多種多様な泉質を有し、国内屈指の温泉地として知られる鹿児島県霧島市で3月16日から、温泉巡りスタンプラリー「きりしまゆ旅～めざせ霧島の温泉横綱～」がスタートした。日本で最初の国立公園「霧島」が、今年で指定80周年を迎えるのを記念した事業の一環。

　「きりしまゆ旅」は、霧島温泉市場や霧島市観光案内所などで1冊200円で販売する「きりしまゆ旅帳」（スタンプ帳）を手に入れ、市内の宿泊施設や温泉施設など対象施設64カ所で湯巡りを楽しみながら、スタンプを集めていく。押印は1施設につき1回限り。集めたスタンプの数に応じて、序の口（10個）、幕下（20個）、小結（30個）、関脇（40個）、大関（50個）と番付が昇格していき、64施設すべてを制覇すると横綱に認定される。

　ゆ旅帳の有効期限は発行日から1年間。各番付に達した段階で事務局に申請すれば、番付ごとに認定証と副賞が贈られる。副賞は、幕下が特製手ぬぐい、大関は地元の赤松を使用した湯桶など、すべて非売品のオリジナルグッズ。横綱は64施設すべての「前掛け」が進呈される。

　すでに、スタンプラリー開始からわずか10日あまりで、64施設すべてを巡り、初代横綱に認定された猛者が現れるなど、人気は上々だ。

　名鉄観光サービス（神應昭社長）は3月24日、岐阜グランドホテルで2014年度の全国支店長会議を開いた。13年度の旅行取扱高は907億円で、当期利益は5億9400万円だった。

　神應社長は3月17日に開かれた定時株主総会の内容と今年が最終年となる中期経営計画の進捗・今後の方向性を語った。中期経営計画では「新しい発想で、新しい名鉄観光を創造しよう」をスローガンに掲げ、(1)増収増益(2)内部統制強化(3)カンパニーの発展とES、CS――をミッションにしている。これらの実現に向け、取扱高1千億円を目指すなか、13年度は907億円で、当期利益は5億9400万円となった。神應社長は「1千億円を目指すというのは目標ではない。08年のリーマンショック前に戻るというだけで、売上面からみると現状ではスタートラインに立つこともできていない」と述べ、今年は営業利益を意識して取扱高1千億円を目指すことを確認した。13年度の細かい部分では、15年の重点団体目標売上額393億円を超えて408億円となったほか、国内宿泊人員が目標人数180万人を大きく超え185万人と好調だった。
 

　神應社長は、10年後のあるべき姿として、旅行業界において顧客満足度の高い会社、教育・スポーツ・宗教など安定市場に強い会社を目指し、旅行業界で取扱高ベスト7を狙うとした。名鉄グループ内においてはグループの旅行業・国際貨物事業のリーディングカンパニー、訪日・中部着地型旅行の牽引役を目指すとした。

　続いて行われた分科会では、全国の支店長が8会場に分かれ(1)2020年の東京オリンピック開催へ準備と対策(2)顧客情報の共有化策(3)「安心・安全管理対策」の強化(4)ランドオペレーターとしての機能強化(5)人材の育成1班(6)人材の育成2班(7)支店長の経理(8)国際貨物――について討議した。東京オリンピック開催への準備と対策では、過去のスポーツイベントで成功した例を各支店長が挙げた。国際競技の誘致が広がるなか、同社が得意とする福祉関連を活かした戦略でオリンピックだけでなくパラリンピックも強化する案などが議題に挙がった。「安心・安全管理対策」の強化では個人情報の取り扱い方に着目し、ファックス送信時など日常動作での個人情報の取り扱いの確認や同社が獲得したPマーク（プライバシーマーク）の周知徹底、現場でも判断できるようQ&Aを設置することなど情報漏えい防止について討議した。人材の育成では、若年層の早期離職に焦点を当て、支店内でのコミュニケーションや世代別の指導法など教育面での改革について話し合った。

　分科会開催中は、名旅連と名鉄マーチ会の常務理事会が行われ、分科会後に合流した。その後、名鉄観光グループと名旅連、名鉄マーチ会合同の表彰式が行われた。優良支店に贈られるファイブスター賞に今年は仙台支店など12部署が選ばれた。続いて行われた記念講演では、NTTデータパブリックアンドフィナンシャル事業推進部ビジネス企画担当部長の吉田淳一氏が「吉田劇場」と題し、近い未来に実装され得るウェアラブルデバイスを紹介。旅行業も機器の進化とともに形態が変わってくることを示唆した。

　青森県とJR東日本は3月25日、県庁で記者会見を開き、2016年7月1日―9月30日までのデスティネーションキャンペーン（DC）開催地に青森が選ばれたと発表した。新青森と新函館（仮称）を結ぶ北海道新幹線が15年度末に開業することから「津軽海峡でつながる物語」をコンセプトとし、函館など北海道の道南地域も実施エリアに含める。

　開催地域指定書を受け取った三村申吾知事は「津軽海峡を挟んで向かい合う道南地域とは、歴史的にも文化的にも深いつながりがある。連携してのDC開催は、本県と道南地域を1つの旅行エリアとして全国発信できる大きなチャンスだ」と、DCをきっかけとした周遊圏の形成に期待した。

　県では青森・函館の両空港やJRイーストパスの活用を促進し、海外からの誘客も積極的に展開する方針だ。

　戊辰戦争で亡くなった会津藩の戦死者を慰霊し、鎮魂している（公財）会津弔霊義会（芳賀公平理事長）は毎年４月２４日と９月２４日の午前１０時３０分から、福島県会津若松市にある飯盛山の白虎隊士の墓前で春季・秋季祭典を行っています。

　例年、弔霊義会や白虎隊士の遺族、関係者など約１００人が参列し、玉ぐし奉典などの神事が行われます。厳しゅくな祭典の最後を飾るのが、１３０年の歴史を誇る会津高校の剣舞委員会の生徒２０人による「剣舞奉納」です。

　墓前にさっそうと現れた２０人の生徒のうち１人が白虎隊の詩吟を吟じ、合わせて残りの１９人が勇壮に剣舞を行います。時間にして約７分ですが、彼らの剣舞が終わると、墓前祭に来ていた大勢の人々や訪れていた修学旅行生らがおしみない拍手を送ります。

　ところで、何故会津高校の生徒がこの白虎隊の墓前で、剣舞を行うようになったのか。その歴史は、１８８４（明治１７年）までさかのぼります。この年は白虎隊の隊士が自刀してから１７回忌に当たり、当時の日新館の生徒が隊士の慰霊と鎮魂を込めて剣舞を行いました。その伝統は旧会津中学校に引き継がれ、さらに会津高校の生徒が今も面々と続けています。

　柔道着にはかま姿の若い生徒が、日ごろの練習の成果を誇らしげに発表します。女性を含む約４０人の生徒は、毎日、詩吟に合わせて剣舞を練習していて、この墓前祭を初め、学園祭では女性も参加して全員で舞います。

　ＯＢが日ごろから剣舞の指導をしていることから、そのレベルも高く、かつては市内の幼稚園、小学校、中学校に「少年白虎隊」があり、大勢の子どもたちが日ごろから剣舞を練習していて、それぞれの学校の運動会などで披露していました。

　カッコいいので、会津高校に入ったら、自分の子供に「ぜひ剣舞委員会に入って」と要望する生徒の親も多く、３代にわたって剣舞委員会に所属した親子もいるそうです。高校のクラブ活動は、普通クラブといいますが、歴史があるので、会津高校ではこの剣舞の活動は、応援団、ＨＲ運営委員会、図書委員会と同じ委員会になっています。

　同年代の若き隊士の遺霊と後進子弟の鼓舞のため、心を込めて真摯に舞う高校生の剣士たちに賛辞の拍手を送りたい。

寄稿＝旅行ライター＆エディター　三堀裕雄

　観光庁はこのほど、2013年10―12月の宿泊旅行統計の調査結果を発表した。13年10―12月の延べ宿泊者数は前年同期比4・0％増の1億1500万10人泊で、このうち日本人が同2・3％増の1億630万900人泊で、外国人が同30・6％増の869万9110人泊となった。13年1―12月の累計は、延べ宿泊者数が前年比3・8％増の4億5605万1910人泊で、このうち日本人が同2・3％増の4億2281万1890人泊、外国人が同26・3％増の3324万20人泊と、ともに調査開始の07年以来過去最高となった。

　13年10―12月の延べ宿泊者数を都道府県別にみると、中部、近畿地方を中心に全国30都道府県で前年同期比が増加。延べ宿泊者数のトップは東京都で前年同期比7・9％増の1355万4860人泊となった。次いで北海道が同3・2％増の698万610人泊、大阪府が同6・0％増の648万4780人泊、京都府が同19・9％増の551万7840人泊、静岡県が同1・3％増の495万1290人泊、千葉県が同7・7％増の479万6100人泊、沖縄県が同7・4％増の434万8120人泊、神奈川県が同3・5％減の430万6920人泊、愛知県が同17・4％増の398万7430人泊、長野県が同1・3％増の393万4630人泊、福岡県が同7・2％増の373万9270人泊、兵庫県が同3・9％増の335万6480人泊、宮城県が同5・3％増の274万9560人泊、三重県が同14・1％増の258万9690人泊、栃木県が同6・2％減の251万9450人泊と続いた。

　当期の述べ宿泊者全体に占める外国人宿泊者の割合は7・6％で、前年同期より1・6ポイント増えた。

　当期の外国人延べ宿泊者数は、42都道府県で前年同期を上回り、36都道府県が2010年の水準以上に回復した。国籍別にみると、第1位は台湾で前年同期比55・4％増の151万人泊。次いで中国が同128・2％増の109万人泊、韓国が同3・0％減の78万人泊、アメリカが同16・1％増の75万人泊、香港が同77・6％増の64万人泊、タイが同98・7％増の47万人泊、シンガポールが同50・2％増の33万人泊、オーストラリアが同21・1％増の23万人泊、マレーシアが同80・7％増の21万人泊、英国が同13・3％増の16万人泊と続いた。

　当期の客室稼働率の全国平均は56・3％。施設別では、旅館が33・3％、リゾートホテルが51・8％、ビジネスホテルが72・8％、シティホテルが77・5％、会社・団体の宿泊所が27・7％となった。

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　13年1―12月の延べ宿泊者数累計を都道府県別にみると、トップは東京都で前年比4・7％増の5148万3120人泊。次いで北海道が同6・3％増の3039万2020人泊、大阪府が同3・2％増の2409万740人泊、京都府が同27・0％増の2062万9010人泊、静岡県が同0・1％増の2030万1320人泊、千葉県が同2・4％増の1978万8860人泊、沖縄県が同20・4％増の1876万3810人泊、長野県が同1・2％増の1851万9350人泊、神奈川県が同1・7％減の1694万7820人泊、愛知県が同8・9％増の1461万7180人泊、福岡県が同6・5％増の1455万6550人泊、兵庫県が同5・9％増の1307万7150人泊、宮城県が同7・3％増の1077万1290人泊、福島県が同4・0％減の1016万7030人泊、三重県が同17・9％増の982万4230人泊と続いた。

　同期間の外国人延べ宿泊者数を国籍別にみると、第1位は台湾で前年比60・5％増の610万人泊。次いで中国が同1・6％増の410万人泊、韓国が同29・0％増の373万人泊、アメリカが同・15・6％増の286万人泊、香港が同56・0％増の252万人泊、タイが同73・8％増の141万人泊、オーストラリアが同31・1％増の88万人泊と続く。

JATA経営フォーラム2014
新しい価値創造への挑戦

　日本旅行業協会（JATA、菊間潤吾会長）は2月26日、東京都内のホテルで「経営フォーラム2014」を開き、旅行会社のトップら約300人が集まった。「新しい価値創造への挑戦」を総合テーマに、今後の旅行業のあり方などを模索。全体プログラムでは、特別講演とパネルディスカッションを実施し、その後は5つのテーマで分科会を設定した。全体プログラムや国内旅行商品に関する分科会を中心に紹介する。

【飯塚　小牧】

 
 
 
 
利益率0.56％に、リーマン前の水準超える

　フォーラムの冒頭、菊間会長は、会員に実施している経営分析調査の2012年の結果から、「第1種旅行業の取扱高営業利益率は0・56％となった。我われが目指す1％には遠いが、リーマンショック前の06年の0・55％を超えた」と上向いている現況を報告した。規模別では中堅以下の利益率が高く、「小規模な会社でも得意分野で勝負している会社が利益率の高い経営をしていることが分かる」とした。

　また、JATA会員の取扱高シェアは国内旅行が52・3％、海外旅行が43・2％、訪日旅行が4・45％と紹介。「訪日旅行はシェアが低く、また大手に偏っている。現在の潮流を考えると国内、海外に加え、訪日旅行を大いなるビジネスチャンスと捉えるべきだ」とし、「取り巻く環境の不安材料を挙げればきりがないが、時代が要求をしている役割をこの旅行業界がきちんと果たせるように、JATAとして環境整備や機会の創出に努めていく」と語った。

 
 
　観光庁の篠原康弘審議官は久保成人長官のあいさつ文を代読し、「旅行業のさまざまな課題が表面化していると認識している。観光庁は昨年から旅行産業研究会を立ち上げ、今後の旅行業のあり方や現行の諸制度の見直しの方向性について議論を進めている。本日の議論もぜひ今後の検討に反映したい」と述べた。

※　詳細は本紙1540号または4月7日以降日経テレコン21でお読みいただけます。