〈旬刊旅行新聞2月21日号コラム〉御三家ホテルの総料理長が登壇―― 生産者や食品ロス、革新と伝統を語る

2022年2月19日(土) 配信

 2月15~18日まで、東京ビッグサイトで第50回国際ホテル・レストランショーが開催された。コロナ禍でさまざまなイベントが中止・延期されるなか、広い展示場に、宿泊業や飲食業などに向けた次世代の厨房設備機器などのブースが出展され、特設会場では、トレンドセミナーやシンポジウムも開かれた。大規模なイベントに足を運び、最新の情報を目にし、耳にする体験は、新聞記者にとっても、心躍るものがある。

 

 
 さて、今回は同イベント50回記念パネルディスカッション「御三家ホテル総料理長が語る! アフターコロナにおけるホテルでの飲食の価値とは」を聴講した。

 
 登壇者は、帝国ホテル東京料理長の杉本雄氏、ニュー・オータニ取締役調理部長の中島眞介氏、ホテルオークラ東京執行役員洋食調理総料理長の池田順之氏。料理業界では大変知名度の高い3氏の考え方を、一度に触れる好機は「この機を逃してはもうないだろう」と、多くの聴衆を集めた。

 
 コロナ禍での営業状況については、3氏とも口をそろえて「厳しい状況」を説明した。

 
 そのなかで、“バイキング発祥”を誇る帝国ホテルの杉本氏は、客席のタブレットで好きなものを何度でも注文できる「オーダーバイキング」の導入によって3密を回避できるだけでなく、お客の注文を受けて料理を作るため、「食品ロスが大幅に削減できた」とメリットを強調した。さらに、コロナ禍でお客が激減したことで、「生産者が作ってくださる食材が当たり前のようにあり続けることはありえないと感じた」と述べ、「生産者とともに歩むことも考え続けていきたい」と語った。

 
 ニュー・オータニの中島氏は同ホテルが「生ごみをコンポスト(堆肥)に戻すシステムを30年以上前から導入し、堆肥を使う生産者のお米や野菜を買う循環ができている」ことを紹介。また、ハンバーガーやナポリタンなどに大豆ミート(代替肉)を使用する商品開発にも着手しており、未来を見据え、「バランスを取りながら、世の中のためになる」メニュー開発にも取り組んでいると話した。

 
 ホテルオークラ東京の池田氏は「フードロスの問題は食文化がスタートした段階から始まっており、逃れられない」と語った。「どのホテルも努力している。単館では小さいが、各ホテルの努力が集まれば大きな削減になる」との考え方を示した。

 

 
 ホテルでの飲食の価値について、帝国ホテルの杉本氏は「安心・安全・信頼」を挙げ、ニュー・オータニの中島氏は「華麗なる劇場」にたとえた。中島氏は、婚礼などでは通常6―8皿のコースメニューを集約し、革新的な「4皿メニュー」を自ら考案。接客スタッフの負担軽減や、2時間でスムーズに進行している利点も説明した。そのうえで、「料理にはアイデアは重要」と述べた。ホテルオークラ東京の池田氏は44年間一貫して同ホテルで修業してきた経験から、「自分は各レストランの料理長には『好きなことをやってもいい』と言っている。ただ、ホテルの幹を変えてはいけないと思っている」と話し、「ホテルは伝統的な味を守っていくべきだ」と力を込めた。

 

 
 コロナ禍で飲食業は存亡の危機を迎えている。だが、食文化を創造する現場のクリエイティブな話はとても奥深く、豊かだった。

 

(編集長・増田 剛)

 

湯元舘針谷氏が登壇 生産性の意義や実例語る(ホテレストレンドセミナー)

2022年2月18日(金) 配信

針谷了氏。「優良な人材を募集するためには、待遇を向上させるべきだ」と生産性向上の意義を強調した

 利他ホールディングス会長の針谷了氏は2月16日(水)、第50回国際ホテル・レストランショーのトレンドセミナー「利他グループの生産性向上と活性化」で、生産性を向上させる意義や実例などを説明した。

 針谷氏は「優良な人材を募集するためには、待遇を向上させるべきだ」と強調。業務オペレーションを改善することで、仕事に必要な人数を減らし、余った人件費の再分配で所得を増加させる考えを示した。

 一方、「すべてを効率化した場合、接客の質が下がる」として、「(同グループでは)付加価値を生まない業務を効率化している」と説いた。

 具体的には、料理などの運搬を挙げ、同グループの湯元舘(滋賀県・おごと温泉)では、厨房から宴会場裏までローラーコンベアで料理を運んでいることを紹介。さらに、畳の宴会場と草履が必要な食事の到着場所との間で行っていた脱ぎ履きを省略するため、裸足で受け取ることができるスペースを新設した。

 宿泊客が夕食をスタートする時間や注文した料理内容などをホワイトボードに記す作業は、1日約2時間も掛かっていた。これを改善しようと同館は、予約情報をモニターで示すシステムを導入した。

 以前は、チェックイン時に変更された人数や追加オーダーなどの伝達事項については、料理人がフロントスタッフからの内線に出るために、調理を止め、ホワイトボードに記した内容を書き換えていた。今では仕事の合間に、モニターに反映された最新情報を確認できるようになった。

 また、これまで缶から鍋に移していた天ぷら油は、大型タンクにタンクローリーで貯め、蛇口から給油できるシステムも構築した。大量に購入することができるようにもなり、「仕入価格が下がった」という。

 電話に対応する従業員には、ハンズフリーフォンを取り入れ、ほかの業務をしながらでも、電話に出られる環境を整えた。

 これらの生産性向上の事例は「従業員からのアイデアが不可欠だった」語る。同グループは、効果の高い案に最大で100万円の報奨金を支給する「改善メモ」の提出を促している。社員が成長し、評価される仕組みを提供することで、生産性向上へのモチベーションも維持する狙いだ。

 針谷氏は「生産性の向上なくして、(宿泊業の)発展なし」とまとめた。

 

国際観光日本レストラン協会総会 安田会長3期目へ ガストロノミーツーリズム国際シンポへ期待寄せる

2022年2月18日(金) 配信 

国際観光日本レストラン協会の安田眞一会長

 国際観光日本レストラン協会(安田眞一会長、151会員)は2月17日(木)、東京ビッグサイト(東京都江東区)で2022年度総会を開いた。任期満了に伴う役員改選で、安田会長が3期連続で会長に就任した。また、6月に奈良県で開かれる「ガストロノミーツーリズム国際シンポジウム2022」を「大阪・関西万博の前哨戦」と捉え、魅力発信に注力していく。

 安田会長は、「新型コロナ感染症の影響は業界内に未だ色濃く残っている。引き続き、協会のために尽力していく」とあいさつした。そのうえで、ガストロノミーツーリズム国際シンポについて触れ、「同シンポジウムの開催地に日本が選ばれたのは初めてのこと。2025大阪・関西万博の前哨戦と思い、日本の食文化を全世界に発信し魅力を知ってもらえるよう、我われも力を尽くしていく」と意気込んだ。

 「ガストロノミーツーリズム世界フォーラム」(国連世界観光機関、UNWTO)は、ガストロノミーツーリズムの普及のため、15年のスペインフォーラムから毎年開かれている。官民が一堂に会し、世界での観光や食文化の理解を促進させるため、有益な情報を提供する。また、歴史的・文化的な背景が育んだ固有の食文化を、世界に向けて発信するPRの場にもなっている。

 22年度の事業計画として、「長引くコロナ禍の影響により、飲食産業や外食産業に多大な影響が出ている状況が続いている。飲食店の本来の役割を守り、コロナ禍後でも、消費者の皆様に美味しい料理を楽しんでいただくため事業と支援、情報発信に取り組んでいく」とした。

 加えて、国に対しては、食文化を支える飲食店に対して支援策の要請などを行い、安定化をはかったうえで、飲食文化の発展のために取り組む。

 また、次世代を担う子供たちに対し食に対する理解を深めてもらう目的で開かれている親子体験食味学習会は、引き続き継続実施していく旨を述べた。

弊社関西支社が移転 2月21日(月)から営業開始

2022年2月18日(金) 配信

 旅行新聞新社の関西支社はこのほど移転し、2月21日(月)から新事務所にて営業を開始します。

 これを機会に、社員一同一層の発展に努力し、皆様のご期待に応えるよう精進いたします。相変わらずのご支援とご指導のほどよろしくお願いいたします。

◇   

 移転先の住所 〒556―0016 大阪府大阪市浪速区元町2丁目8番4号 難波レジデンスビル402号

 電話番号06(6647)5489、FAX06(6647)7626。なお、電話番号、FAX番号は変更有りません。

JAL修学旅行Webサイトを開設 深い学びの修学旅行を提案

2022年2月17日(木) 配信

自治体と新たな修学旅行を提案

 日本航空は(JAL)は2月14日(月)、修学旅行専用サイト「JAL修学旅行Webサイト」をオープンした。小学校では2020年度から、また中学校は21年度、高校は22年度から約10年ぶりに学習指導要領が改訂となり、修学旅行の目的についても、「何を学ぶか」だけでなく「どのように学ぶか」も重視されるようになっている。こうしたなか、同社は地方自治体と共に「主体的・対話的で深い学び」につながる修学旅行の提案を行っていきたい考え。

 「JAL修学旅行Webサイト」では、各地域の地域活性化・SDGsなどをテーマにしたさまざまな教育素材や、おすすめスポットが含まれるモデルコースなどを掲載し、深い学びにつながる修学旅行を紹介する。また、JAL・各地方自治体による学校関係者向けのオンライン説明会の案内なども順次掲載予定だ。このほか、助成金(補助金)を活用することでより充実した修学旅行になるため、各地方自治体の協力のもと、助成金情報をタイムリーに提供していく。

 当サイトは誰でも閲覧できる。紹介する地域については、今後順次拡大予していく予定だ。

山梨県身延町が観光サイト&観光PR動画「みのラブ」を公開 プレゼントCPも

2022年2月17(木) 配信

「みのラブ」メインイメージ

 山梨県身延町はこのほど、観光情報サイトとPR動画「みのラブ」を公開した。昨年、中部横断自動車道が全線開通しアクセスしやすくなったことから、同町へ来訪を促すコンテンツを用意した。また、サイト・動画の公開を記念して「アンケートプレゼントキャンペーン」を2月28日(月)まで実施している。

 山梨県の南部に位置する同町は、歴史と文化が息づく「身延山」や、信玄の隠し湯として知られる「下部温泉」、富士山眺望の湖「本栖湖」など、観光スポットも多い。今回の観光情報サイト「みのラブ」ではこうした観光地情報のほか、観光プロモーション動画の「みのラブ」や、地元を愛する人たちのインタビュー記事「じもラブ」、公式マスコットキャラクター「みのワン」が色々なことにチャレンジしながら身延の魅力を紹介する「みのワンチャレンジ」などを掲載している。

 現地取材型インタビュー記事の「じもラブ」は、「地元を愛する(ラブな)ヒトたち」を紹介。町にゆかりのある人物にインタビューをして「身延町のココが好き!」を語ってもらっている。また、各特集では、身延町をさまざまな角度から切り取り、テーマごとに取材した読み応えある記事をまとめているという。

 一方、観光PR動画は、「みのラブ」をコンセプトにしたプロモーションムービーで身延への旅を通して癒されていく男女の心境の変化を丁寧に描いた「Episode1・2・3」の3本を同時公開。動画を通じてバーチャルに身延の旅が楽しめる。

 「みのラブ」のオープンを記念して、身延町の特産品詰め合わせセットや身延町公式キャラクター「みのワン」のグッズが抽選で当たるアンケートプレゼントキャンペーンを実施している。詳細は公式サイトから。

プレゼント(左からA賞「あけぼの大豆」・B賞「ゆば」・C賞「みのワングッズ」)

 なお、東京・京王線新宿駅に2月16日(水)~22日(火)まで、「みのラブ」ポスターを掲示している。

旅館・ホテル2021年倒産件数41%減の70件 有利子負債月商倍率は30倍に(帝国データバンク調べ)

2022年2月17日(木) 配信

 帝国データバンクはこのほど、2021年の旅館・ホテル経営業者の動向調査をまとめた。これによると、21年(1~12月)の旅館・ホテル業の倒産件数は前年比40・7%減の70件(前年は118件)と、2000年以来最大の減少幅を記録した。金融機関によるコロナ融資や、雇用調整助成金などで持ちこたえている状況だ。

 20年後半の「Go Toトラベル」による一時的な需要回復も倒産減少に寄与したと分析している。

 一方で、休廃業・解散の件数は、同32・8%増の174件と過去5年で最多となった。「新型コロナウイルス感染の収束が見通せないなかで、事業継続を断念する企業が多くみられる」(帝国データバンク)。

収入高43%減少に

 20年度(20年4月~21年3月)の旅館・ホテル業者の市場動向では、収入高は約2兆9000億円と、18年度(約5兆1000億円)との比較で、43・1%減と大幅に減少している。インバウンド需要の喪失に加え、国内においても緊急事態宣言などの外出自粛が大打撃となった。

 また、損益動向では、営業段階で赤字となる企業が80%を超え、20年度は最終で6028億円の赤字に。帝国データバンクは「雇用調整助成金などの支援効果も薄く、業界の苦戦が鮮明となった」とみている。

業績改善は2割

 旅館・ホテル運営業者の業況(収入高)動向をみると、21年12月時点で前年同期より売上高が「増加」と答えた企業は26・8%と、同年3月(5・3%)に比べて増加傾向にある。一方、「減少」は23・6%と同年3月(76・1%)から大幅に減少しているが、「横ばい」は49・7%と約半数を占めている。

有利子負債月商倍率30倍

 旅館・ホテル業者の財務内容において、月商に対し有利子負債(借入金など)が何倍にあたるのかを示す有利子負債月商倍率は、コロナ前の19年度は全体平均で12・5倍。20年度はコロナ融資など借入金増加により21・7倍に増加した。21年12月時点では30・1倍と30倍を超えた。

 業態別にみると、旅館は30・5倍と、ビジネスホテル(25・4倍)、シティホテル(21・0倍)、リゾートホテル(19・8倍)などと比較して過剰債務が顕著となった。また、規模別にみると年商1億円未満企業の有利子負債月商倍率は55・6倍と、年商規模が小さい企業ほど過剰債務感を抱えている状況が明らかになった。

 帝国データバンクは「旅館・ホテル業界は経済を支える観光資源と言われるが、休廃業・解散件数が増加している状況を鑑みれば、今後、過剰債務問題に苦しむ企業の淘汰が進む可能性が考えられる」と危惧している。

「提言!これからの日本観光」 “ヘッドマーク”がとりもつ「観光」

2022年2月17日(木) 配信

 昨年暮、展開中の「四国デスティネーションキャンペーン」の企画の1つとして開かれた千葉県の第3セクター「いすみ鉄道」のイベントに参加する機会を得た。

 「いすみ鉄道」(旧国鉄木原線大原~上総中野間約27㌔)は、公募による社長がアイデアを生かした誘客をすることで知られている。今回の企画も古竹孝一社長(四国のタクシー会社の社長から公募で就任)がその地縁を生かして、数100㌔離れた四国と房総で観光客を相互に送客する珍しい組み合わせの交歓観光を展開して話題となっていた。

 同社の気動車は(旧国鉄の気動車急行用、勾配線用、通勤列車用を交代使用)を整備のうえ、そのままの塗色で運行。昔懐かしい車両なので多くの鉄道好きが訪れている。

 また、急行形車両の座席間に簡単な食卓を挟み、グルメ列車に仕立てたり、車内でイベントを展開したり、多目的にコストを掛けずに活用しているところも同社の注目点だ。

 今回は旧国鉄急行形気動車キハ28形を臨時急行「四国」号に仕立てた。そして、10数年前まで使っていた四国各線の急行気動車前面に付いていたヘッドマークを四国旅客鉄道(JR四国)から借用して、掲出、車内でも観光ポスターを貼るなど四国の観光キャンペーンを展開する。そしてこれに因んで、気動車内で「いすみも四国もつながっている――ローカル鉄道の未来……」と題するトークショーを動画サイトユーチューブライブで、発信する企画であった。

 いすみ鉄道古竹孝一社長はじめ、鉄道写真家で全国の鉄道を訪れている広田尚敬さんとキャンペーンに協力したJR四国の長戸正二常務、それに筆者が加わったローカル鉄道の今後を考える車内座談会となった。「駅に人が集まる施設を併設“駅をおもしろくしては”」や「ほかの交通機関と幅広く連携して、使いやすい鉄道に」「駅を中心にしたまちづくりができればローカル鉄道の将来は明るい」などの活発な発言があり、有意義な約30分の車内座談会であった。

 ところで今回の広域連携をとりもったのはJR四国が保存していた約半世紀前の1965年ごろ四国各線の急行増発の際、デザインされていたヘッドマークであった。円板に「急行」の赤文字を上半分にラインカラー(予讃線―青、土讃線―赤、高徳線―緑)の地色に白文字で下半分に「新車名」を表示したデザインとなっている。1960年当時、列車の増発で急きょ作った簡単なものである。

 このマークのデザインに四国での勤務経験があり、当時本社の営業担当だった筆者が関わっていたので、招かれたのだと思う。このデザイン以前と思われる応急のマークは急行廃止までJR化後も長く使われたあと、大切に保管されていた。

 そして、両地連携観光の象徴としての役割を果たし得たことには、当時の関係者の1人として感慨深いものがあった。 

須田 寛

 

日本商工会議所 観光専門委員会 委員

 
須田 寬 氏
 
 
 
 

1月の訪日外客、61.7%減の1万7800人 国際的な移動の制限続く(JNTO発表)

2022年2月16日(水) 配信 

写真はイメージ

 日本政府観光局(JNTO)によると、2022年1月の訪日外客数(推計値)は、前年同月比61.7%減の1万7800人。コロナ禍前の19年同月比では99.3%減の低水準となった。

 日本では21年11月上旬以降、オミクロン株のまん延に伴い水際対策の緩和が停止しており、観光目的を含めた新規入国は現在まで認められていない状況にある。一方で、オミクロン株流行初期には世界的に規制強化の傾向が強まったものの、最近では規制緩和に方針転換する国・地域が見られるようになった。

 市場別の人数は、インドが2100人と最多に。次いで米国1800人、中国1500人、韓国1300人の順だった。

 日本人の出国人数は、前年同月比54.0%増(19年同月比94.8%減)の7万5000人だった。

読売旅行、桜咲く国立劇場で観る 「着物de歌舞伎」を発売

2022年2月16日(水) 配信

訪問着プラン(写真提供:株式会社和心)

 読売旅行(坂元隆社長)は2月15日(火)から、国立劇場(東京都千代田区)での着付けと着物レンタル、1等席歌舞伎公演チケットをセットにした「着物de歌舞伎シリーズ」を売り出した。演目は「令和4年3月歌舞伎公演『近江源氏先陣館-盛綱陣屋-』」で、開催日は3月27日(日)。

 今まで歌舞伎や着物に親しみのなかった人にも手軽に楽しく、日本の伝統文化の魅力を体験できる現地集合型の観光プラン。着物は一式レンタルで、当日は手ぶらで参加できる。プロによる着付け後、劇場前庭に移動して各自で写真撮影タイムや歌舞伎公演の鑑賞を楽しめる。女性同士や母娘の日帰り旅行、着物デートなどに最適だ。

 1966年築の国立劇場は、施設の老朽化に伴う大規模な再整備が計画されているため、歴史ある劇場での残り少ない歌舞伎公演となる。また、劇場の前庭は周辺を含めて、都内屈指の桜の名所の1つ。駿河桜や神代曙など、ソメイヨシノとは一味違った多彩な桜が来場者を迎える。

 旅行代金は、「訪問着プラン」2万6000円(鑑賞後、着物を来て帰宅し翌日に専用宅配便で返却可能)と、「お手軽プラン」1万8000円(鑑賞後、着物は劇場で返却)。2人以上の参加で1人当たり500円割引となる「複数参加割」もある。申し込みは読売旅行のホームページから。