ピンクリボンのお宿ネットワーク『会員リスト』を更新いたしました。

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ピンクリボンのお宿ネットワークのお宿会員に、以下のお宿様が加わりました。
■ 旅館たにがわ (群馬県・谷川温泉)
■ 別邸仙寿庵 (群馬県・谷川温泉)

その他の会員一覧はコチラから!
(弊社の『ピンクリボンのお宿ネットワーク』ページへリンクしています)

 
☆ピンクリボンのお宿ネットワークとは☆
 乳ガンを患い、手術を受けて回復の道を歩みながらも、術後を気にして旅をあきらめてしまうという女性の方たちに、心ゆくまで旅館・ホテルでの入浴などを楽しんでいただきたいという目的で設立しました。

全国から140人の女将集う、25周年の記念大会開く(全国女将サミット)

明治記念館の庭園で参加者全員による記念撮影
明治記念館の庭園で参加者全員による記念撮影

 「全国旅館おかみの集い」実行委員会(プラチナ会・全国旅館ホテル若女将会「つぼみ」)と旅行新聞新社は9月16日、東京都港区の明治記念館で「全国旅館おかみの集い―第25回全国女将サミット2014東京―」を開いた。25周年の記念大会となった今回は、全国から約140人の女将が集まった。
(次号詳細)

 佐藤幸子実行委員長(日本の宿古窯)はこの25年を振り返り、「さまざまな悲しいことや苦しいことがあったが、足元を見ると、地域や旅館のなかには宝がたくさんある。観光旅館・ホテルの女将として、我われはこれを後継者に伝えていかなければならない」とし、「この会も若い方の力を注いでいただき、2代目3代目とますます大きくなることを願っている」とあいさつした。

 夕方から開いた懇親パーティーは、小渕優子経済産業大臣、西村明宏国土交通副大臣をはじめ、多くの来賓を含む約280人が参加した。

No.382 日本秘湯を守る会×東洋大学 - 宿文化継承と後継者問題考える

日本秘湯を守る会×東洋大学
宿文化継承と後継者問題考える

 創立40周年を迎える「日本秘湯を守る会」(佐藤好億会長)は、地方の過疎化がますます進むなか、どのように温泉文化を次世代に継承していくかが切実な問題だ。今後の人材育成やノウハウの蓄積には、最先端の情報を有する大学との連携が必要と考える佐藤会長と、東洋大学国際地域学部国際観光学科の島川崇准教授との対談が8月18日、福島県・二岐温泉の「大丸あすなろ荘」で実現した。人材育成でも協力し合い、新たな戦略を担う機能の可能性についても探り合った。

【増田 剛】

島川氏「地域に根差した人材を育てる」
佐藤氏「40周年機に大学との連携必要」
 
 
 ――日本秘湯を守る会でも後継者問題が大きな課題となっています。

■佐藤:日本秘湯を守る会は40年前に33人からスタートしました。その当時のことを考えると、まさか40年も会が続くとは思いもしませんでした。ずっと一貫して温泉文化を守ってきたために、山の中で、今もなんとか存続できています。
 しかし、この温泉を守っていくには、裏山の環境保全からきちっとしていくことが前提にありますが、現在国策として全国各地で進められている地熱発電に向けた乱開発など、山の宿を取り巻く環境はますます厳しくなっています。10年、20年先の未来を考えると、宿の後継者も細々となり、社員の雇用も難しくなるのは目に見えています。日本秘湯を守る会としては、ちょうど海外からの求人についても検討を進めているところでした。
 一方で「地方の文化性を温存し、次の世代につないでいく」ことは、日本全体の経済力を支える一番の基礎であり、そのためには各宿が「地域の文化財」にならない限り、宿屋は残らないと危機感を抱いています。 
 数年後には再度、東京でオリンピックが開かれます。しかし、現在、地方は疲弊という言葉では収まらないほど荒廃しています。…

 

※ 詳細は本紙1558号または9月26日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

「観光立国=訪日外国人拡大」の図式 ― 目先の数字よりも現場の支援を

 2003年に国が「観光立国」推進を掲げて10年以上が立つ。その間、東日本大震災やリーマン・ショック、近隣諸国との関係悪化など、さまざまなマイナス要因はあったが、訪日外客数は遅ればせながら1千万人の大台に乗った。観光予算も民主党への政権交代で倍増し、その後も増加傾向にあり、2015年度予算の概算要求では、14年度予算比で84%増の180億円を要求した。予算の柱となる「訪日2千万人時代に向けたインバウンド政策の推進」には162億円を求めている。

 一目瞭然だが、観光予算のほぼ9割がインバウンド関係ということである。

 観光振興や観光立国に向けて、インバウンド促進は大切である。人口減少時代に入り、国内旅行人数が減少する分を外国人旅行者に補ってもらうという考え方は理に叶っている。

 しかし、気になるのは、「観光予算=訪日外国人促進事業予算」、「観光立国=訪日外国人の拡大」という図式ができあがっていることだ。

 訪日外国人観光客が増え続けることは、歓迎すべきことである。「訪日外国人が観光しやすい環境を整備することが、日本人が観光しやすい環境を作る」という考え方も正論だ。

 今や東京だけでなく、地方の人気観光地でも外国人旅行者を多く目にするようになったが、日本の観光地を旅行する母体は日本人である。でも、日本人の旅行者は増えていない。国内旅行の滞在数も伸びていない。原因は何だろうか。

 例えば、休暇制度改革も頓挫したままという印象だ。いまだに夏期休暇がお盆の時期の3日程度という中小企業もたくさんある。これでは、どこかに旅行しようと思っても、道路は渋滞するし、宿泊施設も取れない。「日本人は夏休みも短く、有給休暇も取れないから、外国人観光客を呼んできて観光地を潤そう」では、どこかおかしくないだろうか。穿った見方をすれば、国内旅行の活性化や隆盛がどうしても上手くいかないから、誰の目にもわかりやすく、比較的順調な訪日外国人の増大に目を向けさせようとしているのではないかと思うのである。

 また、旅館は地域の雇用に貢献し、観光客を受け入れ、地元の食材などを使うことで経済を回し、地域産業に大きな役割を果たす。しかし、今は円安が進み、現場の旅館やホテルは食材費や燃料費も高騰して、経営を圧迫している。個人旅行者にとってもガソリン代の高騰や、円安による海外旅行の割高など弊害も出ている。一方、訪日外国人旅行には追い風が吹いている。行政側としては、目標数値に近づけるため、円安は歓迎だろう。だが、目先の数字よりも、観光の現場に配慮し、支援するのが観光庁の存在意義だ。

 地熱開発についても、強力に推進する経済産業省と、温泉資源の保護の立場にある環境省だけの問題ではなく、国内旅行で圧倒的な人気を持つ温泉旅行を支える「温泉保護」にも、観光庁は積極的に関与していき、観光振興の視点から明確なメッセージを発信していくべきではないかと感じる。

 国は今さらながら、地方創生へ動き出した。多くの観光関係者は観光庁に期待をしている。民間の努力では及ばぬ国内旅行振興に向けた枠組み作りや、旅行しやすい税制改革などにも、本腰を入れて立ち向かってほしい。

(編集長・増田 剛)

次期部長に桑田氏、立候補1人、全会一致で承認(全旅連青年部)

桑田雅之次期青年部長
桑田雅之次期青年部長

 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の青年部(山口敦史部長)は9月11日、東京都千代田区の都道府県会館で2014年度全旅連青年部臨時総会を開き、次期(第22代)青年部長に長野県上田市の菅平高原温泉ホテル代表取締役の桑田雅之氏の選任を全会一致で承認した。

 山口部長は冒頭、「10月8日に京都で開く全国大会は、2年間の集大成の場として、全国の青年部員と共有したい。全国から一人でも多くの部員に参加してほしい」と呼び掛けた。

 今回の部長選挙は、7月1日に告示、同月23―30日までの受付期間に立候補があったのは桑田氏のみだった。前回、前々回は2人の立候補があったため都道府県部長の投票による選挙となったが、今回は選挙管理委員会が立候補者を適性と認め、当選人と確定した。

 臨時総会で桑田氏は、ラグビーでよく使われる「『One for All All for One』(一人はみんなのために、みんなは一人のために)の精神で組織を運営し、業界を取り巻くさまざまな課題に全青年部がスクラムを組んで立ち向かっていきたい」と語った。
【次号詳細】

 桑田 雅之氏(くわた・まさゆき)は1972年6月1日生まれ。95年に青山学院大学英米文学科卒業後、ワールドテキスタイル入社。01年に桑田館(屋号:菅平高原温泉ホテル)入社、現在に至る。02年にeRYOKANサービスを設立。

 青年部歴は、03―04年度は全旅連青年部広報委員会委員、05―06年度は北関東ブロック事務局、07―08年度は長野県旅館ホテル組合会青年部副部長、09―10年度は全旅連青年部観光まちづくり探究委員会副委員長、11―12年度は全旅連青年部観光平成維新委員会委員長、13―14年度は全旅連青年部流通事業担当副部長などを歴任。

強調はナンセンス?

 このほど発足した第2次安倍改造内閣は、女性閣僚の割合が28%となった。「2020年までに指導的地位に就く女性の割合を30%に」という目標を自ら実行したかたちだ。このまま日本社会でも女性の進出が進むだろうか。

 私自身は、一緒に暮らしていた大正生まれの祖母が薬剤師として80過ぎまで働く姿や、母の定年まで大学病院勤めを続ける姿を見ていたので、「女性も社会進出を」という気負いなく育った。一方、周りは結婚して家庭に入る友人が意外に多い。我われの世代は団塊ジュニアの少し下だが、昭和回帰思考が強いのだろうか。それとも、私とは逆で、やはり自分たちが見てきた「専業主婦の母親」が自然なのだろうか。しかし、今は主夫の人もいる。その子供はどう育つのか……。

 多様化が進む時代。「女性」「男性」と強調する方がナンセンスなのかもしれない。

【飯塚 小牧】

日本発信で業務連携、JNTO×クールジャパン機構

太田伸之社長(左)と松山良一理事長
太田伸之社長(左)と松山良一理事長

 日本政府観光局(JNTO、松山良一理事長)と海外需要開拓支援機構(クールジャパン機構、太田伸之社長)は9月5日、ビジットジャパン(VJ)事業とクールジャパン事業をオールジャパンで推進する体制を構築するため、業務連携することを発表した。

 今回の業務連携は、観光庁と経済産業省の両省庁の全面的な支援で実現。クールジャパン機構の投資案件のなかで、JNTOがVJ事業の一環として、日本の魅力発信、訪日需要喚起などのPRで連携する。さらに、狭義の意味での観光産業以外にも、メディア・コンテンツ、食・サービス、ファッション・ライフスタイルなど幅広い産業や、日本の地域産業へも波及させ、「日本ブランド形成」を目指す。

 松山理事長は「クールジャパン機構の投資案件に、14カ所の海外事務所のネットワークなどを使って協力し、日本の魅力発信、地域の経済成長を強化したい」と語った。太田社長は「当社は投資会社なので、プロモーションの部分に予算を割くことはできない。日本の魅力発信やPRでJNTOと協力して相乗効果を狙いたい」と語った。

 クールジャパン機構は13年11月に発足。700件ほどの投資相談案件のなかから現在500件ほどを検討中。4月には(1)中国の寧波市での阪急百貨店の大型ショッピングモール出店(2)東南アジアでのジャパンフードタウン事業(3)東南アジアでスカパーと共同で日本コンテンツの発信――の3件を基本合意している。今後も14年末までに2ケタ規模の案件数の発表を予定しているという。

隠れた恋愛スポット?

 学問の神「孔子」を祀った「多久聖廟」で知られる佐賀県多久市。「孔子の里」とも呼ばれるこの町では、ここ最近、愛情や恋愛をキーワードにしたグッズが登場し、にわかに注目を集めている。

 聖廟そばの物産館「朋来庵」では、論語の一文などをハート型にデザインしたTシャツや缶バッジなどが人気だ。また、この9月には「孔子らすく」も登場。高級ホテル食パンを使用したラスクで、パッケージをよく見ると名称の「ら」の横に小さく「ぶ」と書かれている。つまりは「ラブ」なラスクというわけだ。

 ちなみに、多久市のご当地キャラ「多久翁さん」のお尻にはハートマークが描かれており、それに触れると恋愛運がアップするのだとか。

 学問と恋愛の両方を求める方はご一考あれ。

【塩野 俊誉】

「14年下期は計画通り」、メディア関係者と懇親会(KNT―CTホールディングス)

(左から)小山社長、吉川会長、戸川社長、岡本社長、小川社長
(左から)小山社長、吉川会長、戸川社長、岡本社長、小川社長

 KNT―CTホールディングス(戸川和良社長)は9月8日、同グループ役員とメディア関係者向けの懇親会を開き、グループ各社トップが、現在の方針や今後の方向性を語った。戸川社長は2014年度下期について「利益ベースでは計画通りに推移している。今年の業績見通しは目標達成ができそうだが、各社の業績に濃淡がある」と述べた。

 団体旅行事業については、教育旅行・MICE・スポーツ部門を柱に堅調に推移しており、「20年の東京オリンピックの追い風も期待できる」としたが、個人旅行事業は、「大きな課題を抱えている」として、商品改革・店舗改革・人材教育に注力することを強調し、「強い体質になるためには避けて通れぬ道」と語った。クラブツーリズムは売上1600億円を達成した昨年に引き続き好調で、「宇宙旅行の会社を設立するなど先を見据えた経営を始めている」と期待を高めた。

 各社統合のシナジー効果は、それぞれの商品の相互販売・チャーターの共同販売などで、シナジーとしての売上高は今年度上期だけで14億円と好調に推移している。

 吉川勝久会長は、業界全体への提案として「国内旅行と訪日旅行の一体化」と「女性の活躍」の2点をテーマに挙げた。一体化については「安倍首相が掲げる地方創生に旅行業界が連動して何ができるかについて訪日旅行とともに考え、JATAで近々ワーキングを立ち上げる」と述べた。「女性の活躍」については、「『自分にご褒美』の旅行に行く女性が多く、女性が職場で活躍すると旅行の需要が拡大する」と予測し、女性管理職の拡大を訴えた。

 <近畿日本ツーリスト>
 団体旅行について小川亘社長は、「教育旅行のシェアが43%、MICE事業が47%を占めており、スポーツ事業も昨年10月―今年7月まで前年超え」と好調に伸びていることを報告。現在、BtoBに特化した事業を進めており、研修やインセンティブなど「レジャーではない利用客」で、同社の売上の10%を占める。将来的には20%に伸ばし、安定した経営を目指すとした。教育旅行は、少子化のなかで修学旅行外での顧客獲得を狙い、インターハイや春高バレーなどの大型イベントに注目している。

 新規事業としては、女性が活躍する社会作り貢献として、「産前産後ケア推進協会」とタイアップし、「産後ケア&レスパイト事業」を進めている。産後3―8カ月の母親と赤ちゃんを対象に、助産師による心身ケアや子育ての悩み相談、子育てのアドバイスなどを行う。現在、大手企業を中心に好調という。

 <KNT個人旅行>
 岡本邦夫社長は、10月1日から子会社の近畿日本ツーリスト個人旅行との統合について「店舗販売と作成側が物理的に離れているうえに、会社も分かれていると、作成側の意図がお客様に伝わらない」と答えた。製販一体で組織を強化し、余裕ができた部分をインターネット・インバウンド分野に充てていく。今後は「ウェブファースト」で事業を進め、現在15%のメイト・ホリデイのウェブ販売比率を22%まで増やす。

 店舗販売も転換期を迎えているとし、「インターネットに流れたお客様を取り戻すために店舗を専門店化し、納得していただける応対をする」と決意を述べた。店舗の転換については、有楽町とあべのハルカスの専門店には遠方からの来客など好調で、岡本社長は「お店づくりを変えればお客様も変わる」と期待を寄せた。

 <クラブツーリズム>
 小山佳延社長は、訪日外国人向けのツアーに日本人向けツアーを取り入れる混乗ツアーを紹介した。全国に発着ゲートを多く持っておりコースも多様で、「今ある資源を活用してインバウンドを増やしていくバスツアーだ」と強調した。旅行の志向がこれまでの顧客層と違う「自分の趣味を持つ」団塊世代にシフトしてくるので、それに合わせて間口を広げて多様なテーマのツアーを展開することをアピールした。

「おもてなし」とは?、瀬戸川氏と女将が探る

(左から)瀬戸川さん、小林さん、深澤さん
(左から)瀬戸川さん、小林さん、深澤さん

 第16回グルメ&ダイニングスタイルショーが9月3―5日まで、東京ビッグサイトで開かれた。初日の3日には「旅館の食とおもてなし」をテーマに、本紙で「女将のこえ」を連載するジャーナリストの瀬戸川礼子さんと、長野県上林温泉「塵表閣本店」女将の小林美知子さん、神奈川県湯河原温泉の「料亭小宿ふかざわ」女将の深澤里奈子さんの3人によるトークショーが行われた。

 おもてなしについて、小林さんは「口に出して表すものではないし、定義があるものでもない。自分の真心を精一杯務め上げることがおもてなしだと思っている」と語った。また、「おもてなしをするにはこのようなあいさつが必要とか、おじぎの角度などを強要したり、されたりするのは好きではない。日本の良さはさりげなさ。お客様が自然にくみ取ってくれて、それでいて自然にしてくれているのがおもてなしだと思っている」と話した。

 深澤さんは「若いスタッフには『おもてなしは、表も裏もないくらい自然体で人と感じ合うこと』と伝えている。旅館でお客様と接しているときだけでなく、いつでも、誰と接しているときでも、そのままの自分らしさが誠実な状態で出てきたり、表現されることがおもてなしだと思う」と述べた。さらに、「おもてなしは一方通行ではなく、相互通行だと思っている。『宿での滞在を楽しみたい』と思うお客様の気持ちと、日々自らを高めていこうとするスタッフが共鳴し合える関係になったらいいなと思っている」と語った。

 瀬戸川さんは「おもてなしの語源の一つに『持って成す』とあるが、私は真心を持って、より良い人間関係を成すと解釈している」と述べ、「たとえ気づかれなくても、それでもなお『してあげたい』と思う、見返りを求めない心がおもてなしの心。日本はチップがなくても何かをしてあげたいと思う高い精神性を持っている」と話した。