料シャトルバス運行
■ホームページ: http://www.shoko-corpo.jp/bussan/ (チケットWEB販売の案内もこちらから)
■問い合わせ: 庄内観光物産館ふるさと本舗 TEL:0235(25)5111

No.450 移住という選択、2人の先駆者訪ね、松本へ

移住という選択
2人の先駆者訪ね、松本へ

 自治体にとって、移住定住の促進は観光活性化と並ぶ重要課題の1つ。観光業を担う人材不足が叫ばれるなか、UJIターンによる人口増加は問題解決に向けた端緒だ。今回、長野県松本市に移住した2人を訪ね、選択の理由や理念を中心に話を聞いた。国際関係論の専門家、山本達也氏と、クラウドファンディングを活用しホテルをオープンした菊地徹氏。住むだけでなく、街の盛り上げにも積極的。山本氏は、“ALPSCITY COFFEE”の取り組みにも力を入れる。インタビューを通じ、城下町である「松本」の魅力にも触れることができた。

【謝 谷楓】

 
 
 
 ――移住することの価値について。

 移住の価値は、“生存可能性”を高めることにあります。

 不安定な中東情勢や英国のEUからの脱退など、世界の変化は目まぐるしく、年を追うごとに混乱の度合いは増しています。理由は、エネルギーを巡る環境の変化にあると考えています。石油に代表されるエネルギーは、文明の根幹を支えているため、連動して世界のようすも変わっていきます。石油の産出や消費が安定していた20世紀、例えば日本の高度成長期(1960年代)には、一度会社に就職してしまえば、良くも悪くも将来を見通すことができました。しかし、なかなかそう上手くいかないのが、それ以降の21世紀なのです。

 エネルギーの産出をはじめ、不確定で混乱の要素が多い時代では、リスクを分散させることが重要となってきます。資産についても、1点投資するのではなく、不確定要素を考慮して米ドルやユーロ、有価証券など、さまざまな形で保有することが賢明な選択です。

 生き方についても同じです。

 私はかつて、シリアのアレッポに住んでいました。当時と異なり、長引く戦争によって今、街は壊滅状態です。経済的制約をはじめアレッポでしか生活できない人は、その状況に甘んじなくてはいけません。

 シリア難民は国際問題となっていますが、“移動できる人”であり続けることは、リスクを分散させます。移住(移動できる人であり続ける)という選択は、“生存可能性”を高めることにつながるのです。

 ――移住先が松本である理由は。

 松本に移住する決め手は、“自然との距離感”でした。松本は、自然が多いだけでなく、都市としての文化も持つ、ちょうど良い規模感を有しています。…

 

※ 詳細は本紙1658号または1月26日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

宿と煙草 ― 夕食後、喫煙とデザートを楽しむ空間

 政府は、受動喫煙対策として、飲食店内や駅や空港内でも原則禁煙とする改正案を今国会に提出する方針だ。罰則規定も盛り込まれる。ただし、喫煙室の設置は認められている。

 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会など飲食に関わる5団体は1月12日、一律禁煙に反対し、自主的な取り組みへの理解を求める緊急集会を東京都内で開いた。

 私は煙草を吸うが、回数にして1年に10回くらいだ。我ながら珍しいタイプだと思う。ルールとして、基本的に飲食店では煙草は吸わないようにしている。それは、自分が食事をしているときに、隣で煙草を吸われるのが嫌だからという理由だ。だが、旅先でひとりぼっちのときには、煙突のように煙草を吸うときがある。だから周りからは煙草を吸わない人だと思われている。

 私は煙草を吸う人の気持ちも、吸わない人の気持ちも同じくらい分かる。その視点で見ると、例えば空港などで見かける、ガラスケースの中で吸わせる喫煙室は、喫煙者に対する悪意のようなものを感じる。高速道路のサービスエリアの喫煙スペースも、一番端っこに追いやられている。分煙によって吸わない人には迷惑を掛けていないのだから、もう少し、まともな空間を提供してもいいのではないかと思える。

 一方、マナーがひどい喫煙者も、残念ながら多い。美味しい料理を楽しもうとレストランに入っても隣に煙草を吸う人がいれば、せっかくの料理が台無しになる。飲食店にとっては、煙草を吸う客も、吸わない客も同じくらい大切な客なので、禁煙にしてしまえばお客さんを逃がしてしまうという考えもわからないでもない。一方で、禁煙だったら入りたいと思う客を逃がしている可能性もある。なかには「煙草が嫌なら来なきゃいい」「自分の店なのだから、お上から決められたくない」という経営者もいるだろう。

 喫煙者と吸わない人との間に、お互いが譲歩し、分かりあえる余地はないと思っている。完全なる分煙でなければ、吸う客、吸わない客、そしてお店もみんな幸せになれない状況になっている。喫煙者のために、喫煙室を作るというのが一番いい落としどころだと思う。喫煙室を作る資金も、空間もないという飲食店が大半だろうが、完全分煙への大きな流れに逆らえなくなっていくのは確かだ。

 例えば旅館では、食事処の近くにあまり使われなくなった小宴会場などのスペースがあれば、食後に葉巻や煙草を吸える空間を作るのも一つの方法だ。空港にあるような安物の喫煙所ではなく、アンティークのソファに座って、ゆったりと落ち着いて煙草を吸える時間と空間を提供する。ブランデーなどを用意してもいい。

 また、煙草を吸わない人のためには、夕食後、別室に移動して、紅茶やコーヒーと、地元のフルーツなど、美味しいデザートを楽しめる空間を作る。旅館では夕食後の過ごし方に困ることがある。煙草や葉巻、あるいは美味しいデザートを満喫できる空間を用意することは、宿にとって大きな魅力となるだろう。子供が遊べるプレイルームや、女性がくつろげるエステルームなども増えた。カラオケが歌えるスナックもいいが、ゆったりと過ごせる喫煙室も、新たなニーズを掴むチャンスかもしれない。

(編集長・増田 剛)

9割以上が月次決算導入、「予想を上回る数値に」(日本旅館協会)

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 日本旅館協会(針谷了会長)が開く「旅館ホテル会計実務研究会」はこのほど、会員施設に対して月次決算の実態調査を実施した。これによると、91・7%の会員が月次決算表を作成しているとわかった。予想を上回る数値としたうえで「全会員が作成することが肝要」(同会)と、今後も普及をはかる考え。

 月次決算表を自社で作成している割合は47・8%。作成者は75・0%が経理担当者で、経営者が21・9%だった。月次決算を自計化することで、正確な実績を把握可能となる。同会は「時宜を得た経営戦略が構築できる」と強調した。

 「経営を科学する」を提言する同会は、月次決算で収益改善や多角的な経営を目指し、検討を重ねている。

 調査結果は高水準だったが、まだ課題も残る。発生主義(仕入や費用を発生した時点で計上するもの)での経理処理は79・7%だったが、毎月棚卸を実施すると答えたのは40・1%と矛盾が生じた。「毎月棚卸をしないと正しい月次決算書といえない」とし、棚卸の重要性と方法を啓発する必要性を示した。

 さらに会計事務所から月次決算の説明を受けたのは68・4%に留まる。今後は新しい知識や正確な理解をはかるため、会計事務所の活用を促していく。

 同調査は対象を施設規模100室以上で大規模とし、31―99室は中規模、30室以下が小規模と区分。規模別回答数は大規模92軒、中規模394軒、小規模366軒の合計852軒だった。

 大規模旅館ホテルの代表者が毎月、表を見ている割合は96・6%。一方、中規模は96・0%、小規模は91・5%で、規模が小さくなるほど関心度が低下する傾向になった。

 作成頻度も同様で、毎月と回答したのは大規模が約98・9%、中規模が約93・9%、小規模が84・0%となった。全体を通して大規模に対して、中―小規模は月次決算の対策が遅れていることが分かった。

 メンバーは次の各氏。

 【座長】針谷了(日本旅館協会会長)【コーディネーター】福田茂夫(ヒューマンネットワーク代表)【アドバイザー】佐野直人(商工組合中央金庫審査第1部上席審査役)▽佐分建介(TKC執行役員)▽狩谷英司(観光庁観光産業課専門官)【委員】佐藤勘三郎(全旅連会長代理)▽渡邊玲緒(全旅連青年部副部長)▽桑野和泉(湯布院玉の湯社長)▽石井敏子(関東支部連合会東京都支部長)

“海旅復活”に総力、IRの概念づくりを(JATA 田川会長)

田川博己会長
田川博己会長

 日本旅行業協会(JATA)は1月6日、田川博己会長による新春記者会見を行った。2月には、“アウトバウンド促進協議会”を立ち上げる予定で、海外旅行復活に向け、業界一丸となった取り組みを加速させる。会見では、“プレミアムフライデー”や、人材育成、統合型リゾート(IR)整備推進法案をめぐる発言にも注目が集まった。“アウトバウンド促進協議会”は現在、会員を募っている最中。100社ほどを目処に、2月には設立会見を行う。民間の総力を集め、海外旅行復活を果たしていく構えだ。

 国内旅行やインバウンドについては、「日本遺産などの活用が大切になってくる。それら、ユニークベニューを用いた商品造成は、旅行会社の得意分野だ」と、企画力による差別化に期待を寄せる。また、国内外のリピーター創出や、受入体制の品質向上も課題だと述べ、デスティネーション・マネジメント・オーガニゼーション(DMO)をはじめ、地域マネジメントを担う人材育成の必要性を指摘した。

 人材育成について、「まだ見たこともないようなデスティネーションを見つけることが旅行会社の取り組むべきこと。五感を使ってデスティネーションを体験し、企画力を高める“閃き”や“勘”を育てる必要がある」と強調。労使関係については、「しっかりと対応をし、働きがいのある業界づくりを目指していく。日本人の休むことに対する意識改革も促していきたい。観光先進国となっていくためにも必要だ」と語り、業界活性化という観点から意見を述べた。

 2月24日から導入される消費喚起を目的とした“プレミアムフライデー”に対しては、特化した商品造成に注力する。

 IR整備推進法案を巡っては、「まずはIRの概念をしっかりとつくることが大切。例えば、カジノに限らず、医療ツーリズムなどを行う場所もIRの1つに含まれるはずだ」と語り、議論の深化に期待を示した。

カフェに魅せられ日立を紹介

 年始、JR常磐線日立駅の構内にある「天空カフェ」を訪れた。海岸段丘の高台にあるので、席に着くと国道6号バイパスと太平洋が眼下に見渡せる。改札から徒歩30秒。電車を降りた時には想像できないような景色に出会えた。

 エキナカ絶景に気をよくしたので、日立の観光案内を少々。市のシンボルといえば「大煙突」。鉱山の煙害を軽減するため1914(大正3)年に建てられた。約156メートルの高さは当時世界一を誇ったが、鉱山閉山後の93年、老朽化で上部が倒壊した。残った54メートルが補修され、今も民間企業の設備として稼働中だ。

 もう1つ、日立は日本で唯一、鵜飼で活躍するウミウを捕獲できる場所だ。夏と冬には、ウミウを捕獲する鳥屋(とや)の見学や捕獲方法などの話を聞くことができる。

【鈴木 克範】

20年度営業収益493億円に、新中期経営計画を発表(日本旅行)

堀坂明弘社長
堀坂明弘社長

 日本旅行(堀坂明弘社長)はこのほど、2017―20年度までの新たな中期経営計画「VALUE UP 2020」を策定した。激変する消費者ニーズには、「マーケット・インの取り組みで確実に捉える」(堀坂社長)とし、グループの強みを創り出すことで価値向上をはかる。4年後の20年度には単体の販売高は16年度見込み比で7・2%増の4400億円、営業収益は同9・1%増の493億円、営業利益は同40・0%増の7億円、経常利益は同37・5%増の11億円を目指す。

【増田 剛】

 13―16年度までの中期経営計画「ACTIVE2016」について、堀坂社長は「営業収益ベースでは少し目標に届かなかったが、営業損益ベースでは目標をクリアできそうだ」とし、「いいかたちで(丸尾和明会長から)引き継いでもらった」と語った。

 新たな「VALUE UP 2020」では、需要の拡大と同社の強みを生かすことができる「インバウンド」に加え、教育旅行、MICE、BTM、インターネット販売を引き続き中核分野と定める。これら成長可能性が高い分野の販売高を12年度の1193億円から、最終年度の20年度には2379億円と倍増させる。さらに、「地方創生事業」を法人営業、個人旅行営業、インバウンドに続く第4の柱に成長させる考えだ。本社に地方創生推進本部を設置するほか、東日本、中部、西日本の各営業本部にも専任体制を整える。

 法人営業は、とくに首都圏や京阪神エリアなど大都市圏での展開を強化する。

 個人旅行営業では、インターネット販売の強化を中核に、顧客拡大とリピーター化に向け、Webとリアルの融合を推進していく。また、AIを活用した「対話型の自動対応システム」の導入によって、コールセンターの業務効率化なども視野に入れる。

 企画商品では、JR西日本「おとなび・ジパング」会員をはじめ、シニア層や女性を重点顧客層に据える。

 国内旅行は西日本、北陸エリアを最重点に、JRセットプランへの取り組みを徹底する。一方、海外旅行はスペイン、ベトナム、カナダ、オセアニアを、ナンバーワン戦略国と位置づける。

 人材の活性化にも取り組み、モチベーションアップへとつなげていく。同社スタッフの20代では7割、30代の6割を女性が占める現状を踏まえ、「女性社員がさらに活躍できる働きやすい環境の整備」にも着手する。具体的には、添乗の外注化や時短化、在宅勤務も取り入れ、改革を進める。

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新会長に星氏(栃尾又温泉自在館)、るるぶサイトでの販売へ、日本秘湯を守る会

星雅彦新会長(右から2番目)があいさつ
星雅彦新会長(右から2番目)があいさつ

 日本秘湯を守る会(佐藤和志会長、191会員)は2016年12月20日、静岡県・熱海温泉の大観荘で2016年度定時社員総会を開いた。任期満了にともなう役員改選では、佐藤好億名誉会長が続投。新会長には、新潟県・栃尾又温泉自在館主人の星雅彦氏が選出された。顧問の就任が決まった佐藤和志会長は「次世代の会員には多くの経験を積み重ねてもらい、小さくても光る秘湯であるように、皆さんとともに頑張っていきたい」とあいさつした。

 今年度は、2年前から継続的に協議を続けていたJTBのるるぶトラベルサイトで、「日本秘湯を守る会」の販売を新たに展開することなどを決めた。また、会員増強によって温泉文化の灯りを絶やさず、地域振興や地方再生への貢献も目指す。16年度に6万部発行したスタンプ事業も共同宣伝、相互誘客に向け、さらに推進していく。

 地熱対策については、現在、各支部に温泉・地熱担当者を置いて温泉管理報告を義務づけている。今後は報告内容の詳細を詰め、将来起こりうる事態に対処できるように、データ作成にも取り組む。佐藤名誉会長は「42年間の歴史のなかで、なぜこの会は残ったのか。本当にお互いが信じ合える会だったから」と語り、「我われが地域のなかでかけがえのない生き方をすることで、次の世代へとバトンタッチができる人づくりを考えていこう」と力強く呼びかけた。

 星新会長は「この会が築き上げてきた大切なものを守りながら、新役員一同、少しでも前に進んでいけるように一生懸命取り組んでいく」と述べた。 

 朝日旅行の鶴田隆志社長は「オンライン旅行会社(OTA)が数字を上げる一方、リアルエージェントは苦労している。当社はテーマ性に特化した会社として、“秘湯ブランド”を守り、共存共栄で羽ばたいていきたい」と、新たな販売網の開拓にも取り組んでいく姿勢を示した。

悪条件でも繁盛旅館へ、観光文化研究所 受講者募集

2月20日、東京・八重洲でセミナー

 観光文化研究所(大坪敬史社長)は旅館業経営者向けに、「観光へき地・外国人観光客ゼロ&劣化設備&人材不足でも旅館を繁盛させる法」をテーマとしたセミナーを2月20日、東京都中央区の八重洲セミナールーム3で開催する。

 第1部が栃木県・馬頭温泉「南平台温泉ホテル」の支配人・瀬尾和彦氏による講演。中心地から車で1時間余りの立地の悪さと、外国人宿泊客ゼロ、露天風呂付客室無し、老朽化が進む施設と厳しい条件の中で、平均稼働率約70%。客単価1・2万円弱で年商2・8億円(営業利益10%)を達成した宿の取り組みを語る。

 2部は同研究所の井川今日子氏が立地、設備、人材難など変えられないデメリットを抱えるなか、「おもてなし」の徹底で顧客満足度向上と集客増を実現させる法について講義。3部が同研究所社長の大坪氏による「外部環境&内部環境に左右されず旅館を繁盛させる法」について学ぶ。

 受講料は1人3万2千円。定員30人。

 問い合わせ=電話:078(945)7250。