2024年1月19日（金）配信
2019年1月から営業しながら保存修理工事を行っていた愛媛県松山市の道後温泉本館は、7月11日に全館で営業を再開する。工事が順調に進み当初の予定より約半年前倒しでの営業再開となる。
現在は1階の「霊の湯」で部分入浴の営業を行っているが、全館営業再開に向けた準備で6月18日（火）から7月10日（水）までの23日間は、部分入浴を含め臨時休館する。
道後温泉本館は1994年に国の重要文化財に指定され、現役の公衆浴場として営業を続ける同温泉のシンボル。保存修理工事期間中は、本館建屋の大部分を覆うテントにラッピングを施したり、映像を投影したりするなど、期間中ならではの工夫を凝らしてきた。
昨年末までに覆っていたテント膜や素屋根鉄骨部分が取り除かれ、久しぶりに本館の建物全体が姿を現した。
(2024.08.02更新)
【道後温泉本館、全館営業を再開！ 保存修理工事を終えて5年半ぶりに】
2024年1月19日（金） 配信
旅行新聞新社が主催する「第49回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」「第44回プロが選ぶ観光・食事、土産物施設100選」「第33回プロが選ぶ優良観光バス30選」「第7回プロが選ぶ水上観光船30選」に加え、「日本の小宿」「もてなしの達人」「優秀バスガイド」「優秀バスドライバー」の表彰式と祝賀パーティーが1月12日、東京・新宿の京王プラザホテルで開かれた。祝賀パーティーの実施は4年ぶりとなり、約270人が出席した。観光関係団体も多数出席し、注目度の高さを示した。
表彰式の冒頭、旅行新聞新社の石井貞德社長は元日に起きた能登半島地震、羽田空港での航空機衝突事故による犠牲者に哀悼の意を表し、被災された観光関連事業者の一刻も早い復興を祈る言葉から式典を開始した。
表彰事業に対しては「今回で49回目を迎えられた。これも当初よりご協力いただいている全国旅行業協会と日本旅行業協会、関係者各位の応援のおかげ」と感謝の意を表した。「昭和から平成、そして令和にわたる歴史ある事業として観光関連事業者を応援し、2023年にはコロナ禍からの5類移行により、観光業界が急速に回復に向けて動き始める年だった」と振り返った。
コロナ禍を経ても、観光業界に甚大な影響を及ぼす災害や事故は「全国でいつ起きてもおかしくない」と言及。それでも、観光業界は「お客様に喜んでもらえるものを提供することを生業にしている」と述べた。出席された入選・受賞者に向けては、「お客様に喜んでもらうためにも、1人でも多くの笑顔を今年1年で提供していこう」と呼び掛けた。
また、「今年は60年に一度の甲辰の年。天に昇る龍になぞらえて、観光業界も上向いていく1年になるように応援していきたい」と話した。
□ ■
100選は、国土交通省と観光庁、全国旅行業協会（ANTA）、日本旅行業協会（JATA）後援のもと、観光業界で最も歴史あるイベントの1つとして定着した。
後援団体を代表して、ANTAの駒井輝男副会長は「旅行業協会の会員の多くは、団体旅行を主としている。昨年は教育旅行が100％戻ってきているが、会員の中で取り扱っているのはそう多くない。地域密着の団体旅行がメインであり、団体旅行も復活に向かっているがコロナ前のような状況までの回復には至らなかった」と昨年を振り返った。今年は元の状況まで戻るために、「我われが積極的にお客様のもとへ出向き、現状を説明して誤解のないように伝え、また楽しい旅行をしていただくのが使命だと思っている。そのためには、本日出席の皆様のご協力が不可欠」と力を込めた。
来賓を代表して、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の井上喜博会長は「今回の能登半島地震により、一時的な避難所として組合員の旅館ホテルで客室を提供している」と報告。完全な復興に向けて「災害から立ち直るためにも日本旅館協会と共に国に要望し、旅館やホテル業界のみならず、観光業界が観光立国の再始動、再加速に向かうように取り組んでいく」と述べた。
日本旅館協会の大西雅之会長は「被災された皆様が立ち直れるように、業界の仲間として寄り添っていきたい」とあいさつ。「対策会議を開くなかで金融対策を急いでほしいという声が強い。被害の大きさに応じて、一括してエリア全体の支援を国に要望したい。まさにおもてなしの中核である旅館やホテルが甚大な被害に遭われたわけで、何としても立ち直れるようにさまざまな体制を整えていく」と強調した。
選考審査委員を代表して、エム・ツー代表の三堀裕雄氏は初めに、「能登半島地震により多くの名湯が被災し、観光客のキャンセルが相次いでいるが、災害に負けず頑張ってほしい」とエールを贈った。
……
【全文は、本紙1928号または1月25日（木）以降日経テレコン21でお読みいただけます。】
2024年1月19日（金） 配信
2024年1月1日に、「令和6年能登半島地震」が発生した。翌2日には支援物資を輸送中の海上保安庁の飛行機と日本航空（JAL）の旅客機が羽田空港で衝突するなど、年初早々、日本の先行きは不安に満ちたものとなった。
能登半島の被災地の状況は日を追うごとに深刻さが増し、1月15日現在、約1万8000人が避難所に身を寄せているという。
地震で犠牲になられた方々に哀悼の意を表し、被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。
¶
地震発生後から懸命な救助活動が行われ、多くの命が救われた。その後、全国から水や食料、毛布やオムツなどの救援物資が被災地に送られた。義援金などの寄付活動も活発化している。
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（井上善博会長）、日本旅館協会（大西雅之会長）、全日本ホテル連盟（清水嗣能会長）、日本ホテル協会（定保英弥会長）など宿泊団体は会員などに呼び掛け、2次避難所として2万5000人の受け入れが可能な状況となっている。東日本大震災以降、自然災害が発生した際に、宿が被災者を受け入れる流れができており、今回の能登半島地震でもこれまで培ってきたノウハウが生かされることを願っている。
¶
1月12日には、旅行新聞新社が主催する第49回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」などの表彰式が、東京・新宿の京王プラザホテルで開かれた。当日は、後援団体の全国旅行業協会や日本旅行業協会をはじめ、主要な観光団体のトップが勢ぞろいし、受賞者を祝い、被災地域の復興を祈る言葉やエールが贈られた。
表彰式では、第49回「旅館100選」総合1位の加賀屋（石川県・和倉温泉）の長谷川明子女将に表彰状を授与した。長谷川女将の胸には言葉にならないさまざまな感情が込み上げたのか、溢れる涙をぬぐいながら深々とお辞儀をされた。
地震発災時、加賀屋はほぼ満室だったという。宿泊客を高台にある小学校に避難させ、翌日には金沢に無事送り届けた。
また、避難所におにぎりや飲料水、売店のお菓子、そして布団や毛布を運び、被災者のためにできることを全力でやられた。エレベーターが停止していたために、従業員は20階まで階段で駆け上がり、宿泊客の荷物を探して届けるなど、宿泊客からの感謝の言葉を目にするたびに、目頭が熱くなった。
「日本一の宿 加賀屋」という呼び名を耳にすることが多い。加賀屋に宿泊した皆がその理由を実感できないこともあるかもしれない。しかし、今回のような非常時や、何かトラブルに遭遇したときに、宿泊客は加賀屋が持つおもてなしの「底力」を、その身をもって体感するのではないだろうか。
加賀屋グループの「加賀屋」「松乃碧」「あえの風」「虹と海」の4館は当面の間、休館を余儀なくされている。建物がどのくらい損傷しているかの調査にもかなりの時間が必要とのことで、今のところ先の見通しは立たない状況にある。表彰式後の祝賀会で長谷川女将にお声掛けすると、「ずっと迷っていましたが、表彰式に来て良かった」と話してくれた。
¶
能登半島を中心に、多くの旅館や観光施設が被災した。心が痛む。一刻も早い復興へ、本紙も取材活動を通じて支援していきたい。
（編集長・増田 剛）
2024年1月18日（木） 配信
観光庁はこのほど、訪日外国人消費動向調査の2023年暦年全国調査結果（速報）を発表した。23年通年の旅行消費額は、コロナ前の19年比9・9％増の5兆2923億円と、統計開始以来初めて5兆円を超え、過去最高を記録した。訪日外国人1人当たりの旅行支出額は、19年比33・8％増の21万2000円。
観光立国推進基本計画で早期達成目標に定めた旅行消費額と1人当たりの旅行支出額を上回る結果となった。
国籍・地域別の上位5カ国・地域では、台湾が7786億円、中国が7599億円、韓国が7444億円、米国が6062億円、香港が4795億円となり、全体の63・7％を占めている。
費目別では、宿泊費が34・6％と最も多く、次いで買い物代が26・4％、飲食費が22・6％──と続いた。19年と比べると、宿泊費の構成比が増加し、買い物代の構成比が減少した。
訪日外国人1人当たりの旅行支出額は、国籍・地域別ではスペインが34万2000円と最も高く、次いでオーストラリアが34万1000円、イタリアが33万6000円と続いた。
2024年1月18日（木） 配信
日本旅行（小谷野悦光社長）はこのほど、女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する「えるぼし」のプラチナ企業に認定された。旅行業界で唯一となる。
2016年9月に女性の職業生活における活躍を推進する行動計画が評価され、「えるぼし」認定を取得した。21年には3段階目の評価を受けていた。
えるぼし認定企業のうち、一般事業主行動計画の目標達成や、女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況がとくに優良であるとして、最高ランクである「プラチナ企業」の認定を受けた。
同社は、「社員一人ひとりの働きがいの向上と、ワークライフバランスの実現を加速させる。仕事と家庭の役割責任を果たしながら、双方の充実を目指して『自分』らしく働く社員を強力にサポートしていく」考えだ。
2024年1月18日（木） 配信
観光庁の髙橋一郎長官は1月17日（水）に開いた会見で、元日に発生した令和6年能登半島地震について、2次避難所として2万5000人が受入可能とし、「協力いただいた宿泊業界へ厚く感謝申し上げる」と謝意を述べた。また、23年通年の訪日外国人旅行消費額が初めて5兆円を超え、観光立国推進基本計画の目標を達成した。髙橋長官は、「地方を中心とした訪日誘客、持続可能な観光地域づくり、国内交流拡大へ注力する」と抱負を語った。
観光庁は地震発生後、地方運輸局や宿泊・旅行関係団体を通じて、宿泊施設や観光施設の被害情報の収集、旅行業協会加盟の旅行会社におけるツアー参加者の安否確認、日本政府観光局（JNTO）によるSNSや「Safety tips」での情報発信、JNTOのコールセンターによる英語・中国語・韓国語による問い合わせ対応を実施した。なお、今でも対応などは継続中。
1月4日（木）には宿泊関係4団体に対し、被災者への宿泊場所の提供や、入浴、炊き出しなど、可能な限りでの被災者への支援について依頼。1月6日（土）から、現地での情報収集と、石川県側との調整のため、観光庁の職員を現地災害対策本部へ派遣した。
1月8日（月）には、政府対策本部における首相の指示を受け、被災者受け入れ可能な宿泊施設として、2月末までの間で、北陸4県で約9300人、長野県・岐阜県・滋賀県・三大都市圏で1万5600人分を確保。1月12日（金）に石川県側へ情報提供を行った。
宿泊事業者について、髙橋長官は、「発災直後から、石川県側の要請に応じて、宿泊施設に泊まりながら通院される透析が必要な患者約100人の受け入れをするなど、非常に立ち上がりが早く、迅速に対応いただいた。石川県における2次避難の推進に、極めて重要な役割を果たすベースとなっている」との認識を示した。「宿泊業界団体やホテルチェーン各社、被災された方々の受け入れを表明してくださった皆様のご協力に、心から感謝申し上げる」と感謝の意を示した。
「日々極めて厳しい状況にあることは、現地に派遣した職員から観光庁へ伝わっている。宿泊事業者の方々にご協力いただいている施設が、あたたかな受け入れ先として、被災者の支えとなることを期待している」と話した。
観光庁は、「引き続き、被災された方々の事情や声を踏まえて、まずは2次避難の円滑な実施への支援に最大限力を尽くすとともに、今後観光の復興に向けて全力で取り組む」考えだ。
2次避難所の宿泊施設では、1月17日（水）現在、56施設で1528人を受け入れている。
また、JNTOの調べによると、重点22市場の国・地域の旅行会社に聞き取りを行ったところ、東アジアや東南アジアで一部キャンセルがあったが、大規模なキャンセルや旅行控えは起こっていない。
政府は、災害救助法の適用を受けた被災中小企業に対して、日本政策金融金庫による災害復旧貸し付けの金利を引き下げるなど、資金繰りを支援する。このほか、地震に伴い、事業活動を収縮した全国の事業主を対象に、雇用調整助成金の申請用件を緩和する。これは地震発生の1月1日（月）にさかのぼって適用される。
今後は、観光業を含めた支援パッケージなどの検討を進めていくとし、「被災者それぞれの事情やニーズを踏まえたうえで、速やかに取りまとめる」考えだ。
23年通年の訪日外国人消費動向調査（速報）では、訪日外国人旅行消費額は過去最高額となる19年9・9％増の5兆2923億円、訪日客1人当たりの旅行支出は19年比33・8％の21万2000円となった。
新たな観光立国推進基本計画で定めていた早期達成目標に到達したことについて髙橋長官は、「円安や物価上昇の影響も考えられるが、宿泊数が増えたことも要因となるのでは。観光需要の回復は地域によって偏在傾向にあるため、地方誘客に注力する」とした。
こうしたなか、24年の抱負として、髙橋長官は、「日本の地方部は限りない可能性を持っている。地方を中心としたインバウンド誘客と、持続可能な観光地域づくり、国内交流拡大などを戦略的に行っていく」と意気込みを述べた。
2024年1月18日（木）配信
札幌シメパフェの１番人気店「パフェ、珈琲、酒、佐藤」と高級チョコレートブランド・ゴディバが協業し、今年2月から首都圏と札幌市内で期間限定のコラボパフェを発売する。1月18日（木）、札幌市が東京・日本橋のGODIVA café Nihonbashi（ゴディバカフェ日本橋）にメディアを招き、発表した。
札幌シメパフェは2014年、昔から夜に甘いものを食べる習慣があったことに着想し、飲んだ後の締めにパフェを食べる「食体験」として生まれた。今も市内人気店では行列が絶えない。コラボパフェの提供は2月1日（木）～同29日（木）まで。札幌市内では「パフェ、珈琲、酒、佐藤」や「パフェ、珈琲、酒、佐々木」などグループ4店舗で提供する。一方、首都圏では、銀座、湘南平塚店を除く、ゴディバカフェ8店舗で登場する。札幌と東京、それぞれ趣向を凝らしたパフェを提供することから、「東京で楽しんだ後は、さっぽろ雪まつり（2月4～11日）も開かれる札幌を訪れて」（札幌市）とPRする。
「日本新三大夜景都市」札幌ならではの強みも企画に盛り込んだ。札幌夜景の特徴は、標高531メートルの藻岩山をはじめ、大倉山展望台（307メートル）、JRタワー展望室（160メートル）、さっぽろテレビ塔（90メートル）など、さまざまな高さから景色を楽しめること。さらに、さっぽろホワイトイルミネーションやさっぽろ雪まつりなど、冬の魅力が多彩な点だ。１月26日（金）～2月29日（木）までは、藻岩山、大倉山、さっぽろテレビ塔からの夜景が楽しめる3つのレストランで、コースディナーの締めくくりにゴディバとのコラボパフェを提供する。
2024年1月18日（木） 配信
滋賀県大津市の琵琶湖汽船（川添智史社長）と、おごと温泉の旅館などで構成するびわ湖雪見船協議会（池見喜博会長）は2月3～26日までの月・土・日・祝日に、冬の琵琶湖を南北に縦走する恒例の「雪見船クルーズ」を運航する。
同クルーズは1983年の運航開始から30年以上続くもので、同市の大津港と長浜市の長浜港を片道2時間30分で結び、天候が良ければ湖上から雪化粧をした比良山系の絶景が楽しめる。
長浜では、長浜観光協会（岸本一郎会長）が、歴史・規模とも日本一と言われる「長浜盆梅展」を例年1～3月にかけて実施。クルーズと盆梅展を中心にして、閑散期となる冬の琵琶湖観光を盛り上げる狙いだ。
1月10日（水）に報道関係者を集めた試乗会を行った。この日は曇り模様で比良山系の雪化粧は見えなかったが、山々の稜線が霞んだ幻想的な風景が見えた。長浜港に近づくと晴れ間が出てきて、雪化粧をした伊吹山をはっきりと見ることができた。
長浜港では長浜観光協会の岸本一郎会長らが出迎え、池見会長らに盆梅を贈呈した。
池見会長は「冬ならではの琵琶湖の景色が楽しめるクルーズだ。今年の大河ドラマのゆかりの地がある大津や1200年の歴史を誇るおごと温泉、長浜の盆梅展とクルーズを中心に、1日でお得な旅行が楽しめる」とアピールした。
川添社長は雨不足で琵琶湖の水位が低下している問題に触れ、「今朝の時点で基準値からマイナス76㌢。冬の琵琶湖を大いに楽しんでもらいたいが、我われの生活や仕事は自然環境と無縁でないことを頭の片隅にとどめていただければ」と述べた。
岸本会長は「今年の盆梅展は、動く切り絵とのコラボや夜の雲海などでグレードアップした。期間限定の夜間のライトアップでは庭の竹灯りで雰囲気が変わる。ぜひ盆梅を楽しんでもらえれば」と話した。
クルーズ船は、往路は大津港を午前10時発で、長浜港午後0時20分着。復路は長浜港を同2時発で、大津港帰着は同4時50分。予約のある場合のみ、におの浜観光港とおごと温泉港にも着船する。
片道、往復利用のどちらも可能で、乗船料は片道大人4500円、子供2250円。往復6000円、子供3000円。船内で「雪見船特製弁当」（1700円）も販売する（事前予約制）。
盆梅展は長浜港およびJR長浜駅からすぐのところにある「慶雲館」で1月10日（水）から3月10日（日）まで開催。1952年に始まり今年で73回目を迎える。約90鉢が純和風の座敷にずらりと並べられ、なかには高さが3㍍に及ぶものや、樹齢400年と伝わる古木もある。観覧料は大人（高校生以上）800円、小・中学生400円。
2024年1月18日（木） 配信
西日本旅客鉄道（JR西日本、長谷川一明社長、大阪府大阪市）は2月10日（土）、大阪駅構内で、岡山（岡山県岡山市）―出雲市（島根県出雲市）間で4月6日（土）から運転する特急「やくも」の新型車両見学会を開く。
事前申し込み制で、募集人数は350人。応募多数の場合は抽選となる。専用応募フォーム（https://les.living.jp/app/user/SPUSC010.php?eid=EN000615183wbwXi）で2月1日（木）まで受け付けている。
同日、大阪駅「OSAKA STATION CITY 2階アトリウム広場」で、新型やくもグッズの先行販売や鳥取・島根の観光PRなどのイベントも開く。このイベントは自由に来場できる。
特急「やくも」の新型車両投入は約40年ぶり。273系特急形直流電車を44両（4両×11編成）投入する。新たに開発・実用化した国内初となる「車上型の制御付自然振り子方式」により乗り心地を向上させる。座席間隔を拡大し、全席コンセントや車内Wi－Fiを備え快適性を高める。
車体外装には宍道（しんじ）湖（こ）の夕日やたたら製鉄の炎など沿線を象徴する色として、「やくもブロンズ」と名付けた銅色を採用する。窓枠周りに配置する白色とのコントラストで高級感を演出する。
車内はグリーン席、普通席のほか、向かい合う座席構成のグループ席を備える。
2024年1月17日（火） 配信
住友不動産ヴィラフォンテーヌ（桝井俊幸代表、東京都新宿区、）はこのほど、「ANA Blue Base」や「羽田空港第3ターミナル」見学ツアーと天然温泉を楽しめる日帰り、宿泊プランの販売を開始した。
日帰りプランでは、全日本空輸（ANA）の主要職種（グランドスタッフ、客室乗務員、貨物スタッフ、グランドハンドリングスタッフ、整備士、運航乗務員）の訓練施設や実際の訓練のようすが見られる「ANA Blue Base」見学ツアーに参加。
その後、同社が運営するホテル「住友不動産ホテル ヴィラフォンテーヌ プレミア 羽田空港」と「同グランド 羽田空港」併設の温浴施設「天然温泉 泉天空の湯 羽田空港」で航空機や富士山を眺めながら、自家源泉の天然温泉を堪能できる。
宿泊プランでは、日帰りプランの内容に加え、羽田空港第3ターミナルビルの見学も楽しむことができる。
ターミナルビル見学では、大田・品川まちめぐりガイドの会のボランティアガイドの案内を聴きながら施設内にある展望デッキや江戸小路、羽田日本橋などを散策する。
日帰りプランは2月1日（木）に4回行われ、料金は1人5800円（税込）。宿泊プランは1月31日（水）からの1泊2日で、料金は2万円（2人1室利用時の1人料金、税込）。両プランとも、小学生以上が対象となる。
旅行新聞ホームページ掲載の記事・写真などのコンテンツ、出版物等の著作物の無断転載を禁じます。
