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ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構と旅行新聞新社が調印式 「食」や「温泉」、「国立公園」を活用した観光振興へ連携

2021年6月30日(水)配信

調印式後に記念撮影。ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構の小川理事長(中央右)と旅行新聞新社の石井社長(中央左)

 ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構(涌井史郎会長)と旅行新聞新社(石井貞徳社長)は連携し、ONSEN・ガストロノミーツーリズムを通じて、「食」や「温泉」、「国立公園」などを活用した地域の観光振興に取り組む。6月30日(水)に行われた同機構の理事会後、調印式が行われた。

 旅行新聞新社は、「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」、「全国旅館おかみの集い(女将サミット)」、「ピンクリボンのお宿ネットワーク」など自社事業を、ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構が実施するイベントなどと連動させることで、さまざまな企画を立案し、新しい事業を開拓していく。

 旅行新聞新社が発行する「旬刊旅行新聞」の毎月1日号では、「ONSEN・ガストロノミーツーリズム」専用のコーナーを設ける。過去に開催されたイベントのレポートや、募集開始前のイベント情報、温泉地や国立公園の楽しみ方を紹介するコラム--などを掲載。また、紙面での情報に加え、旅行新聞新社のホームページでも随時、情報発信していく。

 参加者を募集しているイベントの紹介も配信。主催者、参加者の声も掲載しながら、多角的にイベントの魅力に迫る。

 さらに、旬刊旅行新聞が提携している台湾やフランスのメディアを通じ、海外にも国立公園や温泉の魅力を発信し、誘客に結びつける。

 情報の拡散による会員相互の連携強化や、新会員の参画を促すことによる、ONSEN・ガストロノミーツーリズムの深化、ファンの拡大によるコロナ終息後のイベント参加者数の増加も、今回の協定の目的だ。

 調印式でONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構の小川正人理事長は、「自治体や温泉地に強い旅行新聞新社に我われのコンテンツを取り上げていただくことで、両者にも補完関係が成り立つ。これから新しい創造ができると考えている」と述べた。

 旅行新聞新社の石井社長は、「新型コロナウイルス感染症の影響で観光業界が大きな打撃を受けている。こうしたなか、自然に対する消費者のニーズが高まっている。連携を通じ、これまで観光業界が十分に商品化できていなかった自然の魅力を、一般消費者や観光事業者に再認識していただけるよう、情報発信に努める」と語った。

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