【地域ブランド調査2014】6年連続で北海道1位、市区町村は函館がトップ

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 ブランド総合研究所(田中章雄社長、東京都港区)がこのほど発表した「地域ブランド調査2014」によると、最も魅力的な都道府県に6年連続で北海道が選ばれた。市区町村ランキングは函館市が1位となり、北海道勢が制する結果となった。

 同調査は国内1千の市区町村と47都道府県を対象に、認知度やイメージ、観光意欲など全74項目の設問を設け、消費者が抱く各地域への魅力やブランド力を数値化するもので、今回が9回目。7月1―22日にインターネットで実施し、20―60代の3万1433人の消費者からの有効回答を男女別、各年代別、地域別にほぼ同数ずつ回収し、日本の縮図になるよう再集計した。

 全国の市区町村でトップに選ばれた函館市は、回答者の77・9%が魅力的だと回答した。同市が1位になったのは09年以来2度目。2位は前年3位の札幌市、3位は前年トップだった京都市。同市は観光意欲度も低下している。4位以下は小樽市、横浜市、富良野市、神戸市、鎌倉市、金沢市、屋久島町の順。都道府県ランキングは2位以下、京都府、沖縄県、東京都、神奈川県、奈良県、福岡県、大阪府、長野県、長崎県。

 6月に「富岡製糸場と絹産業遺産群」が世界文化遺産に登録されたことで富岡製糸場のある富岡市(群馬県)の情報接触度は前年と比べ30・1点上昇。順位は501位から26位に急上昇した。併せて魅力度、観光意欲度も大きく上昇しており、世界遺産登録での情報接触が、消費者の評価につながったとみる。ただ、群馬県自体のランキングは46位と前年の44位から順位を落とし、魅力度や観光意欲度はほぼ横ばいで、世界遺産の効果は限定的。

 一方、13年に世界遺産に登録された富士山周辺の富士吉田市(山梨県)や富士市(静岡県)は前年、情報接触度や魅力度、観光意欲度ともに大幅に上昇。今年は情報接触度が低下したが、登録前の12年と比較すると高く、基礎自治体単位では依然として世界遺産登録の影響は残っている。

 このほかの特徴として挙げられるのは「産品を通じたイメージ形成」。07年の調査では、産品購入意欲度(食品以外)が4・4点で全国52位だった今治市(愛媛県)は、毎年、点数と順位を伸ばし、今年の調査では18点、順位は全国3位まで上昇した。挙げられる産品名は90%が「(今治)タオル」。他の指標では、産品購入意欲度ほどではないが、魅力度と観光意欲度も着実に上昇しており、産品が市の魅力に関連していることがうかがえる。

 また、東日本大震災の影響として、三陸の岩手、宮城、福島県の観光意欲度をみると、宮城、福島の2県の観光意欲度は震災後に大きく減少したあと、順調に回復傾向にあるが、10年の水準までは回復していない。一方、岩手県はほかの2県と比較すると11年に大きな減少はなかったが、10年以来、微減傾向が続いている。

102の宿泊施設を紹介、15年度版「ピンクリボン」冊子

全国の病院でフリーペーパーとして配布
全国の病院でフリーペーパーとして配布

 「ピンクリボンのお宿ネットワーク」(会長=畠ひで子「匠のこころ吉川屋」女将、事務局=旅行新聞新社)は、10月6日、「2015年版ピンクリボンのお宿」冊子を発行した。

 毎年ピンクリボン月間である10月に発行し、今回が3冊目となる。A5判フルカラー76ページで構成し、誌面では「タオルを多めに用意している」「大浴場の洗い場に間仕切りがある」「貸切風呂がある」「ピンクリボンプランがある」など、お風呂情報を中心に、全国の参画宿102軒の施設を紹介。HOPEプロジェクト理事長の桜井なおみさんや温泉エッセイストの山崎まゆみさんによるコラム、巻末には宿泊特典クーポンも掲載する。

 冊子は全国の病院などを通じ、乳がん経験者やその家族などに旅のガイドブックとして手に取ってもらえるよう、フリーペーパーとして配布する。

 問い合わせ=旅行新聞新社 電話:03(3834)2718。
 
 
 

女将の視点で誕生、湯原温泉が湯あみ着販売

はんざきちゃん湯あみ着
はんざきちゃん湯あみ着

真庭市・ワコール共同企画

 岡山県真庭市とワコール(京都市南区)は、露天風呂で着用する湯あみ着を共同企画し、今年6月から湯原町旅館協同組合に加盟する宿泊施設などで販売を開始した。

 湯あみ着「はんざきちゃん湯あみ着」は、同市から依頼を受けた湯原温泉おかみさん会とワコール双方の視点から検討を重ね、企画・開発された。体のラインをカバーするデザイン、撥水性や速乾性に優れた素材を使用した機能性が特徴で、国の特別天然記念物で湯原地区に生息する「オオサンショウウオ(呼称・ハンザキ)」のアップリケが刺繍されている。

 湯原温泉には、雄大な湯原ダムを背景に、川床から湧く温泉を岩で囲った趣ある露天風呂「砂湯」があり、年中24時間無料、男女混浴で開放されている。地域の財産・文化として快適に使用してもらうため、入浴時には利用者男女ともにタオルの着用を依頼しているが、露天風呂入浴時における女性客のニーズの高まりを受け、より着心地のよい湯あみ着の開発を模索していた。

 湯原温泉おかみさん会代表で、旅館八景の上塩浩子女将は「これを機に女性の方も気兼ねなく砂湯にいらしていただければうれしい」と話す。今後は男性用の湯あみ着の開発も検討予定という。

 ピンクとグリーンの2タイプで、料金は各6千円(税別)。市営の温泉施設や観光情報センターでも販売する。

 問い合わせ=湯原町旅館協同組合事務局 電話:0867(62)3024。

旅行者をリピーターに ― 温泉地でレストランを育てよう

 最近、自宅に向かう駅の近くにコンビニエンスストアができた。それまで駅の裏通りには店がなく、街灯も少なく暗かった。会社帰りにちょっとした買い物をするにも表通りの方に遠回りをして帰らなければならなかったが、コンビニができてから、その名の通り、随分便利になった。明るい店内の照明と、バイトの女の子が笑顔で働いている姿が町に活気を与えているように見える。疲れ果てて駅を降りたときなどは、ハーフボトルの赤ワインとツマミを買って帰ったりして、その分だけ出費は増えるようになった。

 東日本大震災の被災地でもそうだが、コンビニエンスストアが町に誕生することで、日常的な生活が便利になるだけでなく、心理的にも住民を明るくさせる効果が大きいようだ。

 地元の商店街がすべて閉まり、シャッター通りとなっては地域の活気は失われる。隣町や遠い大規模商業地まで買い物に行かなければならなくなり、悪循環が続いてしまう。小さくても、地域に店がオープンするということは、町に赤ちゃんが生まれることと同じ意味合いを持っている。地域の皆で大事に育て上げることが大切だ。

 鹿児島県・指宿温泉のホテル秀水園社長の湯通堂温さんと東京でお会いしたとき、「少し時間があったので、鎌倉や江ノ島辺りの海岸線を視察に行ってきた」とさらりと言われた。「自分たちの地域づくりに参考になる部分があれば、積極的に取り入れていきたい」との意欲が強く感じられ、「さすが湯通堂さん、地域全体のことまで考えているのだな」と感心してしまった。鎌倉や江ノ島エリアの海岸線には、お洒落なレストランやショップが並び、常に多くの観光客が訪れる人気エリアだ。どの地域であっても、参考になる部分は多いはずだ。

 海岸リゾートには、わざわざ訪れたくなるようなレストランは多い。また、海に行くプランの中には海で遊んだ後、海辺の美味しいレストランでランチを食べることも多くの人の予定に入っているのだろう。だから、人気の高いエリアの海岸線をクルマで走りながら、レストランを探すのは比較的簡単だ。

 一方、意外と難しいのが温泉地でのレストラン探しである。全国的に有名な温泉地であっても、温泉街を歩きながら、いい雰囲気でランチが食べられるレストランを探すと、一苦労してしまう。滞在型を目指す温泉地は多いが、一番課題となるのは、食べ物屋さんの選択肢が少ないところだろう。逆に、レストランの多い温泉地は昼間であっても活気づいている。

 昨今のオーベルジュ・ブームを見ればわかるが、今は「温泉が素晴らしいから」というだけでは、温泉地が人を集めることは難しい。温泉があることはプラスであることには間違いないが、今は、さらに「美味しいレストランがある」という条件が加わっているような気がする。

 町にコンビニエンスストアができると活気づくように、温泉地に美味しいレストランが生まれると、その地を訪れる新たな層が生まれ、大きなプラスになるはずだ。大型旅館は宿泊特化型のプランを作り、滞在を促すこともできる。選択肢が多ければ旅行者は何度もリピートする。温泉地に新たな店ができた場合、地域が連携して店が存続し、成長するように支え合っていくことが、今後大切なことだと思う。

(編集長・増田 剛)

掘削許可の類型化を、地質構造調査など不要に (「温泉資源保護」ガイドライン検討会)

検討会のようす
検討会のようす

 環境省は、「第2回温泉資源保護に関するガイドライン(地熱発電関係)検討会」(運営委託=パシフィックコンサルタンツ)を9月25日に同省で開いた。温泉地に関係する有識者を集め、温泉地での掘削作業について討議した。「地熱関係」と「その他」で掘削の種類を2分し、「地質・地熱構造調査のための掘削」など許可不要な事例を提示した。
【丁田 徹也】

 これまで環境省は「温泉の湧出が見込まれる場合は、温泉湧出の目的がなかったとしても、温泉法3条に基づき掘削許可が必要」としてきたが、昨年6月の内閣総理大臣の諮問機関「規制改革会議」で温泉法に関して「法律を拡大解釈して、不要の掘削に対して許可申請を求めるのは適切な対応ではない」との答申があった。この結果、湧出目的がない場合の許可は必要ないと整理され、その後の「規制改革実施計画」で「許可不要な掘削について類型化する」と示された。

 これまでの掘削の許可申請は予防措置として一定の成果はあったと考えられているが、温泉法の運用の再整理として環境省は今年度中に対応する。

 「規制改革実施計画」における掘削は、地熱発電開発関係のみを対象にしたものではないため、掘削行為一般についても整理する必要があるが、「温泉を湧出させる目的のない土地の掘削」をすべて類型化することは困難である。

 そこで今回は、湧出目的ではない場合の地熱発電関係の掘削行為と、その他の代表的な掘削行為について、温泉法第3条の許可が不要なものを例示した。

 地熱発電関係では「地質・地熱構造調査のための掘削」「地熱発電に供した温水を地中に戻すための井戸の掘削」「水位等をモニタリングするための井戸の掘削」が例として挙がった。

 その他の掘削行為については「地下水採取を目的とした井戸の掘削」「ダムまたはトンネル等の掘削」「ビル建設等に関する掘削」「鉱物または土石類等採取の掘削」「地震観測のための井戸掘削」が例示された。

 討議では、他の目的で土地を掘削した際に温泉が湧出した場合の対応や、掘削の影響をどうやって測るか、などが注目された。日本温泉協会常務副会長の佐藤好億氏は「モニタリングの申請の受付は地方の保健所の末端が業務を兼ねているので、法的な判断など現場対応ができるのか」と疑問を投げかけた。筑波大学名誉教授の田中正氏は「現状で主体的に活動している地域の事例を出していき、これをガイドラインにして地元で対応していくことはどうか」と提案した。

 東京大学大学院法学政治学研究科教授の交告尚史氏は「温泉法第12条と第14条のような行政の掘削制限命令や措置があるので、これをうまく使えるように、掘削が多い地域は届け出制にすることが好ましい」と述べた。

 また、第1回検討会の課題に挙がった、温泉法の「ゆう出させる目的」の定義については、環境省側は共通の解釈として「温泉法第3条においては温泉を地表に取り出す意図を持つこと」と答えを示した。

 次回の検討会は10月27日を予定しており、今後は社会的課題や経済的課題などについて検討していく。また、現地調査も2カ所ほど予定している。

No.384 ツーリズムEXPOジャパン初開催 - アジア最大の旅イベント発信

ツーリズムEXPOジャパン初開催
アジア最大の旅イベント発信

 日本観光振興協会(日観振)と日本旅行業協会(JATA)は9月25―28日、東京都江東区の東京ビッグサイトで「新しい旅が始まる。」をテーマに「ツーリズムEXPOジャパン2014」を開いた。「旅フェア」と「JATA旅博」を統合して初の開催となったが、来場者数は15万7589人と目標を上回り、全国47都道府県と世界の151カ国・地域から1129企業・団体が1817小間を展開。観光庁・日本政府観光局(JNTO)の「VISIT JAPANトラベルマート」「MICEマート」も併設し、世界にアジア最大の旅のイベントを発信した。国際観光フォーラムを中心に紹介する。

【飯塚 小牧、伊集院 悟】

 
 
 
【ジャパン・トラベル・ウィーク】前夜祭に約1600人参加、JNTOらと共同開催(観光庁)

 今年から3つの観光イベントが同時開催となったことから、9月24―30日の1週間を「ジャパン・トラベル・ウィーク」に設定。25日は、共同で東京・上野の東京国立博物館で「和のおもてなし」をテーマにした前夜祭「JAPAN NIGHT」を開き、来日各国観光大臣や駐日大使など約1600人が参加した。

 前夜祭の前には観光庁の久保成人長官とJNTOの松山良一理事長、日観振の山口範雄会長、JATAの田川博己会長、国連世界観光機関(UNWTO)事務局長のタレブ・リファイ氏が共同会見を行った。久保長官は「これまで個別に行われていたものを同時開催にし、ジャパン・トラベル・ウィークとして観光立国日本を世界に向けて強力に発信していくこととした」とし、「観光立国実現のためには、日本と世界の国々の間で国際相互交流が促進されることが必要不可欠。参加の皆さん同士の交流を深めていただきたいと思う。観光庁としては、来年以降もこのフレームで開催していきたい」と語った。…

 

※ 詳細は本紙1562号または10月16日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

新潟県旅組など受賞、第6回観光庁長官表彰

第6回観光庁長官表彰の受賞者
第6回観光庁長官表彰の受賞者

 観光庁は10月1日、国土交通省内で第6回観光庁長官表彰を行い、新潟県旅館ホテル組合など6の団体・個人が表彰された。

 国内観光振興分野で表彰された新潟県旅館ホテル組合は、県内の宿泊施設と生産者、加工業者が力を合わせた「にいがた朝ご飯」「にいがた地酒の宿」プロジェクトが、地域の食文化の再発掘・継承と、地域の魅力発信に寄与したと評価された。

 同組合を代表して表彰を受けた野澤幸司理事長は本紙の取材に対し、「朝ご飯を食べるということは旅館に泊まらないとできない。このプロジェクトで旅館へ泊まる価値が高まり、認知が広がってくれればうれしい」とプロジェクトについて触れ、「このプロジェクトにあたり、旅館と農家や酒蔵など地域の生産者とのコミュニケーションが深まった。地域が一体となり、地域全体を盛り上げPRしていくことが今回評価され、今後の活動の励みになる」と喜びを語った。

 受賞団体・個人は次の通り(敬称略)。

【国内観光振興】
TOSS(Teacher’s Organization of Skill Sharing)
新潟県旅館ホテル組合

【国際観光振興】
川島久男(川島アソシエイツ代表)
昇龍道プロジェクト推進協議会
ハナツアー

【国内・国際観光振興】
DRUM TAO

うれしいエコ活動を

 宿泊施設でも進むエコ活動。客向けだと、連泊者のシーツ交換希望制などが代表例。特典はポイントサービスだったり、もしくは設けていないところも多い。最近、泊まったあるホテルは、連泊者を対象に「アメニティの取り替えのみ」「清掃は必要なし」など清掃段階が選べる。特典としてプレゼントがもらえ、清掃段階でグレードがアップするという。ご当地菓子の袋詰めなど数種類あり、選択可能。買いそびれていたお菓子があったのでいただいた。

 ビジネスを除き、旅行といえば娯楽で、宿泊施設でのエコとなかなか馴染みにくい印象も。しかしながらその場で特典がもらえ、センスを感じられるとなんともうれしい。一工夫でエコ活動が客へのサプライズにつなげられる一例では。

【市沢 美智子】

新社長に中村靖氏、久保英資氏が専務就任(はとバス)

中村靖社長
中村靖社長

 はとバスは、9月25日に開いた株主総会と取締役会で、代表取締役社長と代表取締役専務の交代を承認可決した。代表取締役社長には東京都交通局長などを歴任した中村靖氏が、代表取締役専務には元JTB情報システム代表取締役社長の久保英資氏が就任した。

 

 両氏の略歴は次の通り。

 中村 靖氏(なかむら・やすし)。1954年生まれの59歳。81年東京都入都、2011年同交通局次長、12年同交通局長、13年同知事本局長。

久保英資専務
久保英資専務

 久保 英資氏(くぼ・ひでもと)。1955年生まれの59歳。79年日本交通公社入社、2004年サンルート取締役経営企画部長、07年JTBビジネストラベルソリューションズ取締役副社長、10年JTB情報システム代表取締役社長、14年はとバス顧問。
 
 
 
 
 
 
 
 
 

ツアーコンダクター・オブ・ザ・イヤー2014、グランプリに柳田実さん

受賞者と選考委員(柳田さんは前列右端)
受賞者と選考委員(柳田さんは前列右端)

「フライトキャンセル後の対応」高く評価

 日本添乗サービス協会(TCSA、山田隆英会長)は9月26日、ツーリズムEXPOジャパンの会場(東京ビッグサイト)で「ツアーコンダクター・オブ・ザ・イヤー2014」の表彰式を開いた。グランプリ(国土交通大臣賞)には、柳田実さん(JTBサポートインターナショナル所属)が受賞した。

 山田会長は「添乗員は旅の安心・安全を守る高い専門性のある職業であるが、必ずしも社会的に見合った評価がなされていない。添乗員に光と希望を与え、栄誉を称えるこの賞も、今年で9回目となった」とあいさつした。

 グランプリを受賞した柳田さんは昨年8月、ペルー9日間のツアーに添乗したが、帰国便が機材故障でフライトキャンセル。航空会社の案内や説明もなく、現地(リマ)では、欧米人やペルー人への対応が優先されるという不鮮明な対応のなか、的確な情報収集と判断によって自身のツアー客だけでなく、他社ツアーに参加した日本人のケアも行い、2日遅れで無事日本への帰国に成功したことが高く評価された。

 準グランプリ(観光庁長官賞)には田中麻実さん(ツーリストエキスパート所属)、委員長賞には清由美さん(トップ・スタッフ所属)、会長賞には三苫匠さん(フォーラムジャパン所属)が受賞した。

 優秀賞、奨励賞の受賞者は次の各氏。カッコ内は所属会社。

【優秀賞】
出田洋子(JTBサポートインターナショナル)
掛井三郎(ジャッツ)
久野明美(ANAセールス)
四十栄麻美(トップ・スタッフ)
樋口知枝(TEI)

【奨励賞】
對馬千保(ツーリストエキスパーツ)
豊田良美(ツーリストエキスパーツ)
広瀬美由紀(JTBサポート中部)
有馬純子(ツーリストエキスパーツ)
鈴木都(ツーリストエキスパーツ)
野曽由美子(ツーリストエキスパーツ)
廣田克浩(四国旅客鉄道)