水上観光船 脚光浴び注目度が高まることを期待

2017年12月1日(金) 配信

水上観光船は旅の思い出を深める

 観光産業といえば、ホテルや旅館などの宿泊施設、旅行会社や大規模なテーマパークなどを真っ先に思い浮かべるかもしれない。旅の移動には欠かせない航空会社や鉄道会社、観光バス会社なども、観光産業の重要なポジションを占めている。

 ドライブインなどの土産物施設や飲食店も、観光産業の主役である。視点を変えると、バッグやカメラ、自転車などのメーカーだって観光との関わりは密接である。「観光は裾野が広い産業だ」と言われるが、実際、本当に広い。観光とまったく関係がない業種を探すことは、非常に困難である。

 観光産業のど真ん中に存在し、とても愛される存在でありながら、これまで十分に脚光を浴びて来なかった業種がある。それは、水上観光船だ。

 業界専門紙の記者として数えきれないほど、観光関係者が集うパーティーなどにも出てきた。宿泊施設や旅行会社、運輸機関などに対する期待の言葉、日ごろの努力への賛辞や貢献への謝辞は多く耳にしたが、水上観光船への言及は少なかったというのが率直な印象である。

 島国で海に囲まれ、自然豊かな日本には、さまざまな水上観光船がある。

 海辺には多島美を満喫する島めぐり観光船や、湾内クルーズなどが多く存在する。工場夜景を海上から眺めるコースも全国各地にある。南の島では、サンゴ礁や熱帯魚の群れをガラス越しに眺めることができるグラスボートもある。

 景勝地として広く認知されている湖には、遊覧船はワンセットだ。湖上のひとときをのんびりと優雅に過ごすための遊覧船が運航している。

 川下りも人気である。桜や新緑、紅葉の深い渓谷を船でゆっくりと流れていく景色を眺めるのは、日本の深部に秘する美を堪能できる贅沢な旅である。

 また、城下町など歴史的な古い町並みのお堀には、船頭さんが舟唄を気持ちよさそうに唄いながら、巧みな竿さばきで、町並みを案内するツアーも名物となっている。

 そして最近は、水陸両用船が脚光を浴びている。

 海や湖、川、お堀でもそうだが、水上から眺める体験は、歩く旅とはひと味違う。旅の思い出を重層的に深める力を有している。

 豪華クルーズ船による船旅は多くの人の憧れだ。しかし、現実には参加者はまだまだ一部の人たちに限られている。

 一方、日本各地に存在する旅先での水上観光船は、気軽に非日常を楽しむことができ、多くの人々に親しまれている。近年はインバウンドの拡大で、水上観光船に外国人観光客が楽しそうに乗船する姿もしばしば目にするようになった。

 旅行新聞新社は今年初めて、旅のプロである旅行会社に優れた「水上観光船」を選んでもらう第1回「プロが選ぶ水上観光船30選」を発表する。10月に全国の旅行会社から投票を受け付けており、12月11日に本紙ホームページで発表する。

 来年1月23日には、東京・新宿の京王プラザホテルで第43回「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」などとともに、表彰式を開催する。国土交通省と観光庁も後援している。今後、注目度がますます高まることを期待している。本紙も観光業界の専門紙として、全国の水上観光船を盛り上げていきたいと思う。

(編集長・増田 剛)

若狭路に春を告げる 「お水送り」3月2日実施 福井県小浜市

2017年12月1日(金) 配信

御香水を奈良へ送る

 福井県嶺南、古代から塩や海産物を京へ届け、都の食文化を支えた「御食国(みけつくに)」として知られる小浜市で毎年3月2日、若狭路に春を告げる神事「お水送り」が行われる。

 全国的に有名な奈良・東大寺二月堂で毎年3月12日に実施される「お水取り」は、実はこの「お水送り」で若狭「鵜の瀬」から流された御香水が、二月堂「若狭井」まで届き、それをくみ上げる神事のこと。

 お水送りは752年、若狭の「遠敷(おにゅう)明神」が、東大寺の大仏開眼供養に先立つ“行”に遅れたお詫びに、本尊に供える「閼伽水(あかすい)」を若狭から送ったのが始まりと伝わる。

 見どころは、夕刻から同市の神宮寺で行われる「達陀(だったん)の行」。赤装束の僧が、長さ7㍍にもなる巨大たいまつを振り回しながら回廊を練り歩き、魔を祓う様は圧巻。

 その後、境内に設けられた大護摩壇の火をたいまつに移し、それを担いだ僧たちの行列が、約2キロ上流の鵜の瀬まで御香水を運び上げる。僧に続いて一般参加者約1500人もたいまつを手に行列に続き、鵜の瀬まで幻想的な光の道を創りだす。

 行列が鵜の瀬に着くと大護摩が焚かれるなか、住職が送水文を読み上げ、御香水を遠敷川に注ぎ込む一番の見どころ「送水神事」が行われる。この御香水が10日後に奈良へと流れ着き、東大寺の「お水取り」でくみ上げられることになる。

【楽天ライフルステイ・太田宗克社長に聞く】「特定のプレーヤー、排除しない」

2017年12月1日(金) 配信

太田 宗克 氏
楽天トラベル執行役員国際事業部長、楽天逸行(北京)信息科技董事長兼総経理などを歴任。17年より現職。

 6月の設立後、海外の民泊プラットフォーマー(仲介業者)との提携を積極的に進めてきた楽天LIFULL STAY(楽天ライフルステイ)。社長の太田宗克氏は、楽天トラベルの黎明期にも携わったオンライン旅行業界の先駆者。「徐々に段階を踏みながら、楽天トラベルと同様に規模を拡大していきたい」と力を込め、民泊業界の健全化にも意欲を示した。

【謝 谷楓】

 ――住宅宿泊事業法(民泊法)の施行(2018年6月15日)に合わせて、自社仲介サイト「VACATION STAY(仮、以下略)」を立ち上げる予定です。まずは、物件の募集開始時期について教えてください。

 物件募集は18年3月中旬、事業者の申請・登録開始日に合わせて行う予定です。我われは、行政の動きに準拠するカタチで活動をしています。同じ理由で、「VACATION STAY」のサービス開始も民泊法の施行日に合わせているのです。

 ――楽天グループとして、民泊業界で果たすべき役割について。

 民泊法の施行を皮切りに、健全なビジネスモデルの確立を果たしたいという思いがあります。

 ホテル・旅館業界関係者と意見を交わすなかで、問題は違法民泊にあるという印象を持っています。全否定ではなく、一部で蔓延する違法な取り組みを改善してほしい、そうすれば協働も実現可能だという立場の方が多数を占めていると理解しています。

 ホテル・旅館が望む、あるべき民泊市場をつくることが、我われの役目です。プラットフォーマー(仲介業者)各社が、民泊法を蔑ろにしない環境を率先して整備していきたいと考えています。民泊法の施行に合わせてサービスを開始するなど、行政の動きに沿って事業を展開する理由もここにあります。

 法施行後、違法民泊を行うホスト(宿泊事業者)に対し、「仲介業者」各社がどう対応するのかに、強い関心を抱いています。問題が起きればその都度、建設的な話し合いを続ける必要があります。

 ――ホテル・旅館業界のなかには、ホームシェアリング(民泊)と既存旅館業、しっかりと顧客の棲み分けをしてほしいという声もありますが。

 我われの使命は、旅行や宿泊の需要底上げです。民泊業界を牽引することで、旅行や宿泊需要を一層喚起できると考えています。例えば、民泊を利用して宿泊している人が、近くのホテル・旅館へ入浴や食事をしに行ったりすれば、両者間のコラボレーションも生まれ、双方の需要底上げができると思います。

 既存の市場でシェア争いをすることが、目的ではないのです。ホテル・旅館はもちろん、物件の「管理業者」など、特定のプレーヤーを排除する考えもありません。

 ――10月、鯖江市(福井県)との連携を発表しました。古民家の再生など、空き家対策の一環として「仲介業者」との連携に期待する地域が増えてきました。今後は宿泊以外でも、誘客に結びつくアイデアが求められるのではないでしょうか。

 誘客増は、地域全体で取り組まなくてはならない課題です。地域の自然そのものをコンテンツとして考えることが効果的です。

 来訪者が増加傾向にある東南アジアや台湾、香港と違い、日本には四季があり気候の変化が顕著です。グランピングなど、移り変わる自然模様を楽しめるコンテンツが興味を引きつけます。アジア圏からの来訪者数はインバウンド全体の約8割を占めるため、このビジネス機会を逃す手はありません。

 コンテナハウスやトレーラーハウスといった施設は比較的安価で、設備投資の負担も軽く済みます。古民家などの民泊物件と併用してもらうよう工夫を施すことも可能です。コテージなどの宿泊施設は、災害時にも役立ちます。

 観光資源が乏しいと悲観する地方行政関係者はぜひ、地域の自然そのものに着目してほしいと思います。

 ――「仲介業者」楽天LIFULL STAYの強みについて。

 「宿泊事業者」がワンストップで、事業を営める状況を整えています。販売面から清掃といった管理業務、家具の販売・レンタルまで、民泊物件の運営をトータルでサポートします。仲介サイトのみの利用も受け付けています。

 国内客とインバウンド、双方の取り込みを支援する用意があります。国内では、9千万人を超える楽天会員(ID数、17年9月)をターゲットにすることができます。

 ホームアウェイ(米国)や途家(トゥージア、中国)、アジアヨー(台湾)ら、各国・地域で高い知名度を誇る「仲介業者」との提携にも注力してきました。「VACATION STAY」に物件を登録すれば、インバウンドにもリーチする仕組みが完成しています。

 ――手数料などについて。

 「宿泊事業者」からは、3%の仲介手数料を募ります。「VACATION STAY」では別途、ユーザーからももらい受けます。

 提携先の「仲介業者」ごとに、手数料の募り方が異なるため、「宿泊事業者」が望む収入を得られよう、価格面の調整も行います。安心して物件を掲載できる体制づくりに励んでいます。

 物件の代行運用手数料については、物件の広さや、登録種類(マンスリー賃貸や簡易宿泊所など)によって異なります。上限は25%となります。詳細は今後、アナウンスする予定です。

 ――不動産会社を対象とした、法人営業に力を入れている印象を受けますが。

 6月の設立以降、取り組みを説明するセミナーを開いてきました。法人が個人の参加者を若干上回っています。ピンポイントでの営業活動が難しい個人「宿泊事業者」については法の施行以降、楽天会員の基盤を活用するなど、取り込みを加速していきます。

 なお、都心部では宿泊提供日数が180日に制限されているため、マンスリー賃貸や簡易宿泊所と併用した運営が活発になると予測しています。マンスリー賃貸の残室を、民泊物件として販売できるシステムも構築中です。エリアや登録種類など、各物件に適した対応を目指します。

 ――ありがとうございました。

【特集 No.479】ヘルスツーリズムの実践 住民と来訪者、双方に寄与

2017年12月1日(金) 配信

 PR動画の作成や、SNS(交流サイト)の利用、斬新なキャッチコピーなど、誘客に対する期待は、派手やかさとなって表れることが多い。今回、「健康づくり」をテーマに、誘客だけでなく地域住民の生活力アップにも貢献する民間活力開発機構(みんかつ)の取り組みに着目した。現在日本の高齢化率は27%。超高齢社会を生きるなか、「健康づくり」は医療や介護費負担減に貢献でき、高齢者層の旅行需要を取り込む可能性も有する。地域住民と来訪者、双方に寄与する着実な活動に注目したい。
【謝 谷楓】

観光資源を健康づくりに生かす

 健康寿命の伸長に地域の健康・観光資源を活用する、分野を横断した複合型の取り組みに注目が集まっている。医療費適正化や介護費負担軽減、歳入減など、超高齢社会が抱える課題解決の糸口となり得るからだ。

 厚生労働省の調べによると、2016年の日本人の平均寿命は男性が80・98歳、女性は87・14歳。いずれも過去最高を更新し、11年前(05年)と比べ1・62―2・42歳伸びている。一方、三大死因とされ、生活習慣病とも呼ばれるがんと心臓病、脳卒中、いずれかで亡くなる確率の減少は鈍い。05年と比べて5―7ポイントの減少に留まっているのが現状だ。とくに、がんについては性別にかかわらず、減少値は1ポイントに満たない。

 政府を中心に、健康寿命を伸ばす取り組みが続けられ、生活習慣病予防を中心とした「21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)」は13年から第2期目が始まった。スマート・ライフ・プロジェクトなど、地方行政と事業者の連携による各種イベントも盛んだ。経済産業省が中心となって進める「次世代ヘルスケア産業協議会」では、各省庁の守備範囲を超えた健康アクションプランが提唱され、地域の観光資源を健康づくりに生かす旅行商品造りの検討が進む。

健康志向と交流人口2つの課題を解決

 民間活力開発機構(みんかつ、里敏行理事長)は、1989年の設立以来、交流人口増加につながる健康づくり運動を、現場レベルで牽引してきた。

 昨今、地方行政は医療・介護費の負担増と、働き手不足による歳入減に頭を悩まされてきた。2つの課題はともに少子高齢に起因するものだが、地方行政の性質上、異なる部署が個別に対応策を練る必要があった。

 同機構の主力事業「健康づくり大学」は、温泉と食事、環境(自然)、スポーツ4つの角度から、地域内外に働きかけることで、課題をまとめて解決する。地域住民に対し、誘客に結びつく要素だった温泉・食事・環境(自然)が持つストレス軽減やリフレッシュ効果を強調。ウォーキングなどのスポーツと掛け合わせることで、健康に対する地域住民の関心を高めるイベントを実施してきた。08年に湖北町(滋賀県)で行った「健康づくり大学」では、ウォーキングとともに、専門家が地元産野菜を使った健康食の調理法をレクチャー。観光資源の再発見を促しつつ、健康に興味関心を抱かせる工夫を施した。

 健康志向の観光客を取り込む活動も行う。15年には、三条市(新潟県)で日帰り温泉施設を利用して「健康づくり大学」を開講。市民向けプログラムだったが、ヒメサユリ祭をはじめとするイベントと連動し首都圏での情報発信を実現した。交流人口と消費額増加に貢献している。

 同機構は、地域の医療機関との連携も重視。健康相談を行うなど、ターゲットである高齢者の意識改革も狙う。「健康づくり大学」はこれまで、20を超える自治体で実施されている。

上天草市と提携、取り組みをバックアップ

 同機構は17年4月から上天草市健康福祉部と提携。同部が中心となって進める「複合型スポーツ&ヘルスツーリズム事業」に参画した。ここでも、地域住民の健康促進と交流人口増、2つの課題に取り組む。

 3年計画で進む同事業。初年度の今年は事業推進委員会を立ち上げ、関連部署や事業者の関係構築をはかってきた。11月、市の商工観光課らによるガストロノミーウォーキングイベント(特別協力=ONSEN・ガストロノミーツーリズム推進機構)に、健康福祉部が健康関連のテントブースを設け、部署の枠にとらわれない活動が始まっている。

 住民の健康意識向上を促すため、指標となる健康度数値も作成する。事業の浸透と恒久化を目指すのが狙いだ。上天草総合病院と協力し、人間ドックプログラムを通じた観光客の誘致にも励む。

 市の健康福祉部は、地域の食材を使った健康メニュー開発や、特定健康診査受診率の向上プランを作成している最中。来年2月開催のトレッキングフェスティバルでは、温泉・食事・環境(自然)・スポーツの各視点に基づく取り組み(健康づくり大学の開講)とともに、アンケート調査も実施。初年度プログラムの成果を測定し、取り組みをバックアップする。

 観光庁の調べによれば、16年の「立寄温泉・温泉施設・エステ」の延べ利用者数は、約4400万人。14年以降3年連続で増加しており、温泉に対する関心は低くない。「健康づくり大学」の主なターゲットである高齢者(60―80代以上)の延べ旅行者数と宿泊数(観光・レクリエーション目的)はともに、14年以降3年連続の増加で需要も高い。上天草市での成果を、全国の各地域で役立てる日は近い。

※詳細は本紙1694号または12月7日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

【名古屋・金沢】日本酒×地域づくりセミナー開催

2017年11月30日(木) 配信

日本酒イメージ

自治体、観光団体、酒蔵の方を対象にした「酒文化を通じた魅力ある観光地域づくりセミナー」が12月に名古屋と金沢で開かれる。現在、参加者を募集している。

 国土交通省中部運輸局観光部、北陸信越運輸局観光部などが主催する。海外からのインバウンドを推進する「昇龍道プロジェクト」に取り組むなか、豊かな自然がもたらす良質な水と米を原料として酒づくりを行う酒蔵が数多く点在することを踏まえ、「銘酒」をテーマにした広域観光の提案にも力を入れている。

 セミナーは観光地域づくりや滞在コンテンツづくりの契機となることを目的に、昇龍道大使として活躍している平出淑恵さんや、日本酒を通じたさまざまな取り組みをしている人たちが登壇。参加者から寄せられた地域独自の酒文化情報も、後日Webサイトで情報発信するという。

セミナー概要

タイトル:酒文化を通じた魅力ある観光地域づくりセミナー

名古屋会場:日時 2017年12月14日(木) 午後2:00~同4:00

 会場 ウインクあいち(産業労働センター) 1103号室(愛知県名古屋市中村区名駅4丁目4-38)JR名古屋駅桜通口から徒歩5分

 申込締切 12月11日(月)※定員になり次第、締切

金沢会場:日時 2017年12月20日(水) 午後2:00~同4:00

 場所 金沢勤労者プラザ 101研修室(石川県金沢市北安江3-2-20)JR金沢駅西口から徒歩10分

 申込締切 12月15日(金)※定員になり次第、締切

申し込み

カーネルコンセプト TEL:052-459-0883 FAX052-459-0884

          Mail:shoryudo☆kernel.co.jp(☆を@に替えて送信)

          から参加申込書を入手し、メールまたはFAXで申し込む。

USJ 7棟目のオフィシャルホテル来夏開業

2017年11月30日(木) 配信

施設外観

オリックス不動産(東京都港区)とユー・エス・ジェイ(大阪市此花区)は、このほど、大阪市此花区で建設中のホテルについてユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)のオフィシャルホテル契約を締結した。ホテルの名称は「ホテル ユニバーサル ポート ヴィータ(HOTEL UNIVERSAL PORT VITA)」に決定した。2018年4月に竣工、7月の開業を予定している。

 オリックス不動産は、2010年8月から、オフィシャルホテル「ホテル ユニバーサル ポート(全600室)」を運営している。ホテルのエントランスはじめ、受付ロビーや共用部、レストランや客室など館内の細部にわたりパークの人気キャラクターを配置した装飾を施すなど、オフィシャルホテルならではのコラボレーションを行っている。また、ホテルスタッフがパークと同等のサービスを提供することで、お客さまがパークを離れてもその感動と興奮を忘れない空間づくりを大切にしている。

 「ホテル ユニバーサル ポート ヴィータ」は、全428室の客室と直営のレストランを備えている。「ホテル ユニバーサル ポート」と同様にUSJと全面的なコラボレーションを行い、パークと一体となった空間づくりを目指していく。

1.新ホテルはホテルユニバーサルポートの隣に開業する

 

2.コンセプト
 新ホテル「ホテル ユニバーサル ポート ヴィータ」は“太陽や自然の恩恵を大いに受けた、活気にあふれた場所”をデザインコンセプトとしており、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンを核としたテーマパークのもつ非日常的なエンターテインメント性が感じられる街並みづくりに貢献したいと考えている。

3.施設名称、ロゴマーク
名称=ホテル ユニバーサル ポート ヴィータ(HOTEL UNIVERSAL PORT VITA)

※VITA = イタリア語、ラテン語で「生命、生活、人生」の意味

ロゴマーク

ロゴマークは、「太陽の暖かさ」や「花びらの柔らかさ」をイメージしており、生命の躍動感とともに、ホテルの安心感や行き届いたおもてなしの心を表現している。

4.施設概要

5.施設詳細
(1)客室
ファミリー、友人、カップルなど多様なニーズに応える部屋を用意。

客室イメージ

(2)レストラン
「太陽のめぐみが詰まった、おいしく楽しいレストラン」をテーマに、季節ごとの多彩なメニューをブッフェスタイルで提供する。

 

※画像は2017年9月時点の完成予想図であり、変更の可能性がある。

ハワイ文化を無料体験@JALPACKアロハラウンジ

2017年11月30日(木) 配信

JALPACKアロハラウンジで、ハワイの文化に触れる無料体験レッスンを実施する(写真はイメージ)

JALPACKアロハラウンジ(ハワイ、シェラトン・ワイキキ内)が、無料のカルチャーレッスンを行う。ウクレレやフラ(フラダンス)など、ハワイの文化に気軽に触れることができる。

 ハワイアンキルトを学べるレッスンもあり、内容は盛りだくさん。一部材料費(ハワイアンキルトなど)が必要なものもあるが、原則無料で誰もが参加できるアクティビティとなっている。開催は毎週火~土曜日の4日間で、午後2:00から1時間ほどで済む。曜日ごとのタイムテーブルは以下の通り。シェラトン・ワイキキ内で実施する。なお、祝日と12月5、6日(火、水)、12月28日~2018年1月2日間は行わない。

●火曜日:フラ教室

●水曜日:ハワイアンキルト教室

●金曜日:クラフト教室

●土曜日:ウクレレ教室

企業特別賞で「クルーズ旅行6日間」を提供

2017年11月30日(木) 配信 

授与のようす

IACEトラベル(西澤重治代表、東京都中央区)はこのほど、総務省がICT(情報通信技術)成長戦略の1つとして行う、独創的な人向け特別枠「異能(Inno)vation」プログラムの授賞式で、企業特別賞を提供した。

お年寄り向け海外旅行VR体験サービス

全国の介護施設で「VR旅行体験サービス」による、メンタルサポートや機能訓練指導に活用したいという考えに賛同。企業特別賞として、クルーズ旅行6日間の旅を授与した。会場には多くのデモコーナーが設けられ、約8千件の中から選ばれた受賞者は、小学生から高齢者まで多岐にわたり、ユニークで独創的なアイデアが発表されていた。「これからもIACEトラベルでは、思いもよらぬようなアイデアや技術を応援していきます」(同社)。

株式会社IACEトラベル 会社概要

事業内容: 旅行手配・渡航手配、海外航空券、国内航空券、パッケージツアー、       法人・業務渡航、クルーズ手配など

設立:1982年4月

資本金:8千万円

代表者: 代表取締役 西澤 重治

旅行業登録: 観光庁長官登録旅行業第883号

本社所在地: 〒103-0002 東京都中央区日本橋馬喰町一丁目14番5号

従業員数: 370人(2017年4月現在)

店舗数: 41店舗

日本はスキースクール天国状態

2017年11月30日(金) 配信

検討会のようす

観光庁は2017年11月29日(水)、東京都内で「第2回スノーリゾート地域の活性化推進会議」を開いた。同会議内の構成員からの報告で、日本は世界から“スキースクール天国”状態であるとの見方をされていることが明らかになった。

 日本は、スキースクール設立に関する主な法規制が設けられていない。そのため事実上スキー場やホテルなどの必要な許可が取れれば、ある日突然スノーリゾート地域を訪れた人が、いきなりスキースクールを始めるといったことも可能な状態だ。北海道のニセコ地域では訪日客増加に伴い、矢継ぎ早にスキースクールが50校近く設立されている。とくに、中国人向けのスクールが増加しており、外国人スキーインストラクターも多く見受けられるという。

 外国人スキーインストラクターの在留資格については2016年7月22日に規制緩和が行われ、在留資格「技能」で入国・在留しようとする外国人スキーインストラクターは、スポーツの指導に係る3年以上の実務経験がない場合であっても、スキーの指導に係る技能について国際スキー教師連盟(ISIA)が発行する ISIA カードの交付を受けている者は、在留が可能になっている。

 しかし“スキースクール天国”日本では既に、スキースクールの乱立が起きているため、スキーインストラクターとして全日本スキー連盟(SAJ)が認定している指導員資格などを保有しているかや、在留資格を充たしているかなどの確認がとれていない状態だ。

 日本プロスキー教師協会(SIA)の杉山公信常務理事は、「100年以上日本のスキーの発展に携わってきたSIAとしては、公認校のスキーインストラクターが語学ができないという理由だけで、公認スキースクール自体の力が弱ってきてしまうことに不安を感じている」と述べたうえで、早急に公認スキースクールのインストラクターに対して、語学力向上をはかっていくと伝えた。

 日本スノースポーツ&リゾーツ協議会の河野博明代表理事は、「スキー教師やスキーガイドについては、お客様の命を預かっているのにも関わらず、しっかりとした国家検定制度ができていない。これは大きな問題。関係団体と協力して、教育制度の見直しを行っていく」とコメントした。

観光バスの日はお得にはとバスツアー

2018年11月30日(木) 配信

東京初の定期遊覧乗合バスは大正14年に運行を開始

12月15日は「観光バスの日」。はとバスはこれを記念し、お得にはとバスを楽しめる体験コースを売り出した。

 レインボーブリッジなどの東京のビュースポットのドライブと東京スカイツリー天望デッキから東京都内の景色を一望できるバスツアー。ツアー料金を従来より低料金に設定し、はとバスのツアーを体験したことのない人にも気軽に参加してもらえるようにした。

東京乗合自動車の遊覧バス(昭和7年)

特別企画!!はとバス体験ツアー(東京スカイツリー&浅草)概要

運行日:2017年12月16日(土曜日)

出発時刻:

午前9:00、午前10:00、午前11:00、午後2:00、午後3:00、午後4:00

所要時間:約4時間10分

旅行料金:大人(12歳以上)2800円、子供(4~11歳)1920円 いずれも消費税込

コース:

東京駅丸の内南口 =

募集人員:528人 (44人×2台×6回)

予約方法:

予約センター(TEL03―3761―1100)

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