4月13日に名古屋で「クルーズフェスティバル」 クルーズ旅行の魅力発信

2025年4月3日(木) 配信

 

 クルーズプラネット(小林敦社長、東京都千代田区)は4月13日(日)、愛知県名古屋市の中日ホールで「クルーズフェスティバル名古屋2025」を開く。世界の主要クルーズ会社が一堂に会し、セミナーやブース出展でクルーズ旅行の魅力を発信する。

 イベントでは、当日限定特別商品の予約受付や、船旅アドバイスが受けられる。また、その場限りのクルーズ即売会「クルーズオークション」や、豪華賞品が当たる「大抽せん会」「ダーツ大会」を開催。グラスタワーやカジノ疑似体験など、疑似クルーズ体験なども実施する。

 イベントは午前11時~午後5時まで。入退場自由で入場は無料。

”ウェルネスツーリズムと観光DX”  6月25~27日、東京で展示会開く( RX JAPAN)

2025年4月3日(木) 配信

大勢で賑う展示会場(昨年のようす)

 観光・宿泊業、ツーリズムの企業間取引(BtoB)展示会「iTT―国際ツーリズムトレードショー」が6月25(水)~27日(金)までの3日間、東京ビッグサイト(江東区有明)で開かれる。主催するRX JAPAN(田中岳志社長、東京都中央区)では現在、出展や来場登録を受け付けている。

 会場内は心と体を健康にする旅をテーマにした国内唯一の展示会「国際ウェルネスツーリズムEXPO(iWT)」と、「稼ぐ観光」を実現する展示会「観光DX・マーケティングEXPO」で構成される。

 「iWT」はウェルネスツーリズムに関わる施設やアクティビティ、地域が一堂に出展する日本初の展示会。今年で3回目を迎える。一方、2回目となる「観光DX・マーケティングEXPO」は、インバウンド対策や人手不足対策、省人化、施設の高付加価値化、観光MaaS、トラベルテックなど、観光課題の解決策が一堂に集結する商談展だ。

 昨年は、国内外から144社が出展し、3日間の会期中、旅行会社やマスコミ、企業・団体の人事総務関係者ら約9400人が来場した。

25日は会場内で「女将サミット」開催

 旅行新聞新社はRX JAPANと協業し、展示会初日の6月25日に、「全国女将サミット2025in国際ツーリズムトレードショー」を開催する。展示小間見学や専門セミナー聴講のほか、参加する女将同士の交流の場も設ける。

 大会詳細や参加申し込みについては後日、旅行新聞新社ホームページなどで発表する。

東武トップツアーズ入社式、新入社員108人迎える 百木田社長「苦難を糧に」

2025年4月2日(水)配信

新入社員の門出を祝う百木田康二社長(右)

 東武トップツアーズ(百木田康二社長、東京都墨田区)は4月1日(火)、東京・錦糸町の東武ホテルレバント東京で新入社員108人を迎えた入社式を行った。

 新入社員に向けて、百木田社長は「頻発する自然災害や感染症の影響などを大きく受け、厳しい産業と言われる旅行業界に強い意志と信念を持ち飛び込んでいただき大変嬉しく思うとともに、頼もしく感じている。コロナ禍の影響下、キャンパスライフは制限されたものだったかもしれませんが、苦難を経験したからこそ精神的にも成長し、困難の中で培われた忍耐力や人を思いやる心は、必ず皆さんの糧となる」とエールを送った。

 同社の一員として仕事に臨むにあたり、①会社を自己実現の場にしてもらいたい②困ったとき、悩んだときには周りを頼ってもらいたい③観光業が日本の基幹産業であることに誇りを持ち、変化に果敢に挑戦してほしい――の3点を意識してほしいと呼び掛けた。

 最後に、今年の経営方針に掲げる「誇れる仕事を」に触れ、「東武トップツアーズが社会にとってなくてはならない存在となるように、一緒に夢を追いかけていこう」と述べ、新入社員のこれからの活躍を祈念した。

令和トラベル、本社ビルを移転 渋谷インフォスタワー15階に

2025年4月2日(水) 配信

渋谷インフォスタワー

 令和トラベル(篠塚孝哉社長、東京都渋谷区)は2025年5月、本社オフィスを移転する。新住所は東京都渋谷区桜丘町20-1 渋谷インフォスタワー15F。新オフィスは、旅のアイデアが自由に交わり、さらなる創造性が生まれる拠点となることを目指す。

 オフィス内には、集中して作業に取り組めるワークスペースや開放的なミーティングエリアのほか、軽食やドリンクを楽しめるカフェスペースや多様なニーズに対応できる多目的スペースを設置する。

観光庁公式Instagram(インスタグラム)開設

2025年4月2日(水) 配信

 観光庁はこのほど、全国の観光地の新たなコンテンツ整備や、観光客の受入環境整備など、観光庁が行っている事業の成果を伝えることを目的に、観光庁公式Instagram(インスタグラム)を開設した。

 同庁は「普段、観光庁がどのようなことを行っているのか、皆様にわかりやすくお伝えしていきたいと思います。フォローどうぞよろしくお願いいたします」とコメントしている。

観光庁が「旅館の魅力」伝える動画(使用自由)作成

2025年4月2日(水) 配信

  観光庁は「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付加価値化事業」の一環として、国内外に広く旅館の魅力を広く知ってもらうために、プロモーション動画を作成した。

 旅館体験編地域産業編体験編ショート版の3本で、「旅館の魅力の発信」という趣旨で、国内外に向けた旅館文化の普及、訪日旅行や地方誘客の促進を目的とする使用であれば、旅行博や商談会、その他イベントでも自由に使用できる。使用の際は、出典元(観光庁)を明示し、動画データの編集や加工は不可。

 問い合わせ=観光庁参事官(産業競争力強化) ☎03(5253)8948。

楽天トラベル、GWの予約動向発表 行先1位東京、人気上昇トップ大阪に

2025年4月2日(水) 配信

 楽天トラベルは4月2日(水)、今年のゴールデンウイーク(4月26日~5月6日)における旅行動向を発表した。人気行き先都道府県1位は東京都だった。

 調査では、国内の宿泊施設の国内旅行とインバウンド、ダイナミックパッケージ、デイユースを含む予約泊数を、都道府県別に集計した。

 この結果、1位は東京都、2位大阪府、3位北海道、4位沖縄県、5位福岡県──となった。

 このうち、大阪府は予約泊数が前年比約1.3倍と伸び率トップとなった。2人以上利用での「女子旅」の予約が同約1.6倍、子連れ旅行が同約1.4倍。同社は「4月13日(日)から始まる2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)や、3月21日(金)に開業したグラングリーン大阪の南館などが注目を集めている」と分析した。

 海外旅行における人気の行き先トップは台湾となった。以降は韓国、ハワイ、グアム、タイと続いた。同社は「フライト時間が短い台湾・韓国が継続的に人気を集めた」という。

 また、ハワイは旅行代金に応じて楽天ポイントが貯まるポイントアッププランのほか、軽食・ドリンクを提供するラウンジを利用できるプランが人気となっている。グアムは予約泊数が同約1.2倍で、子連れ旅行が多くを占めた。

ロイヤルHDと双日が新ホテルブランド 4月18日大阪に「THE BASEMENT」1号店開業へ

2025年4月2日(水) 配信

 ロイヤルホールディングス(阿部正孝社長、福岡県福岡市)と双日(植村幸祐社長CEO、東京都千代田区)は4月18日(金)、新ホテルブランド「THE BASEMENT」の1号店を大阪府大阪市にオープンする。運営はロイヤルグループでホテル事業を手掛けるアールエヌティーホテルズ(本山浩平社長、東京都世田谷区)。

 両者は2021年に結んだ資本業務提携に基づき、戦略的パートナー関係を構築している。ロイヤルグループのホテル事業ノウハウと双日のプロジェクトマネジメントや不動産バリューアップのノウハウを掛け合わせ、今後もさらなる拡大が見込まれるインバウンド需要も見据えた新ブランドを展開。多様化する顧客ニーズに応えていく。

 新ブランドのコンセプトは「お気に入りの色や素材、デザインとモノに囲まれて、心と身体を休めながら、感性も整える。わたしたちの『秘密基地』」。ロゴには「居心地の良さ」「独自性と魅力」「下から支える力強さ」「冒険心や発見」を反映し、余白をつくることで無限の可能性を表している。宿泊客や地域など、同ホテルに関わるすべての人と新たな価値を築き上げることを目指す。

 新ホテル「THE BASEMENT HOTEL Osaka Honmachi」(大阪府大阪市西区西本町1―11―8)は大阪メトロ四つ橋線「本町駅」から徒歩2分の立地。総客室数は119室、地下1階地上14階建て。

UN Tourismアジア太平洋地域事務所長に金子正志氏が就任

2025年4月2日(水) 配信

金子正志氏

 世界観光機関(UN Tourism)アジア太平洋地域事務所(奈良市)の所長に、3月31日付で金子正志氏が就任した。

 金子氏は1991年運輸省(現・国土交通省)入省。総合政策局交通計画課長、国際観光振興機構理事、運輸総合研究所主席研究員国際部長、中部運輸局長などを歴任。観光分野をはじめ、さまざまな分野において深い知識とリーダーシップの経験を有している。

 UN Tourismは1975年に設立された観光分野における世界最大の国際機関。03年12月に国際連合の専門機関となった。

 加盟国は25年3月現在、160カ国、準加盟地域は6地域。本部事務局はスペイン・マドリッド。事務局長はズラブ・ポロリカシュビリ氏。地域事務所は、アジア太平洋地域事務所(奈良市)、中東事務所(サウジアラビア・リヤド)、米州事務所(ブラジル・リオデジャネイロ)の3カ所のみ。

日本バス協会、免許取得助成を拡充 上限200万円に倍増へ

2025年4月2日(水) 配信

日本バス協会の清水一郎会長

 日本バス協会(会長=清水一郎・伊予鉄グループ社長)は3月18日(火)、東京都内で通常理事会を開き、運転者確保や乗合バス・貸切バス維持の対策など2025年度事業計画を承認した。

 運輸事業振興助成交付金事業による運転者人材の確保対策事業を拡充する。バス事業者が大型2種免許の取得費用を負担した場合に1人10万円、1事業者当たり200万円を限度に助成する。それぞれ金額を倍増した。

 地方バス協会が行う運転者確保のための取り組みについては、1ブロック2件、100万円を助成する。件数、金額を倍増。さらに先進的な取り組みに対して、追加助成をできることにした。

 加えて、外国人バス運転者の大型2種免許取得養成事業、女性活躍のための働きやすい環境整備支援事業を新設。外国人は1人25万円、女性活躍は休憩所やトイレ整備などに1事業者当たり25万円を上限に助成する。

 国は、外国人が特定技能資格を有する運転者になる条件に、日本語能力試験「N3」以上と5段階中の真ん中レベルを規定している。清水会長は「N3の試験問題を見ると、漢字で履歴書を書けるぐらいレベルが高い。トラックはN4(1段階下)で、試験問題はだいたい平仮名」と言及。安全な運転が重要とされる点は同じと説明したうえで「運転手が足りていない切羽詰まった現状のため、N4にすべきと訴えていく」と力を込めた。

 そのほか、同協会が入居する新国際ビルが数年以内に建て替えを行うため、事務所の移転と移転先候補の洗い出しを行うことを決めた。