2021年2月4日（木）配信
リクルートライフスタイル（淺野健社長、東京都千代田区）が企画・編集する旅行雑誌「じゃらん」はこのほど、「一緒にいちご狩りをしたい芸能人」のランキングを発表した。調査の結果、1位には女優・綾瀬はるかさんが輝き、続いて2位に同・深田恭子さん、3位に大食いタレントのギャル曽根さんが選ばれた。唯一の男性芸能人として、8位に俳優・佐藤健さんがランクインした。
調査は2020年11月20日（金）～27日（金）までの8日間、47都道府県の10代～60代以上の男女を対象に、インターネットで実施した。有効回答数は2498人。
同社によると、綾瀬はるかさんは「明るく楽しめそう」と支持を集めたことが1位を獲得した要因。3位のギャル曽根さんは、「どれだけ食べるかみてみたい」という声が多く、美味しそうに食べる大食いタレントならではの理由が目立つ結果だったと述べた。今回のアンケートでは、イチゴのもつ「かわいらしさ」や「みずみずしさ」のイメージとマッチする、明るく、健康的な印象の芸能人が多数ランクインする結果となった。
2021年2月4日（木）配信
札幌観光バス（福村泰司社長、北海道札幌市清田区）は、札幌観光協会、ドワンゴと連携し、2021年2月6日（土）正午から「オンラインさっぽろ雪まつり2021」バスツアーをニコニコ生放送で配信する。
ツアータイトルは、「【リモート観光】バスガイドさんと行く『オンラインさっぽろ雪まつり2021』バスツアー≪さっぽろ雪まつり×札幌観光バス×ニコニコ≫」。同社の新車バスで行くバスガイド同行ツアー（乗客はスタッフのみ）にカメラが同乗し、約6時間の生配信を行う。バスガイドの案内とともに、雪像や札幌の観光名所を巡る企画で、自宅などにいながらバス旅行に参加しているような臨場感を楽しめる。
配信は2021年2月6日（土） 正午～午後6時頃まで。視聴は無料で、予約も不要。途中参加もできる。さっぽろテレビ塔やさっぽろ羊ヶ丘展望台（雪像3基を紹介）、円山動物園、サッポロビール園などを訪れるほか、札幌の夜の定番「シメパフェ」なども紹介。企画を通じて札幌の冬の魅力を発信する。
当日は札幌観光バス公式YouTube「なまらさっかんさん」で、「裏ちゃんねる」と位置付けたサブ番組（無料・予約不要）も同時配信する。
2021年2月3日（水） 配信
北海道・札幌アイヌ協会は2月12（金）～21日（日）に定山渓ぬくもりの宿ふる川に宿泊した人限定で、アイヌ文化体験モニターを行う。「伝統楽器のトンコリ制作体験」や「アイヌの食と自然食材をイメージできる刺繍体験」、「アイヌとともに定山渓周辺の魅力を探るタクシープラン」の3つを用意する。体験料は無料。
札幌在住のアイヌがガイドとなり、「SDGｓの観点からアイヌが大切にしてきた自然との共生や関わりを通して、持続可能な社会の在り方を共有していく」（同協会）。
るるぶやじゃらん、楽天で販売している同旅館のモニター宿泊プランを予約することで、体験モニターに参加できる。体験で制作したものは土産として持ち帰ることが可能。
同事業は、観光庁が実施する「あたらしいツーリズム」の一環で行われる。ウィズコロナ時代の新しい高付加価値ツアーとしてプレミアム体験を提供する。
2021年2月3日（水） 配信
観光庁と日本生産性本部は2月2、5、9、16、18日の全5回で、宿泊事業者の生産性向上に向けての取り組み事例を紹介する「宿泊業の生産性向上シンポジウム」を行う。2月2日（水）に開かれた第1回シンポジウムでは、長野県・燈火、旬遊の宿 あぶらや燈千社長の湯本孝之氏が「新マルチタスクオペレーションの再構築と人材育成」をテーマに講演を行った。
冒頭、湯本氏は昨年の緊急事態宣言が発令された際、「Go Toトラベルキャンペーンの発表もなかったこともあり、売り上げの見通しがまったくつかない状態だった」と振り返った。
一方、施設が休業しているなか、「5月は週4回×4週の、計16日間で全社員研修を実施した」と紹介。6月は週末のみに営業し、平日は全社員研修で質の向上に取り組んだ。
組織は小型化し、少ない人数でも最大の利益を出せる体制を考え、全体最適化後の新しいマルチタスクを取り入れた。
以前のマルチタスクは「フロント＆仲居」と「内務＆調理」だったが、緊急事態宣言後は「予約＆フロント」、「調理＆仲居」、「内務＆デシャップ」を新たに加えた。
また、人材研修・CSアップ研修の一環として、調理の仲居接客や予約のフロント接客、機械設備の技術研修など、「誰でも回るような組織体制」を目指して研修や教育を行った。
研修の結果は、スキルマップを毎月全社員で確認し、PDCAサイクルを用いてレベルアップをはかった。レベルアップはそのまま評価に反映した。
そのほか、社員の意識改革に向けて、湯本氏は「全員参加型組織を謳っている。社員全員に経営感覚を持ってもらうように、マネジメントゲーム研修などを受けてもらった」と語った。社員一人ひとりの利益、経営、CSに対する意識の向上を目指した。
新型コロナウイルス禍での取り組みの結果、2020年上半期（6～11月）の営業利益が、前年同月比で約500％増の3700万円（前年同月は619万円）となった。
今後の課題として、経営理念とビジョンを社員全員に浸透させ、人材の定着化をはかる。また、DX化に取り組み、ソフトウェアを共有（API連携）して業務効率を向上させる。そのほか、「リスクヘッジを踏まえた新規事業にも取り組んでいく。社員が働きやすい職場環境づくりにも尽力し、賃金や休日取得率をアップさせ、設備や人材に投資していく」と展望を語った。
2021年2月3日（水） 配信
日本観光振興協会中部支部は2月28日（日）まで、ＳＮＳを活用した「再発見！日本の真ん中」キャンペーンを実施している。インスタグラムで「＃再発見日本の真ん中」のハッシュタグをつけて中部5県の写真を投稿すると、抽選で旅行券などが当たる。
対象は富山県と石川県、福井県、岐阜県、愛知県。風景や歴史文化、グルメなど内容は問わない。過去に撮影した写真でも投稿できる。「日本観光振興協会中部支部」の公式アカウントをフォローし、「＃再発見日本の真ん中」「＃撮影県」「＃撮影場所」のハッシュタグをつけて投稿すると応募が完了する。
抽選プレゼントはＪＴＢ旅行券5万円相当を1人に、中部の特産品が選べるギフトカタログを10人に用意する。
2021年2月2日（火） 配信
近畿日本ツーリスト北海道（KNT北海道、谷口哲也社長）は2月1日（月）、国土交通省北海道開発局と「災害時における職員の宿泊施設の確保等の協力に関する協定」を結んだ。
大規模自然災害発生時に、国交省が自治体支援のために派遣するエキスパート職員「TEC-FORCE（緊急災害対策派遣隊）」が利用する宿泊施設と移動手段を迅速かつ円滑に確保する。
同日に行われた締結式には、KNT北海道の谷口社長と国交省北海道開発局の倉内公嘉局長が出席した。今回の協定締結により防災危機管理の支援体制を強化していく。
2021年2月2日（火）配信
東京都と東京観光財団は1月29日（金）、バス事業者向け安全・安心確保緊急支援事業（新型コロナウイルス感染症緊急対策）において、対象経費などを拡充すると発表した。バス車内に設置する高効率空気清浄機などを、補助の対象に追加する。
都らはこれまで、都内に営業所があるバス事業者などを対象に、観光バスの感染拡大防止策を補助してきた。バス車内の感染防止仕切り板や、サーモグラフィーなどの整備に、経費の5分の4以内、1台当たり8万円を上限に補助している。今回の拡充分である高効率空気清浄機などを設置する場合、1台当たり30万円までの上限となる。
申請期限は2月26日（金）までの消印有効。申請した事業は4月30日（金）までに実施する。ただし、高効率空気清浄機などを設置する場合は、5月31日（月）まで延長。昨年4月1日（水）以降で交付決定前に着手した事業も、実施の確認ができれば対象にできる。
申請方法は、同財団ウェブサイトにある申請書類に必要事項を記入のうえ、郵送（簡易書留）で提出する。ただし、募集期間中でも補助金申請額が予算額に達した時点で受付を終了する。
2021年2月2日（火） 配信
観光庁と国連世界観光機関（UNWTO）駐日事務所は2月25日（火）、地方自治体やDMO、観光事業者向けに観光危機管理の意義や重要性、対応を紹介するウェビナーを開く。災害リスクを想定して被害を最小限に留めるため、あらかじめ減災対策などを計画・訓練して備えておくことで、観光地の回復力を高める。
2者は観光分野における危機管理を普及、浸透させることを目指す。
観光危機管理において、減災（Risk Reduction）、危機管理への備え（Readiness）、危機への対応（Response）、危機からの復興（Recovery）の4つの“Ｒ”を基本要素として、手引書や教材、講師用手引書を開発した。
同ウェビナーでは、UNWTO持続可能な観光部部長のダーク・グラッサー氏や、富士五湖観光連盟専務理事の上野裕吉氏らが基調講演を行い、手引書の活用方法について紹介する。
開催日は、2月25日（木）の午前10時からZoomで開催。言語は日本語と英語。事前申し込み必須で定員は500人となる。
2021年2月2日（火）配信
電脳交通（徳島県徳島市、近藤洋祐社長）、ピージーシステム（山口県宇部市、桑原孝明社長）、scheme verge（東京都文京区、嶂南達貴社長）の3社は、広島県が推進する「ひろしまサンドボックス」採択事業「海の共創基盤」〜せとうちマリンプロムナード〜の一環として、江田島市の協力のもと、乗り放題タクシーと海上タクシーとを組み合わせた、新しい移動サービスの実証実験を2021年2月1日（月）から開始した。
広島県南部に位置する広島湾は、世界遺産を有する広島市や宮島などの世界的に著名な観光エリアと、自然豊かな江田島などを含み、例年多くの観光客が訪れている。しかし、宮島から江田島への定期航路がないなど、広島湾エリアを周遊することが難しいほか、高齢化が進む中で地域公共交通を維持することの課題も指摘されている。
なかでも江田島市は鉄道が通っておらず、全国平均からみても高齢化の進む地域だ。地理的には広島市内や宮島などと近い反面、近年島しょ部では人口減少を背景に定期航路の廃止も相次ぐなか、島民の移動や観光客の訪問に支障をきたしていた。
こうした背景を踏まえ、宮島や江田島などの広島湾島しょ部を周遊する海事観光の促進と、人口減少を背景に既存交通インフラが廃止されていく地域における新しい交通サービス確立を目指して、広島湾域の海上タクシーと江田島市内のタクシーとを組み合わせた観光MaaSの実証実験を行う。対面でのコミュニケーションを不要とする事前チケット受け取りやキャッシュレス決済にも対応し、アフターコロナ時代の新しい観光や移動のあり方を検証する。
また、ユーザーの利用データと事業者の業務データをもとに、エリア全体の需要と供給の最適化を行うシステムを導入し、最低限のオペレーションで最大限の収益を上げられるデータ駆動型エリアマネジメントの実現を目指ざす。
今回は2月14日（日）までの期間、事前登録者を対象に、広島湾域にてオンライン予約が可能な海上タクシーを運航するほか、江田島市において期間限定で「タクシー乗り放題サービス」を提供する。
MaaSアプリ「horai」によって広島湾域の観光スポットを閲覧し、選択したスポットを周遊する旅程を立案することもできる。また、旅程に含まれる海上タクシー・乗り放題タクシーの決済も可能だ。
2021年2月2日（火）配信
やまとごころキャリア（磯部武秀社長、東京都江東区）は2月15日（月）、「観光地域づくりを担うDMO転職説明会」をオンラインで開く。インバウンド専門の求人サイト「やまとごころキャリア」を運営する同社により、国が「観光地域づくりのかじ取り役」と位置付けるDMO（観光地域づくり法人）の求人に特化した説明会を開催する。
説明会の冒頭には、DMOが必要とされる背景や役割、求める人材像についても紹介するため、DMOを詳しく知らない人も参加しやすい内容となっている。
当日は、（1）DMOの役割と求める人材像（2）出展DMOプレゼン&質疑応答（各社15分ずつ）（3）応募方法のご案内――の3つのプログラムで構成する。出展DMOは、十和田奥入瀬観光機構（青森県）、那智勝浦観光機構（和歌山県）、八幡平DMO（岩手県）のほか、随時追加の発表を予定している。
開催時間は19：00～20：30で、オンライン会議システム「Zoom」を利用する。参加費は無料、先着順で定員500人。詳細と申し込みは、「やまとごころキャリア」ウェブサイトから。
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