2018年2月20日（火） 配信

　2月中旬に熊本県の上天草市を取材で訪れた。私は同市がすすめる「複合型スポーツ＆ヘルスツーリズム事業」の一環で、上天草総合病院で人間ドックを受けたり、タラソテラピーを体験したりと、次号で詳しく紹介するが、生まれて初めての体験が続いた。

　2泊3日の日程の中で、上天草市と長崎県南島原市の間に浮かぶ有明海の小島「湯島」に定期船で向かった。湯島は、「談合島」の異名を持つ。これは「島原・天草の乱」で天草と島原両軍がしばしば会議を開いたために、そう呼ばれている。さらに、この島は猫の島としての顔も持っている。定期船が港に着くと、猫たちが出迎えに来てくれる。長閑な島で人懐っこくて、愛らしい猫たちと触れ合い、癒された時間だった。

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　上天草市で2泊した宿は、16畳分の和室だった。トイレと、広縁も備えられていた。やわらかい障子で仕切られた和室はテーブルとエアコン、テレビ以外は何もない、潔いまでにシンプルな部屋だった。畳一面の空間は柔道場のようだった。部屋の中央には白いシーツに包まれた布団が敷かれていた。料理は一転して豪華で、新鮮な海の幸が振る舞われた。

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　近年は海外の富裕層などをターゲットにしたラグジュアリー旅館が各地に増えてきた。1泊1人4―5万円するカテゴリーだ。ベッドや布団、アメニティーも高級素材をそろえている。あらゆる局面で一分の隙も見せぬほど「極上の快適さ」を提供する姿勢だ。お客からの要望があれば標準装備としてすべて取り入れていく。必然的に価格は少しずつ上がっていく。

　気がかりなのは、現代の多くの日本人が求める旅のスタイルとの心理的な乖離の広がりである。とくに若い世代では、旅先で利用する宿泊施設は旅館ではなく、ホテルでもなく、小グループで安く泊まれる民泊施設という傾向も耳にする。

　一部の富裕層と違い、多くの旅行者は、旅の予算が限られている。「美味しいものが食べたい」「記憶に残る体験がしたい」など多くの願いの中から、幾つかの贅沢を諦め、妥協していく。この過程で「ある程度の快適性は残しつつも、宿泊費をできるだけ安くしたい」「一点豪華主義でいい」というムードは強くなっている気がする。

　私の持つスマートフォンにはさまざまな機能が付いているが使わない機能も多い。このムダな部分が、常時微かな不快感を残している。自分が求めるものよりも過剰なサービスを提供される不快感も存在するのだ。クルマも家電製品も〝あれば便利〟と想定される機能を標準装備として付け足していく傾向がある。しかし、それは「私個人」ではなく、総体としての〝あれば便利〟である。そして、過剰装備と価格上昇が極限に達すると、今度はその反動として必要最低限なものを備えた、シンプルで手ごろな価格の製品やサービスを求めたくなる。

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　宿も記念日などでなかったら、清潔に清掃された客室に、エアコンが効き、真っ白いシーツに包まれた布団が置かれた簡素な空間が、妙に居心地よく感じるときがある。必要最低限の装備であっても、良心的な価格と誠意を持ってサービスを提供すれば、ほぼ問題ない。

　宿とお客が互いを過剰に求め過ぎない関係がいい。その心地よさを再認識した上天草市の旅だった。

（編集長・増田　剛）

2018年2月20日（火） 配信

　新潟県村上市・瀬波温泉の大観荘せなみの湯で2月5日、瀬波温泉の新しい観光ＰＲキャラクターのお披露目会を開催。一般公募311通の中から新キャラクターの名前を「せなみん」に決定した。

　胴体は瀬波温泉の一番の売りである真っ赤な夕陽が海に沈むようすと同時に、日本海を温泉に見立てて湯に浸かりまったりしている両方のイメージを表現した。性別不明、生誕地は瀬波温泉地内の某井戸、誕生日は4月9日（瀬波温泉の開湯記念日）、年齢は秘密、血液型は塩化ナトリウム物泉。趣味は夕陽鑑賞と温泉入浴、夢はＮＨＫ紅白歌合戦出場で親友はサケリン（今のところ片思い）だ。

　これから県内外を問わず各種イベントに参加していくため、もしも瀬波温泉をＰＲする姿を見掛けたらぜひ応援してほしい。

【長谷川　貴人】

2018年2月20日（火） 配信

　国内の農山漁村の所得向上や地域活性化を目指すため、2月7日に「一般社団法人日本ファームステイ協会」が設立した。平井伸治鳥取県知事が会長を務める。代表理事は百戦錬磨の上山康博社長が務めるほか、農協観光（藤本隆明社長）らが設立発起人に名を連ねている。協会は関係者の調整や品質保証制度の構築などを手掛けていく。

　政府は農林水産省を中心に「農泊」を推進しており、2020年までに農山漁村滞在型旅行をビジネスとして実施できる地域「農泊地域」を500地域創出する目標を掲げている。現在、実践地域として活動しているのは200地域。一方、さまざまな課題も浮き彫りになっており、それらに一元的に応える支援機能が求められてきた。こうしたことを受け、今回日本ファームステイ協会が設立。地域の課題や政府、利用者のニーズへの対応を行っていく。

　同日、東京都内で開いた会見で平井会長は「最近、増えているインバウンドのお客様は美しい日本に出会うのを楽しみにしている。海外では都会の喧騒は珍しくない。海外のお客様が日本に描くイメージや求めるものは富士山などの自然。東京や大阪以外の地方で農泊の推進をするべきだ」と主張した。

　一方、「農泊のキャパシティはなかなか増えない」と課題も指摘。「体験交流型の民泊に光を当てることで、従来の旅館やホテル業の皆さんとは違う需要を開拓できるのではないか」と述べた。

　上山代表理事は農泊を推進するうえでの課題として、グリーンツーリズムなど教育旅行を中心に受け入れてきた経緯があり、現在ニーズが高まっている個人旅行や訪日旅行者の受入体制が整っていないことを言及。「宿泊施設として、衛生面など一定の品質を担保することが中長期的には非常に重要になる」と語った。また、これまではホームステイ型の農泊が主だったが、ヨーロッパ型の家主不在の別荘タイプの物件を増やすため、古民家活用なども必要になるとした。

　協会の活動としては(1)全国の実践地域の課題解決に向けたコンサルタントや人材マッチングなどの支援機能(2)利用者に安全・安心・満足を提供する「品質保証」の仕組み構築(3)利用者の多様なニーズに応える情報発信・プロモーション機能――の3つを柱に取り組む。まずは5月に予定するシンポジウムをキックオフイベントとして、会員の顔合わせを行う。

　会員は農泊実践者を正会員とし、このほか賛助会員や自治体会員などを設ける。英語名は「Japan Countryside Stay Association」。

　役員は次の各氏。

　【会長】平井伸治鳥取県知事【副会長】皆川芳嗣農林中金総合研究所理事長【代表理事】上山康博百戦錬磨社長【理事】岡崎浩巳地方公務員共済組合連合会理事長▽藤本隆明農協観光社長▽清水清男全国農協観光協会代表理事専務▽小松俊樹時事通信社常務取締役【顧問】久保成人日本観光振興協会理事長▽松山良一日本政府観光局理事長

2018年2月20日（火） 配信

　高知県は1月30日、大阪市内のホテルで旅行会社や報道関係者を集め、観光説明会を開いた。

　同県では歴史観光をテーマにした博覧会「志国高知幕末維新博」を昨年3月から開催中。今年4月21日から来年3月31日まで（予定）を、「第二幕」と位置づけ、県内25会場を設定し、県内周遊をＰＲする。

　第二幕の目玉となるのが、高知市桂浜に建つ「高知県立坂本龍馬記念館」。リニューアルのため休館していたが第二幕開幕日となる4月21日にグランドオープンする。

　リニューアルでは新館増築と既存館（本館）改修を実施。本館と渡り廊下でつながる新館は地上2階・地下1階の鉄筋コンクリート造りで、延べ床面積は1947平方㍍。坂本龍馬の生涯をたどる常設展示をはじめ、さまざまなテーマで龍馬や幕末維新期に迫る企画展を開催する。

　常設展示室では、龍馬の誕生から江戸での修行時代、脱藩、勝海舟との出会い、薩長同盟、そして大政奉還にいたるまでを貴重な実物資料とともに時系列に沿って紹介する。

　説明会で同県観光振興部の吉村大副部長は、4月20日まで実施中の第一幕の状況について、維新博23会場合計で140万人超（1月25日時点）と、目標を大幅に上回る入り込みがあると報告。「維新博終了後も、魅力ある観光地づくりを進めていく」と強調した。

　説明会終了後は旅行会社と高知県側関係者との個別商談会も行われた。

2018年2月20日（火） 配信

　九州とタイ国の観光分野における相互交流の拡大をはかるため、九州観光推進機構とタイ国政府観光庁が観光促進に関する趣意書を締結。2月8日に同機構の石原進会長とタイ国政府観光庁のユッタサック・スパソーン総裁が、タイ国のソムキット・チャトゥシーピタック副首相立ち合いのもと、福岡市内のホテルで署名を交わした。

　同国によると、2017年に日本からタイを訪れた観光客は、過去最高の154万人を記録し、このうち10%が九州からという。

　ユッタサック総裁は「九州市場を重要視して、本気でアプローチしていきたい」と話し、「九州の経済力、人口規模、観光トレンドなど考えたうえで、もう一度福岡事務所を開設したい」と表明。開設時期は、8月1日からスタッフを常駐させ、業務を開始する予定を明らかにした。

　九州観光推進機構の石原会長は「昨年の日本のインバウンドは2869万人で、九州には約500万人が訪れた」と説明。「九州とタイ国が連携して観光交流が一層盛んになるようにしたい」と意欲を示した。

　調印式後には、タイ国政府観光庁の新しいマーケティング・コンセプト「Open to the New Shades」を発表。日本から20―30代女性の市場拡大など、その狙いを説明した。