第7回「旅の日」川柳募集、旅ペン主催、3月31日まで

 日本旅のペンクラブ(代表会員・中尾隆之氏)は、第7回「旅の日」川柳を募集している。

 旅を愛する人から「旅」をテーマにした川柳を募り、多くの人と共感することが目的で、ウィットに富んだ自作未発表作品を募集している。

 5月16日の「旅の日」(今年は5月15日開催)に東京都文京区の椿山荘で大賞の表彰式を行う。応募締切は3月31日(当日消印有効)。ハガキ1枚につき作品3点まで、1人1枚のみ。メールでの応募は1人作品3点まで。

 応募先は〒183―0041 東京都府中市北山町3―3―18 田中方 日本旅のペンクラブ川柳係。メールでの応募先はryusofc@mou.ne.jpまで。

 大賞1点には、賞金3万円と、休暇村全村共通ペア宿泊券と産直品、優秀賞5点、佐賀県賞1点、奥の細道・鹿沼小1点など各賞には、宿泊券や産直品などが贈られる。

 選者は全日本川柳協会常任幹事の江畑哲男氏。

 昨年の第6回には、全国から3058句が寄せられ、大賞作品に「定年とアベノミクスが呉れた旅」(石川県金沢市 70歳男性)が選ばれた。

 詳しくはhttp://tabipen.net/まで。

全国旅館おかみの集い『会場映像』を更新いたしました。

 
全国旅館おかみの集い『会場映像』を更新いたしました。

 昨年で25回目の節目を迎えた全国旅館おかみの集い(全国女将サミット2014東京、佐藤幸子実行委員長)の会場のようすを映像にして更新いたしました。

全国旅館おかみの集いについては、コチラから。
(弊社の『全国旅館おかみの集い』ページへリンクしています)

 
☆「全国旅館おかみの集い」とは☆
 全国の旅館・ホテルの女将が一堂に集まり、互いに悩みや課題を話し合い、各界著名人による講演、分科会を通じて学び、併せて女将のネットワークづくりのための懇親を深める場です。(通称:女将サミット)

ピンクリボンのお宿ネットワーク『会員リスト』を更新いたしました。

ピンクリボンのお宿ネットワーク『会員リスト』を更新いたしました。

ピンクリボンのお宿ネットワークのお宿会員に、以下のお宿様が加わりました。
■ 浅虫温泉 南部屋・海扇閣 (青森県・浅虫温泉)

その他の会員一覧はコチラから!
(弊社の『ピンクリボンのお宿ネットワーク』ページへリンクしています)

 
☆ピンクリボンのお宿ネットワークとは☆
 乳ガンを患い、手術を受けて回復の道を歩みながらも、術後を気にして旅をあきらめてしまうという女性の方たちに、心ゆくまで旅館・ホテルでの入浴などを楽しんでいただきたいという目的で設立された団体です。

No.392 第3回「ピンクリボンのお宿」シンポin福島 - 温泉を楽しめる環境づくりへ

第3回「ピンクリボンのお宿」シンポin福島
温泉を楽しめる環境づくりへ

 ピンクリボンのお宿ネットワーク(会長=畠ひで子・匠のこころ吉川屋女将、事務局=旅行新聞新社)は2014年12月15日、福島県・奥飯坂穴原温泉の匠のこころ吉川屋で第3回「ピンクリボンのお宿シンポジウムin福島」を開いた。NPO法人HOPEプロジェクト理事長の桜井なおみ氏の基調講演や、八景(岡山県・湯原温泉)女将の上塩浩子氏が活動報告を行った。福島県の乳がん医療現場の声として、北福島医療センター・君島伊造乳腺疾患センター長が講演した。(5面に続く)

【丁田 徹也】

 
 
 

 「私たちは一人でも多くの人に心ゆくまで温泉に入ってもらい、楽しんで旅をしていただけるように環境づくりを推進していこうと団結したのがピンクリボンのお宿ネットワークです」。今回のシンポジウムは会員や観光関係者のほか、一般の人々も多く参加しており、会場となった吉川屋の女将でもある畠会長は、地域の人々にピンクリボンの活動内容をわかりやすく紹介した。「ピンクリボンという単語を初めて聞いたという方もいるかもしれない。しかし、乳がんは12人に1人の時代になり、温泉に行きたくても傷跡が気になって行くことができないという悩みを抱える人々が多くなっている」と強調した。

 同ネットワークについては、「皆様の当会への関心も高く、設立された2012年当時に比べて、会員数は約3倍。旅館が105館、企業が16社、団体が8団体、賛助会員が4会員、全133会員と大きくなった。加盟施設を紹介する『ピンクリボンのお宿』冊子も1年ごとに更新しており、今年は昨年に増してさらに内容が充実している。ぜひ手に取って実際に見ていただきたい」と述べた。…

 

※ 詳細は本紙1575号または2月5日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

旅館の食事 ― 食事処でお客の表情を見ているか

 同じ趣味を持つグループが年に一度、どこかに泊まりがけで行くとしたら、温泉旅館がぴったりだと思う。みんなで大きな露天風呂に入り、浴衣に着替えて、宴会場で豪華な料理を前に、お酒を飲みながら語り合い、それでも話足りなければ、部屋に戻って和室に敷き詰められた布団の上で、また酒を飲みながら過ごすというのがいい。

 このようなシチュエーションでは、料理があまりにも美味しすぎると、話すことよりも、味わうことが優先されるので、お手頃の料金で、ほどほど美味しく、見栄えのする料理が並ぶのが望ましい。

 釣りや、単車、自転車、登山、ゴルフ、スキーなど同じ趣味を持っていれば、あまり親しくなかった者同士でもすぐに打ち解け、熱い話になっていく。

 しかし、趣味のグループにぴったりの料理であっても、別の客層の場合、そのような料理が必ずしもしっくりくるわけではないのである。

 家族向けの大型旅館、海辺の民宿や秘湯の宿、小規模の高級旅館など、さまざまな旅館に泊まり、食事もしてきた。そして、一人で泊まることもあれば、夫婦で行く場合や家族、仕事の同僚、知らない人など色々な人と旅館に泊まったが、旅館での滞在中に一番気になるのが、食事の雰囲気である。

 何が気になるかといえば、楽しい旅館の食事であるはずなのに、ほとんどのテーブルで宿泊客同士の会話が弾んでいない光景をよく目にすることである。

 老夫婦のテーブルでは、向かい合っているのに、食事が始まってから終わるまでほとんど会話を交わさずに食事を終え、席を立って行くシーンを何度も目にした。家族旅行でありながら会話が弾まないテーブル。若いカップルなのに、重い空気で食事中に無言の2人も見てきた。

 「これは、なぜだろう」といつも思ってきた。

 多くの旅館経営者は、「お客様が笑顔になれる宿になりたい」と語る。しかし、現実には、とくに食事の時間に会話はほとんどなく、笑顔もそれに合わせて表れない。

 おそらく、旅館料理の中に、会話の発端となる糸口が一切見つからないのだろう。同じ趣味のグループなら、料理は脇役に沈み込んだ方がいいケースもあるが、家族や夫婦、恋人同士で会話が弾まないのは、その料理に「人の心を動かす力」がまったくないか、あるいは、会話をしたくなる空間演出を考えていないことはないか。もしかしたら、仲居さんが無意識のうちにお客が話すタイミングを失くしたり、寸断したりしている可能性もある。旅館経営者自らが食事会場に立つ宿もあるが、実際はほとんどいない。たとえば、テーブルの配置や、テーブルに小さなキャンドルライトを灯すとか、照明の加減など雰囲気作りを考えているか。ホテルのレストランなどはすごく参考になると思う。また、旅館で出された料理に対しては、残念なことに、何も言葉や感想が出てこないこともある。見た目も、素材もまったく興味を引かない、食べた後の感想もなにも生まない料理が出ることも、多々ある。

 料理人は自分の料理がいかにお客の会話を引き出すかも考えながら作らなければならないし、経営者はただ味見をするだけでなく、食事処でお客がどのような表情で料理を食べているかをしっかりと見なければならない。

(編集長・増田 剛)

40周年迎え630人集う、台湾で「100選事業」展開へ

「100選」表彰式で各賞(部門)1位の受賞を喜ぶ
「100選」表彰式で各賞(部門)1位の受賞を喜ぶ

本紙主催の「100選」第40回表彰式開く
 「100選」40周年――。旅行新聞新社が主催する「第40回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」と「第35回プロが選ぶ観光・食事、土産物施設100選」「第24回プロが選ぶ優良観光バス30選」の表彰式と新春祝賀パーティーが1月23日、京王プラザホテル(東京都)で盛大に開かれ、観光関係者ら630人が集った。

 主催者の石井貞徳社長は「少しでも皆様のお役に立てるように旅行業界の発展に力を注ぎ、また皆様のご協力もあって40年を迎えることができた」と謝意を述べた。今年は台湾で旅館100選のプロモーション活動を行う。近年の訪日人気を受け、現地旅行会社との交流会や見本市出展を通して100選事業と施設を紹介する。

 35年連続でホテル・旅館の総合1位に輝いた加賀屋(和倉温泉)をはじめ、各部門上位に表彰状と記念の楯が贈られた。

 「優秀バスガイド」「優秀バスドライバー」「もてなしの達人」の表彰式は2月13日、東京都港区の世界貿易センタービル内・浜松町東京會舘で午後1時から開く。

伝える努力を

 先日、出張で有名温泉地に出掛けた。電車とバスを乗り継がないと行けないので、電車を降りてターミナルで待っていると、乗る予定のバスが滑り込んできて、運転手が集まった乗客に「運賃は後払いです」と声を掛けた。

 昨今の訪日外国人観光客の増加で、アジアの個人客らしき観光客も見受けられた。日本人が発車前に両替をするのを見て、運転手に英語で支払い方を聞いていたが、構わず「後払いです」と日本語で繰り返すばかり。私が後払いの英訳を考えていると、正直、英語が話せるとは思わなかった前の席の中年男性が説明し、事なきを得た。

 バスは日本人でも慣れないと乗り方に戸惑う。海外の人なら尚更だ。運転手が英語を話せる必要はないが、せめて乗り方を文字や放送などで伝える努力は必須だろう。まして有名温泉地への唯一のアクセスなのだ。是非、対応を考えてほしい。

【飯塚 小牧】

第三者委託可能に、消費税免税制度を拡充(15年度与党税制改正大綱)

 自民、公明両党は昨年12月30日に、2015年度与党税制改正大綱を正式決定し、地方の商店街や物産センター、クルーズ埠頭などにおける免税店の拡大に向け、消費税免税制度の拡充を決めた。第三者への免税販売手続きの委託を認め、一括カウンターの設置を実現する。制度開始は4月1日を予定。

 免税販売手続きを第三者に委託することを前提とした、新たな免税店許可制度「手続委託型輸出物品販売場制度」を創設。免税手続きを委託できるのは、商店街や物産センター、ショッピングセンターなどで、(1)商店街振興組合の組合員が経営する店舗(2)中小企業など協同組合の組合員が経営する店舗(3)大規模小売店舗の施設内にある店舗(4)一棟の建物内にある店舗――に限る。一括カウンターでは、店舗を超えて購入金額の合算が可能になったが、一般物品と消耗品は区別する。

 今回の制度拡充により、外国語対応への不安や免税手続きの煩雑さが解消され、地方の商店街などでの免税店増加をはかる。また、外国人旅行者にとってもより便利になり、旅行消費額の増加による地域の活性化が期待される。

 そのほか、外航クルーズ船の寄港時に埠頭へ免税店を臨時出店する手続きを簡素化。大型クルーズ船1回の寄港で2―3千人の訪日外国人旅行者が来訪するといわれ、寄港地では消耗品を含む物品が大量に購入されている。手続きの簡素化により、臨時免税店が増えれば、訪日外国人による地元産品などの大量購入につながるとみる。

就職サイトを開設、旅行業・観光業に特化、(株)ジャタ

 株式会社ジャタ(大西誠社長、東京都千代田区)はこのほど、旅行業・観光業に特化した就職情報サイト「旅行業界就職ナビ」(https://www.mda.ne.jp/jata/)を開設した。企業側には中小企業を中心に低価格で人材採用ができる仕組みを提供し、観光系学部の学生などには多様な企業や団体を紹介することで、業界の人材採用の活性化をはかる。同サイトは日本旅行業協会(JATA)の協力でジャタが運営し、メディア総研が管理する。

 サイトは新卒の学生や旅行業経験者の採用意向がある企業、団体などが有料で登録し、学生など求職者は無料で登録。旅行業経験者については、定年退職者や家庭に入り離職中の女性などを想定する。また、求人会社はJATA会員以外にも地方の旅館やホテル、観光団体など全国の幅広い企業の参画を促す。登録料の年間費はJATA会員(協力、国内賛助会員含む)が6万円、会員外が8万円。2月末までに登録するとそれぞれ2万円の割引が適用される。

 情報提供の開始は日本経済団体連合会が定めた新卒採用の指針により3月1日からとなるが、学生の登録は昨年の10月から開始しており、1月15日時点で221人が登録した。1月15日のJATAの定例会見で大西社長は「学生は、大手企業はすぐ浮かび応募もするが、中小企業のことはほとんど知らない。サイトを通し、多種多様の企業や団体があることを知らしめていきたい」と意気込んだ。学生の登録は最終的には1千人を目指し、登録企業は今年、100社を目標にする。

42提言を長官に手交、観光立国の実現に向けて(観光立国推進協議会)

山口委員長から久保長官へ
山口委員長から久保長官へ

 オールジャパン体制で観光立国の実現を目指すため、さまざまな産業の企業や団体のトップ100人が参画する「観光立国推進協議会」(委員長=山口範雄日本観光振興協会会長)は1月20日、東京都内で2回目の協議会を開いた。このなかで観光立国実現に向けた42の提言を発表し、山口委員長が観光庁の久保成人長官に手渡した。

 山口委員長は「観光立国実現のため、提言が少しでもお役に立てればと思う」とし、「お集まりの皆様はまさに観光立国の担い手。実現に向け、強く連携を進めるとともにさまざまな場面での支援、協力をお願いしたい」と呼びかけた。

 久保長官は、観光による国内外から地方への交流人口の拡大は地方創生の観点からも重要だと強調。「15年度の補正予算では4千億円を超える地方創生のための交付金が新たに設置されている。地方自治体と地域の観光関連産業が密接に連携し、この交付金を観光に最大限活用していただきたい」と呼びかけた。

 昨年1月に設立した協議会は、観光関連企業だけではなく、全国知事会や日本経済団体連合会、日本商工会議所、流通・小売、金融などのトップが集まり、観光立国実現に向けた国民運動を広く展開している。昨年は全国各地でのタウンミーティングや一般を対象にしたフォーラムなどを開催。また協議会委員に、観光庁が6月に発表したアクション・プログラムに関するアンケートを実施したほか、観光立国に関する国民意識調査を実施。これらをもとに、観光立国実現に向けた提言を作成した。

 提言は(1)魅力ある観光地域づくり(2)地域社会の活性化(3)国民意識の向上――を骨子に42項目を挙げた。(1)は、誰もが訪れたくなる観光地域づくりを進めていくため「個性ある観光地域づくり」「観光産業の人材育成」「移動しやすい環境づくり」「ショッピングツーリズムの促進」「MICE誘致対策」「受入環境の整備」のもと、東日本大震災による被災地の復興支援など26の具体的な提言を盛り込んだ。(2)は地域社会の活性化に資するあらゆる需要創出に向け、「訪日プロモーションの強化」「MICE開催の促進」「国内需要の創出」を掲げ、10の提言で構成。(3)は「観光」に対する国民の意識を高めていくため「観光立国実現に向けたアクション・プログラムの周知」「観光に触れる機会の充実」「観光立国実現に向けた国民運動の展開」のもと、6項目の提言をまとめ