2018年9月18日（火） 配信

全国展開中の芸術花火シリーズが「みやざきシーサイド芸術花火2018」として11月4日（日）にみやざき臨海公園で開かれる。

　2010年に宮崎で発生した家畜伝染病、口蹄疫のメモリアルイベント「水平線の花火と音楽」の後継イベントで、恒例イベントを復活してほしいとの声に応えて開催に至った。

　全国各地の花火師が集結し、大迫力の1万2千発の花火を音楽に合わせて次々と打ち上げる。開場は午後3時で、花火の打ち上げは午後6時からの予定。チケットは9月15日（土）から売り出している。

【PR動画】

https://www.youtube.com/watch?v=sqwkQAi8Xd4#action=share

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【参加花火会社】

アルプス煙火工業(長野)／安藤煙火店(山形)／伊那火工堀内煙火店(長野)／柿薗花火(宮崎)／野村花火工業(茨城)／響屋大曲煙火(秋田)／山内煙火店(山梨) ※他随時、参加予定

【公式ホームページ】

みやざきシーサイド芸術花火2018 1424 shares

https://miyazaki-hanabi.com

あの感動がふたたび！「水平線の花火」が新しく芸術花火として復活！ "日本最高峰の花火師達"が集結！宮崎の秋の夜空を彩ります！

【チケット】

・芝席(エリア内自由)　2千円(税込2160円)

・イス席(指定席)　4千円(税込4320円)

・4人テーブル席(駐車場付)　3万円(税込32400円)

・カメラ席(エリア内自由)　4千円(税込4320円)

※未就学児無料(膝上観覧)

※小学生以上はチケットが必要

※雨天決行(荒天中止)

2018年9月18日（火） 配信　

全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部（西村総一郎部長）は10月30日（火）に、長崎県長崎市で「第24回全国大会in長崎」を開く。

　「変わらないために変わる―The Only Constant is Change」をスローガンに、西村体制（2017～18年度）の集大成の場として、全国各地の青年部員が一堂に集う。

　西村部長は「観光業・宿泊業の力が問われる今、私たち青年世代が主体となって『自信と誇り』、『気概と覚悟』をもって未来を切り拓くという決意を内外に示したい」と、1人でも多くの部員の参加を呼び掛けている。

　大会実行委員長の塚島英太財務・組織担当副部長は「熊本地震、九州北部大水害によって九州は甚大な観光被害を受けた。全国の仲間からたくさんの支援をいただいた。言葉では言い表せない感謝の気持ちをお届けしたい」と地元・長崎で準備を進めている。

　大会式典は、長崎ブリックホールで午後1時から開幕。各地域の積極果敢な青年部活動を称える褒賞表彰式も行われる。青年部長賞（グランプリ、準グランプリ2本）、青年部ＯＢ賞、さらに旅行新聞新社賞など各賞も発表する。各分科会の開催も予定している。

　午後6時からの懇親会は長崎県立総合体育館（アリーナかぶとがに）で開く。

　翌31日（水）には、15年7月に「明治日本の産業革命遺産」として世界文化遺産に登録された、軍艦島に上陸するエクスカーションも用意している（参加費は3840円、先着90人）。

　問い合わせ＝全旅連青年部事務局　tel　03（3263）4428。

2018年9月15日（土）配信　

　
今年7月、高知県高岡郡日高村の江尻集落、仁淀川のほとりでスタートしたプロジェクトが「POP UP INN（ポップアップイン）」だ。集落内の空き地にテントなどの宿泊施設を期間限定で設置。宿泊者はウナギとり、お茶園での収穫など村民のふだんの暮らしが学べる「村民弟子入り」体験にも参加可能だ。「暮らしキャンプ」をテーマに、集落の日常を体験することを目指している。
　
 　プロジェクトリーダーの小野かおりさんは、約1年半前から日高村と東京の2拠点居住をしている。東京の広告制作会社に勤めていたが、東日本大震災後、学習支援や子ども食堂などのボランティアを始めた。そんななか、日高村に素晴らしい活動があると聞き、訪れて滞在するうち、その活動をするNPO法人日高わのわ会や、村の方々の人柄、自然などに魅せられたという。現在は村の地域おこし協力隊となり、日高わのわ会の広報や特産品のＰＲなどをしながら、合間に広告ディレクターの仕事も続けている。「都会だけだと価値観が固まってしまう。田舎との2拠点だと体も心も健やかになれます」と語る表情は生き生きとしている。
　
　多様な魅力があり、高知市内から約40分という優れた利便性もある。ポテンシャルの高い日高村に他の人も「行きつけられる」よう、宿泊施設があるといいと考え、来夏にゲストハウスをオープンする予定だ。
　

　「知らないことで不安感が増す」と、まずは期間限定でテント式の宿を開き、そのようすを地元の方に見せたいと小野さんは考えた。集落の空き地の活用にもなる。東京で通っていたゲストハウス開業講座で仲間もできていた。運営は自分が所属する日高わのわ会に協力を得た。地域の人との間に入ってもらうことで、土地を借り、近隣の人の理解を得ることに成功。テントなど一部備品の購入には村の協力も得られた。また「ここでしかできないことを」と、体験のプログラムも整えた。
　
 　ゲストを受け入れ始めると「釣りをしても釣れるかわからないなど、飾らない日常を体験すると村民と仲良くなれます」。体験を提供する村民もゲストから「楽しかった」「うらやましい」などの声を聞き「自分たちの生活が素敵なんだと感じて、活気づいている」と小野さん。
　
 　当初は9月末までの予定だったが、期間延長を決めた（詳しくはホームページ参照）。「風通しのいい地域を目指したいです。色々な価値観の人に来ていただきたいですね」。

コラムニスト紹介

津田 令子 氏

社団法人日本観光協会旅番組室長を経てフリーの旅行ジャーナリストに。全国約３０００カ所を旅する経験から、旅の楽しさを伝えるトラベルキャスターとしてテレビ・ラジオなどに出演する。観光大使や市町村などのアドバイザー、カルチャースクールの講師も務める。ＮＰＯ法人ふるさとオンリーワンのまち理事長。著書多数。

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2018年9月14日（金） 配信

JTBは、紙媒体の観光ガイドマップをオンライン化する独自技術を持つStroly（髙橋真知社長、京都府京都市、以下ストローリー）に資本参加し、両者間で包括業務提携を行うことを8月に合意した。業務提携による新サービスを始動させる。

　新サービスは①地域の観光ガイドマップなどのメディア化②オンラインマップを通じた旅ナカ体験価値の向上③大型イベント実施時の会場案内――の3つ。

　ストローリーが提供するサービスは、手描き地図などデザインはそのままに、位置情報を重ねあわせるもの。インバウンド向けに多言語にも対応する。古地図や鳥瞰図など、さまざまなデザインマップを簡単にオンライン化できる。ストローリーと、旅行情報誌「るるぶ」を有するJTBの観光コンテンツやデザインマップを掛け合わせ、両者の強みを生かしたオンラインマップを造成する。

　サービスを利用した観光客の閲覧状況や行動データは収集・分析し、商品開発や誘客マーケティングに役立てる。

　大型イベント実施時は、会場のイベントや出店舗の混雑情報などを発信し、混雑回避や危険防止につなげる。

　今後は金沢市・川越市・那覇市をはじめとし、全国の観光地で事業展開していく方針だ。

2018年9月14日（金） 配信

日本有数の繁華街、渋谷と新宿が夜観光でタッグ――。東京都の両区は2019年1―2月、訪日外国人向け消費喚起事業として、「TOKYO Night Time Passport」を実施する。外国人向けに両区の加盟店で利用できる5千円のバウチャーチケットを発行し、安心安全に夜のコンテンツを楽しんでもらうのが狙い。

　同取り組みは、東京観光財団の「地域資源発掘型実証プログラム事業」の認定を受け行うもの。渋谷区観光協会と新宿観光振興協会、ジャパンショッピングツーリズム協会が実務を担う。18年度から3カ年度実証実験を行い、本格導入を検討する。バウチャーは2千円と3千円の2つのチケットが付き、同一店舗でも別々の店舗でも利用可。初年度は5千枚を用意する。

　9月12日に開いた会見で、渋谷区の長谷部健区長は「観光面で新宿区とタッグを組むのは初めてだが、区境は見えるものではなく、同じ商圏内にある」とし、「ナイトタイムはこれからチャンスのある市場。渋谷は宿泊施設の客室数が新宿の半分以下なので、ホテルが多い新宿と組むことでメリットがある。お互いが刺激し合い、シナジー効果で東京の夜の観光をリードしていきたい」と意気込んだ。

　渋谷区観光協会の金山淳吾理事長は「ナイトタイムを健前に安全に振興できるかが、観光活性化の要」と言及。ナイトアンバサダーを任命し、時間市場創出推進議員連盟（ナイトタイムエコノミー議連）へ政策提言するなど、先駆的な取り組みを紹介した。

　一方、東京都内で民泊の届け出が最も多い新宿区の吉住健一区長は「簡易宿泊所なども稼働率が上がっている」と報告。「渋谷は若者文化、新宿はノスタルジーなどそれぞれの違いを出し合い、回遊性を高めて魅力を味わってもらうことでリピーターになってもらえれば嬉しい」と期待した。

　新宿観光振興協会は、ゴールデン街や新宿3丁目などが対象の飲み歩き企画「新宿バル」を企画し、好評を博している。また、古川哲也専務理事は10月の夕方、中央公園で無料の映画鑑賞会を企画していることも紹介。「今後、新宿の風物詩にしていきたい」とコンテンツの充実をはかっていくとした。

　ジャパンショッピングツーリズム協会の新津研一代表理事は、訪日外国人旅行者の不満として夜が楽しめないという声があることに触れ、「コンテンツがないわけではないが、外国人が安全に楽しめるようネットワークを作ることが重要だ」と述べた。今回のバウチャーは、訪日外国人と参加店舗のそれぞれに対応する24時間の多言語コールセンターを用意。ホームページで定額メニューや店舗情報を多言語で発信するなど、利用者も受け入れ側も安全安心に活用できる仕組みを整えた。両者のハードルを下げ、経済効果を高めていきたい考えだ。