熊本・宮崎・鹿児島の南九州3県がJR6社と連携し今年10月から実施するデスティネーションキャンペーン（DC）のPR隊長に「くいだおれ太郎」が就任し8月4日、大阪市内のホテルで就任式が行われた。

　DCの実行委員長を務める熊本県の佐伯和典観光経済交流局長は「九州新幹線全通から5カ月。熊本県内でも関西弁を聞く機会が増えてきたが、浮かれてばかりはいられない。南九州には新幹線沿線以外の地域にも魅力はたくさんある。2次、3次アクセスを駆使して、開業効果を全域に広げていきたい」とあいさつした。

　就任式では、くいだおれ太郎が「大阪名物くいだおれ」元女将の柿木道子さんと一緒に登場。佐伯委員長からPR隊長のタスキを贈られると、早速「南九州で“くいだおれ”ですねん」とアピールした。

　会場では、3県のご当地グルメの試食会も行われ、指宿温泉の温泉タマゴや地元食材を使った「いぶすき温たまらん丼」や黒豚豚汁（鹿児島県）、高千穂牛ステーキ丼や魚のすり身を麺状にした「日南魚うどん」（宮崎県）、熊本県産のトマトや牛肉、米を使った「阿蘇ハヤシライス」やだご汁（熊本県）などが振る舞われた。

　鹿児島県の武盛武士観光交流局次長は「食は歴史、文化とも切り離せないもの。すべてを含めたうえで、それぞれの土地の食を味わってほしい」とアピールした。

　熊本・宮崎・鹿児島DCは「のんびり過ごす極情の旅」をテーマに10月1日から12月31日まで実施。10月8日から10日までは、熊本城一帯で、3県の郷土料理や郷土芸能が集うオープニングイベントが開かれる。

　貸切バス事業者として50年以上の歴史を持ち、業界では名門の1つとして数えられるニュー東京観光自動車。しかし、東日本大震災や国の「バス事業のあり方検討会」での議論など、バス業界を取り巻く環境は大きく変化している。長年、観光業界に携わってきた同社の畑幸男社長に震災の影響や現状の課題、今後の展望などを聞いた。
【飯塚　小牧】

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＜夏は8割まで回復、年度末には収支調整可能＞

　――東日本大震災による影響は。

　震災直後の（3、4月）の2カ月間の東京地区における貸切バス稼働状況は、前年比較で半減するところまで下がった。しかし、5、6月と回復し、7月にはほぼ前年近くまで戻ってきている。

　大きな要因は風評被害で、当社も3月は昨年を上回る稼働率を見込んでいたが、最終的に5割減まで落ち込んだ。とくに、修学旅行は東京を避けるように行き先が変更になってしまい、それによる落ち込みが大きかった。北海道地区は東京を越えて大阪方面に行き、九州も、名古屋も関西にシフトした。主要取引先の大手旅行会社の一般団体や法人旅行も同様で、大きく前年を割った。

　――今後の数字の見通しは。

　4月は5割、5月は6割、7月は7割まで戻し、この3カ月の実績は予算の約60％といったところだ。今後はというと、第1四半期のマイナスは大きいが、7、8、9月の受注が8割まで戻ってきたので、期末の来年3月までには受注の回復と経費削減で収支調整ができるだろう。

　数字的にはある程度調整ができるところまできたが、仕事の内容が完全に戻っているわけではない。法人旅行は極端に減ってしまい、インバウンドは、大手旅行会社の欧米からのお客様を多く扱っていたが、すべて消えてしまった。ではなぜ需要が戻ったかというと、首都圏発の旅行が動き出したことと、特別需要だ。県主催のボランティアツアーや企業のボランティアツアーなどさまざまな形があるが、こういった特需で伸ばしているのが実態だ。特需は恐らく、年度末までは続くとみている。来年度以降は変わってくると思うが、その変化に合わせてメインの法人旅行や募集旅行などが回復し、バランスは取れると睨んでいる。東京中心の旅行会社をみても、同じような動きをしているので、ここに来て少しほっとしているのが本音だ。

　しかし、福島原発に関わる風評被害で、福島県はもちろん周辺の栃木や茨城、千葉などに影響が及び、行き先が西へ変更になっている。東北から北関東はバスツアーの主要観光地で、取引先の受注もこの方面からのものが多いので、これらの地域が戻ってこないと、本当の意味で法人需要は戻ってこないと考えている。

　――自社の旅行商品については。

　自社内のニュー東京トラベルで、ハイキングや登山をメインにした「ポニーツアー」を展開している。会員を1万人持っているので、この会員に対し、ダイレクトメールなどで新商品のＰＲを行っている。特化している商品なので、震災の影響は少なかった。現在は関東周辺の近距離商品だが、今後は航空機を使って北海道や九州に行くなどロング商品の展開を考えている。今後もこのハイキング、登山の路線で拡大していく。

　――国土交通省の「バス事業のあり方検討会」での議論に対し貸切バス事業者としての考えは。

　これはもともと、総務省が国交省に出した貸切バスの安全確保対策についての勧告のなかで、貸切バス事業の収受運賃の実態と公示運賃の検証、旅行会社への指導や監督の強化などについて指摘したことから、設置された検討会だと理解している。加えて、従来から都市間輸送を行っていた高速乗合バスと新規の高速ツアーバス間での課題などを話し合っている。6月に中間報告がでたが、前半は高速バスについての議論で、貸切バスについては後半に話し合われるようだ。

　貸切バスは2000年に規制緩和され、自由化になった。この際、規制が大きく撤廃され、新規参入が進みバス会社は2倍に増えた。これにより、需給バランスが崩れ取扱単価はこの10年、右肩下がりだ。届出運賃という正式なルールはあるが、現状はあまりにもかけ離れている。規制緩和以前にライセンスを取った会社は固定費がかかり過ぎ、この市場プライスについていけずに経営が困難だ。震災でそれに拍車がかかる恐れもある。

　また、規制緩和後は車両問題での事故対策も必要となり、新規参入会社は規制が緩い分、安全マネージメントやコンプライアンス、内部統制という面での対処方は、厳しいと思う。つまり、この価格競争についていけるような経営は安全運行とは矛盾がある。

　これらのことから、検討会には、高速バスの議論と同様に、貸切バスの新規参入会社にも規制を強めるような新しいルールづくりを話し合ってほしいと要請している。東京地区では、「屋根付き車庫と車掌の義務付け、中古車は5年以内」の3つの規制と国交省の安全マネージメントを徹底してほしいという要望を検討会の参加者である日本バス協会に提出した。また、各地区からも要望が出ている。

　――今後の業界や自社の展望について。

　貸切バス業界としては、先程の検討会への要請で需給バランスが取れ、単価を上げてもらい、旅行会社とウィンウィンの関係が築ければそれがベストだ。それは宿に対しても同じで、業界が一体となって取り組む必要がある。しかし、震災後の状況もあるので我われは安全運行を確保しつつ、今は経営努力をしていくほかにないかなとも思っている。

　旅行業界全体を考えても、旅行会社は航空機のチケットレスや宿の直販化の進行、大規模団体の減少などで、店舗数を減らすなど市場に合わせて従来型の全国ネットワークの組織を大きく変えてきている。この変革に合わせて、国も制度変更などをしてきているので、それにリンクして目まぐるしい変化がある。さらに、今年はそれに震災が加わり、インバウンドや首都圏を中心にした関東の旅行市場は過去に類を見ない変革期を迎えている。来年は需要も平常に戻るだろうが、旅行市場そのものは震災前に比較して、新時代を迎えると思う。当社としては、それに対応し得る貸切バス会社になっていかなければならない。

　JTBはこのほど、旅行事業を展開するための子会社をインドに設立することを発表した。　経済成長著しいインドには、大手を中心に日系企業が次々と進出し、業務渡航や企業の報奨旅行などの需要が増加。中間所得層の拡大に伴い、インド人の海外旅行も今後大幅な増加も見込まれる。初めは日系企業の出張手配業務とMICE事業を中心に営業し、段階的に日系以外の企業へも営業を展開する。
　また、ビジットジャパン事業との連携で、JTBグループの強みを生かした訪日事業や日印間地域交流事業に取り組む。

　跡見学園女子大学マネジメント学部観光マネジメント学科と、近畿日本ツーリスト（ＫＮＴ）はこのほど、長期人材プログラムの一環として、有償のインターンシップ研修プログラムを共同開発した。　今春卒業の大学生の就職率は4月1日現在、前年比0・8ポイント減の91・0％と過去最低となっている。このような厳しい就職戦線のなか、同大観光マネジメント学科では、大学の授業で学んだ理論を、自分でできる力に変える「実学」を重視した新たな業界研究カリキュラムや、研修メニューを開発した。一方、ＫＮＴも、企画提案型需要開発へとセールス基盤をシフトするなか、旅行需要を創出できる若い人材の育成が不可欠との考えから、今回の共同企画が実現した。
　インターンシップ研修プログラムは、観光マネジメント学科に在籍し、将来観光産業に就職を希望する2年生を対象としている。8月22―31日までＫＮＴで研修を行い、その後、添乗員研修や観光まちづくりのノウハウを実務体験する。台湾での海外研修や、会津若松での現地研修も予定している。9月21日に総括をする。

　日本政府観光局（ＪＮＴＯ、間宮忠敏理事長）が発表した2011年7月の訪日外客数推計値は、前年同月比36・1％減の56万1700人。東日本大震災の発生から6月まで、減少幅は徐々に縮小傾向にあったものの、7月は回復が鈍化する結果となった。　各市場の動向をみると、6月までの間に被災地以外への渡航勧告が解除された韓国は、同40・7％減の14万100人。震災後縮小が続いていた日韓航空便の一部に回復が見られるも、日本国内の牛肉から放射性物質が検出された問題で、食に対する不安が増した。
　中国は、夏休みシーズンを機に航空運賃の上昇により回復が鈍化し、同47・2％減の8万7100人。一人っ子政策により子供の安全を重視し、日本への家族旅行・教育旅行が敬遠されている。台湾は、着実に減少幅を縮める回復傾向にあったが、航空運賃の上昇などにより回復が鈍化し、同25・8％減の11万3500人となった。訪日教育旅行は8月まで禁止されており、同旅行需要は皆無。香港は、同41・2％減の4万500人と、依然として前年を大きく下回る状態。6月までに被災地以外への渡航勧告が解除されたが、夏休みの家族旅行では日本を敬遠する傾向が強い。
　そのほかは、米国が同23・4％減の5万2100人、英国が同23・0％減の1万2500人、タイが同14・1％減の1万2200人、豪州が同35・1％減の1万100人、フランスが同43・8％減の9100人、カナダが同44・7％減の8千人、シンガポールが同31・6％減の7900人など。
　なお、出国日本人数は、同4・5％増の146万9千人で、震災後5カ月ぶりに増加に転じた。

　観光庁はこのほど、10月からビジットジャパン（ＶＪ）事業のキャンペーンを本格的に再開することを発表した。総予算は20億円強と、大型予算を組んでいる。　観光庁では通年で計画していたＶＪ事業のキャンペーンを、3月の震災後は費用対効果を鑑みて控えていた。今回、震災から半年というタイミングで、10月から本格的にＶＪ事業のキャンペーンを再開することを決定。中国8億円、韓国4億円、香港1・5億円、台湾1・5億円、そのほかの地域で5億円強と、東アジア4地域を中心とする総額20億円強の大型予算を組み、震災後落ち込んだ訪日外国人数の回復に向け、巻き返しをはかる。これから詳細を決めていく段階だが、訪日旅行を喚起する共同広告や情報発信、トップセールスなど、今のタイミングに合った方法で行うという。
　8月19日に開かれた会見で観光庁の溝畑宏長官は、「震災後に行っていたベース事業にプラスして、大規模に展開する予定。日本が元気になった姿を世界にアピールしたい」と力を込めた。

＜中国個人ビザ緩和「訪日客増に期待大」＞

　9月1日から訪日中国人個人観光ビザの発給要件が緩和されることを受け、溝畑長官は「作年7月からの用件緩和の試行期間にビザの発給件数が大幅に増加した。今回も訪日外客数の増加へ大きな弾みとなるだろう」と期待を語った。
　ＪＮＴＯ発表による7月の訪日外客数は、前年同月比36・1％減の56万1700人。3月12―31日が同72・7％減、4月が同62・5％減、5月が同50・4％減、6月が同36・0％減と着実に減少幅を縮小してきたが、7月は減少幅が横ばいとなった。溝畑長官は「訪日外客数が着実に回復してきていたが、ここにきて回復が停滞している。訪日送客のポテンシャルの高い中国は秋の国慶節を迎えるに当たって、ビザの用件緩和が大きな追い風となることを期待している」と話した。

＜原子力賠償、範囲拡大「支払いを迅速に」＞

　また、8月5日に原子力損害賠償紛争審査会から「原子力損害の範囲の判定等に関する中間指針」が出され、観光業の賠償が福島県から茨城県、栃木県、群馬県まで、インバウンド客のキャンセルについては全国へと、損害認定の範囲が大幅に拡大。溝畑長官は「観光業への賠償範囲が大幅に拡大されたことは、大変ありがたい。今後の最重要課題はホテル・旅館などに対し、東電の賠償が適切かつ迅速に支払われること。観光庁でもできる限りのバックアップをしていきたい」と話した。

観光と防災
津波災害の問題点を検証

　東日本大震災発生から約6カ月。今回の大災害は、地震そのものよりも、その後に押し寄せた巨大津波による被災が大きかった。9月1日の「防災の日」に合わせ、気象と防災の専門家である気象情報システム代表取締役の高津敏氏に、今回の甚大な津波被害をさまざまな角度から検証してもらった。過去の津波災害が教訓となっていなかった点、防災情報の伝達方法の問題点などを指摘。さらに、防災意識を持つことで防げる災害や、今後のまちづくりのヒントなどを聞いた。

【増田　剛】

「命を救う」一点に集中
助かったのはたまたまではない

　3月11日、午後2時46分ごろ、宮城県沖を震源にマグニチュード9・0の地震が発生した。この地震は、現存している人にとって最大級の地震だった。

　通常、気象庁は震源地や震度などが確定（発生から3―4分後）したのち地震情報を発信するのだが、3・11の地震では気象庁は地震情報が確定する前の、発生から約3分後に岩手3メートル、宮城6メートル、福島3メートルの大津波があると第1報の大津波警報を出していた。

　気象庁はその第1報から「ただちに避難してください。大きな津波は第一波ではなく、あとから来ることがあります」と繰り返し警戒を呼び掛けた。ところがその後、「午後2時59分に大船渡で20センチ」「午後3時1分に釜石沖で30センチ」など、気象庁が随時発表する細かな観測数値データが、メディアを通じてそのまま流れた。

　そうすると、「なんだ、20―30センチの津波じゃないか。いつもの大したことのない津波かもしれない」と認識された面も否定できない。一度避難したにも関わらず、また高台から戻って来た人もいる。避難の遅れや、誤った「安心感」を与えてしまい、被害を大きくした可能性も高い。気象庁の数値的な発表の仕方については、侃々諤々議論されており、今後の重要な課題となっている。

 

 

※　詳細は本紙1432号または日経テレコン21でお読みいただけます。

　東日本大震災後に、日本人の意識や価値観が大きく変わったと言われている。リクルートが発刊する男性ビジネスマン向けフリーマガジン「Ｒ25」と、若者層のマーケティング調査機関「Ｍ1・Ｆ1総研」が、若手ビジネスマンを対象に、震災による意識変容調査を行った。　調査では、25―34歳の男性会社員の51・2％が「世の中に対する関心が高まった」と回答。具体的には「日本の将来が不安になった」（89・8％）、「政治への関心が高まった」（80・9％）、「血縁を大切に思うようになった」（80・1％）など。また、「自分の将来が不安になった」（75・0％）よりも、日本の将来に対する関心の方が高まっている結果から、「内向き志向」と評された20―30代男性が、震災のショックで外の世界に目が向き、世の中への関心に“目覚めた”のではないか――と分析している。ボランティア希望者が増えたこともその一因と捉えている。
　震災を機に、若年層の意識が「外向き」になったのは当然である。震災前の日本は大多数の人たちにとって、“安全”であり、少なくとも、よく知らない海外よりも快適であった、はずだ。しかし、3・11以降、毎日地面は揺れ続け、原発事故後は「自国が安全」とは程遠いことを思い知らされたのだから。
　そんなことよりも、気になるのが、「自分たちの世代は上の世代より損している」と考える人が、74・6％を占めることだ。若年世代に「世代間格差の被害者」意識を抱く人が多いというのだ。「高齢層の多い日本では、高齢層に都合の良い政策ばかりが優遇される」と考える人が67・2％と、全体の3分の2を占めている。
　僕が若かりし頃、戦時中に生まれた父や、戦時を生き抜いた祖母の世代から、「お前は幸せな時代に生まれた」と羨まれた。その高齢層を、若年層が羨む時代になった。世代別人口が逆ピラミッド型のいびつな日本社会。社会のマジョリティー化する高齢層に対し、ますます少数派に向かう若年層の恨み。
　先日、静岡県熱海駅のホームは観光用の特急列車に乗る旅行者で溢れかえっていた。ホームの端から端時まで歩き、数百人がホームにいたのだが、それら人々の平均年齢は70歳を超えていた。この異様さこそが、今の日本の現状であり、観光の現状なのだ。
 

（編集長・増田　剛）

　静岡市と身延町は10月9日、交流イベントとして自転車レース「ツール・ド・安倍峠」を開催する。2008年から始まり、今年で4回目を迎える。8月30日から参加者を募集している。

レースは、静岡市と身延町の両地点からそれぞれ出発し、安倍峠の頂上を目指す。ただし、今回のレースは台風6号の被害で身延町側からのコースが通行できないため静岡市側からのコースのみの開催となる。かつて戦国大名の武田信玄や徳川家康は、本拠地から東海・甲州方面に進出するときにこの峠を越えたと言われている。静岡市側のコースでは個人戦に加え、家康チーム、信玄チームに分かれてのチーム戦も行う。レース終了後は参加者と地元住民との交流会も予定されている。

9時30分に梅ヶ島コンヤの里テニス場を出発し、延長13.6キロのゴールである安倍峠を目指す。標高差は850メートルと激しいので、距離以上にハードなレースとされる。参加資格は18歳以上、参加費は5千円。家康チーム100人、信玄チーム100人を募集する。10月3日まで。

参加方法はホームページを確認しましょう。www.city.shizuoka.jp/deps/kouiki/minobu-kouryu2

　鹿児島県鹿児島市は9月5日まで、福岡と広島、大阪の3都市で開く「鹿児島市観光フォーラム」の参加者を募集している。3月に全線開業した九州新幹線で各都市から近くなった鹿児島市の魅力を紹介する。各会場で、自然や歴史についての講演とコンサートを行う。入場は無料。鹿児島市への旅行券が当たる抽選会も実施する。

　応募方法は、ハガキに参加希望地と参加希望者の名前（2人まで）、住所、電話番号を明記し、〒890－0055鹿児島市上荒田町22－3育英ビル4階　（株）ＫＣＲ内「鹿児島市観光フォーラム」事務局に送付する。9月5日の消印有効。
　会場とプログラムは以下の通り。

【福岡】ぽんプラザホール　9月15日、午後6時00開場
【広島】ゲバントホール　9月17日、午後1時30分開場
【大阪】大阪国際交流センター　9月18日、午後1時開場。

第1部　ＮＰＯ法人桜島ミュージアム理事長・福島大輔氏の自然講演会「桜島の魅力発見！」▽第2部　ＮＰＯ法人かごしま探検の会代表理事・東川隆太郎氏の歴史講演会「行ってみたくなる鹿児島歴史物語」▽第3部　ＮＨＫ大河ドラマ「江～姫たちの戦国～」「篤姫」の音楽担当、吉俣良氏によるコンサート「江～篤姫へ」