2018年2月9日（金） 配信

　今年の冬は全国各地で大雪や豪雪を降らしている。東京都心でも20㌢を超える積雪を記録するなど、寒い冬となっている。まだまだ冬本番の最中にあるのだが、早くも春の訪れが待ち遠しい気持ちになっている。

　これだけ寒いと、「温泉に入りたい」という気持ちが体の内側からフツフツと湧いてくる。昨年12月の上旬に箱根の温泉に入ってから、数えると2カ月も温泉に入っていない。

　私の体は一定期間温泉に入らないと、そわそわと落ち着きを失ってくる。具体的にどのような症状かというと、これまでに入ってきた素晴らしい温泉を片端から思い出し始める。そして心地よかった記憶を何度も自然反芻しながら、カレンダーを眺め「どこかで温泉旅行に行けないか」と思案する。これは私だけでなく、家族も同様の症状が現れるようだ。「最近温泉行ってないから、そろそろ温泉行きたいね」という会話が自然と交わされることになる。私の症状が家族に伝染したのかもしれない。

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　東京に大雪が降ったあと、少し寒さが緩んだ日があった。私は性懲りもなくオートバイのエンジンをかけて、襟巻を首に巻いて、家からも遠くない自然あふれる公園に出掛けた。

　このむやみやたらに広い公園は休日になると、多くの人で溢れるのだが、まだまだ肌寒い季節のためか、園内を歩く人影はまばらだった。木々の下や遊歩道の隅々には、管理人がシャベルでかき集めた雪の塊が散在しており、東京における大雪の名残を感じさせた。

　この公園は子供たちがまだ小さいころ、よく連れてきた。アスレチックや、園内を走る子供用の電車、長い滑り台などの遊具が当時のままの姿を現した。春には広い芝生に座り、お弁当を広げて薄紅色の桜を眺めた記憶が蘇ってきた。間もなく桜の季節がやってくるな、と冬の透明な青い空を眺めた。

　冬の間は、どうしても体を動かす機会が減ってしまう。まして、雪で路面が凍結などすると、外にあまり出ない。暖房の効いた室内にこもることが生活の中心となり、身体が鈍って仕方がない。ずっと、ぬくぬくとした快適な環境にいると、その快適さに嫌気がさしてくるのだから、面倒くさい性格である。思いきって玄関を出て、オートバイに跨りアクセルを開くと、指先がちぎれそうなくらい冷たかったが、襟巻を靡かせながら公園に向かったのだった。

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　自然の中を歩きながら、枯れた細い枝を見上げると、すでに梅の芽が出ていた。こんなところにも小さな春の訪れを感じさせた。公園の奥にある牧場には、年初に生まれたばかりの子牛や、子羊たちが濁りのない目でこちらを眺めていた。新しい生命がこの寒さの中でも誕生していたのだ。

　池はまだ鮮やかな色彩のない冬景色だった。久しぶりにローボートにも乗った。枯れ木の並木をかいくぐるように、ボートは静寂な水辺を流れた。行き止まりの地点まで来るとＵターンした。帰路はまるで大学のボート部員のように、一生懸命にオールを漕いだ。ボートから降りると体がポカポカしてきたので、牧場のソフトクリームを食べた。すると今度は体が冷えたので、ホットココアを飲んだ。

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　冬の小さな旅ではあったが、早く春が来ないか、と待ち遠しい想いが一層強まった旅であった。

（編集長・増田　剛）

2018年2月9日（金） 配信

　米国・プライスライングループのKAYAK（カヤック）は昨年7月に、山下雅弘氏を日本のカントリーマネージャーに登用し、日本市場に本格的に参入した。利用者は順調に増えている。まずは海外旅行での利用を軸に、国内旅行での利用も見据え、日本人向けのサイト構築をはかっている。山下氏に日本市場での現状や取り組みのほか、メタサーチとしての展望を聞いた。【聞き手＝飯塚　小牧、構成＝平綿　裕一】

　2017年の本格参入後、利用者は順調に増えている。サイトを開設した14―17年前半より、山下氏が就任した17年後半からのほうが伸び率は高く、「自然に上手く伸びてきた」と山下氏は振り返る。ただ日本に参入した外資系旅行サイトでは、後発の部類に入る。「一番の目標はカヤックを知ってもらうこと」。今年度はとくに認知度向上に注力する。

　メタサーチは利用者に合う旅行情報をあらゆるサイトを横断・比較して検索できる。利用者を増やすため、サイト作りには“スピード”と“正確性”を重視する。香港にアジアチームを置き、エンジニアが日本人向けに研究・開発を繰り返している。

　日本人はモバイル比率が高い。カヤックにおける全サーチの4割以上がモバイルで、その中でもアジアのモバイル比率は高く、日本と韓国は頭一つ抜きん出ている。

　他方、日本人はモバイルで検索するものの、予約はパソコンで行う割合が高いという。「モバイルの強みとPCの強みを生かしたサイトを心掛けている」とモバイル一辺倒とはせず、日本人のニーズに対応させる。20年までに日本人向けサイトとしてのカタチを完成させていく方向だ。

　海外版カヤックでは04年にサービスを開始し、より多くの機能を持っている。

　米国ではLCC（格安航空会社）に対抗するため、各航空会社はエコノミークラスの棲み分けを実施。荷物の預けや座席指定などの有無で、さらにクラスを分け、低廉化させた。海外版カヤックはこれらのクラスも選択できる。

　日本でこの動きはまだないが「すぐに導入できる準備は整えている」。ただ海外で成功した機能が、日本で受けるとは限らない。日本人と外国人ではサイトの好みが異なるため、ABテストなどを徹底し“日本人に合う機能”を日々追求している。

　目指す姿は単なる旅行サイトではなく旅行ツールだ。「一人ひとりの旅をスマートにする」。ユニークな機能のサービスも提供する。

　とくに力を入れたのが「Trips（トリップス）」だ。トリップスは網羅的な無料旅程管理ツール。ホテルやレンタカー、チケットなどの予約完了メールを転送すれば、自動で旅程を組んでくれる。異なるサイト上でそれぞれ予約したメールも対応可能。旅程は友人とシェアもできる。

　フライトの運航状況を伝えるアラートやドライバーに現地住所を伝える機能も搭載。「旅を総合的にサポートできる。非常に可能性があるツール」と自信をみせる。

　このほか、「Explore（エクスプロア）」は旅先を気温やスポーツ、アクティビティなどを条件に検索ができる。昨年にはSNS（交流サイト）のインフルエンサーを招いたイベントを実施。インフルエンサーも「現地の気温で行き先を調べられることは驚いた。とても便利で嬉しい」と太鼓判を押す。　

　民泊にも積極的だ。すでに日本で民泊サービスを開始し、開発を進める。ブッキング・ドットコムや米国エクスペディア系のホームアウェイなどの民泊施設を掲載。「民泊は日本の若年層に定着しつつある。日本市場の民泊を重要視している」と語る。

　カヤックは国内旅行も使えるが、まずは海外旅行での利用を軸に置く。先行する外資系OTA（オンライン旅行会社）らも、海外旅行サイトとして日本市場への普及をはかった。

　この流れを踏襲するが、国内旅行での利用者増加はすでに視野に入っている。OTAと異なり、サイト掲載に対する営業などの準備期間は不要。「国内情報も充実し、技術・データ量ともに不足はない。あとはマーケティングやＰＲをいつ本格的に始めるか検討し、実行するだけ」と視界は良好だ。

　カヤック利用者のターゲット層に関しては、20―40代の男女とする。とくに「若年層はまだOTAを使いこなしてはいない。ここに余地はある」とみる。昨今、インスタ映えをテーマにした女子旅などが活況を呈している。このパッケージ化された商品が好調だということは、ホテルや航空券を個別に購入できるOTA市場では未開拓エリアだといえる。

　若年層は海外の言葉や安全に不安を感じ、海外の旅に不慣れな部分もある。一方で今後旅慣れて自信を持てば、FIT（個人旅行）として旅程を作るニーズが生まれてくる。「若者が個々人で自由に旅程を組むようになればOTAは必須。メタサーチで検索する必要性は向上する。ここで我われの出番になる」。

　カヤックはただ単に価格比較や情報量を提供するだけではない。「勘違いされがちだが、最終判断は利用者にある。すべての情報・可能性を『見やすく、わかりやすく、素早く、簡単に』検索できるサイトを作り上げることが重要な役割だ」と強調した。

航空券・ホテル・レ}... 27 tweets 2433 shares 43 users

https://www.kayak.co.jp

KAYAKは、多くの旅行サイトを一括検索する旅行検索エンジンです。便利&#...

2018年2月9日（金） 配信

　昨今、叫ばれる働き方改革。現在の仕事内容を見直すことで有給休暇取得率の向上や残業の圧縮を実現し、余暇時間を創出することは観光業界にとって歓迎すべきだろう。また、テレワークなど働く場所を変える改革は、ロングステイや移住など新たな需要を生み出せる可能性があり、地域活性化策の1つとして期待できる。地域や施設にはどんな工夫が求められているのか、新しいビジネスモデルと併せて紹介する。
【飯塚　小牧】

□働き方改革とテレワークの広がり

　日本テレワーク協会は2000年に設立した（前身は1991年設立の日本サテライトオフィス協会）。企業や地方自治体などの団体257会員が所属する。「テレワーク」とは、ICT（情報通信技術）を活用し、場所と時間を自由に使った柔軟な働き方のことで、在宅勤務などがこれに含まれる。まさに働き方改革の代表選手だ。

　広がりの背景について、事務局長の富樫美加氏は「日本では2000年代に高速インターネット回線やiPhoneの発売、アマゾンのクラウドサービスの開始などICT環境が整備され、利用コストが下がったことが考えられます」と振り返る。テレワークは災害時のBCP（事業継続計画）にも有用なため、11年の東日本大震災後も注目を集めた。

　その後、政府の働き方改革への取り組みが大きな転換となる。第2次安倍内閣発足後から、世界最先端IT国家創造宣言や1億総活躍国民会議、テレワーク事業などが開始。「15年ごろから働き方改革に関して予算がつき始めました」。

　働き方改革が必要な理由として、少子高齢化が進むことによる労働力不足や市場のグローバル化への対応などを挙げる。こうした課題を解決するには、育児や介護などで仕事を辞めた女性や、リタイア後の高齢者に社会復帰してもらい、労働力と既成概念に捉われないアイデアを市場に投入する必要がある。

　しかし既存の働き方は、働き盛りの男性を想定しているため、こうした人材が働く環境が整っていない。そこで、場所や時間を選ばずに仕事ができる「テレワーク」の導入が、多様な人材や働き方の実現に寄与すると考える。

□働き方改革は地方にチャンス

　他方、テレワークを始めとした多様な働き方は地域にとってもチャンスとなる。和歌山県・白浜町や徳島県・神山町、北海道・別海町などはサテライトオフィスの取り組みに力を入れる地域。サテライトオフィスとは、本社や支社以外の小さな拠点のこと。市町村が不動産物件を用意し、企業に貸し出す形態が多いという。場所を選ばず仕事ができ、柔軟な思考ができるIT企業などと親和性が高い。「白浜は核となる企業と同業種の企業に声を掛け、IT企業のコミュニティを作っています。豊かな自然や子育て環境が良いことなどのほか、ビジネス上のメリットを創出することが大切だからです」。

　神山町はもともと企業誘致の観点ではなく、地域活性化のために地元のNPO法人がアーティストを呼び込む運動をしていたという。そこでできたクリエイティブなコミュニティに注目した企業が、社員に知的な刺激が得られるのではないかと考え集積した。「町も宿泊施設を整備したほか、移住した人の見学ツアーなどをNPOと共に取り組んできました。そのうち、若い人が定住してレストランを開くなど、〝住む町〟として魅力的になりました」。少子高齢化・人口減少が進むなか、移住者を呼び込むことは多くの自治体の課題。しかし、神山町のように成功するのは一握りだろう。…

※詳細は本紙1702号または2月15日以降日経テレコン21でお読みいただけます。

2018年2月9日（金） 配信

　健康寿命の促進と観光客を呼び込む手段の1つとして、「健康づくり」に耳目が集まっている。他地域との差別化を実現するためにはどうすれば良いのか？　上天草市（熊本県）では、健康福祉部が観光イベントに協力。独自のアイデアを生かすことで、差別化につながるコンテンツづくりを進めている。
【謝　谷楓】

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□分野外の知見を生かす

　ヘルスツーリズムや日本版ＣＣＲＣ、観光資源を健康づくりに生かす取り組みが全国で活発化している。1月には、玉野市（岡山県）が、旅行会社大手との提携を発表。退職者コミュニティの形成に向け、一歩前進した。同市では農泊（農山村漁村滞在型旅行）の企画造成を検討するなど、提携先の旅行会社の持つノウハウを存分に利用する構えだ。

　ヘルスツーリズムの主なコンテンツは、ウォーキングや入浴（湯治）、食事など。地域の自然や特産品に触れ、楽しめるよう工夫することで消費額の増加に結びつけたい狙いもある。一方それだけでは、地域ごとの差別化が難しいという課題が残る。風光明媚な場所と美味な食材を堪能する体験は、豊かな自然を持つ日本では難なくクリアできるからだ。観光分野以外の知見に基づくコンテンツの創出が必要とされる。

□数値化で健康意識高める

　住民の健康意識向上と交流人口増加に取り組む上天草市（熊本県）では昨年、市の健康福祉部が中心となって「複合型スポーツ＆ヘルスツーリズム事業」を立ち上げた（協力＝民間活力開発機構）。課題の1つである市内の特定健康診査受診率を上げるためには、具体的な数値を示すことが欠かせないと考え、観光イベントに骨密度や肌年齢、血圧を測定するブースを設けた。初年度ということもあり成果は未知数だが、健康づくりが観光イベントのコンテンツとして機能することを示した。

　この取り組みは2月3日、天草四郎観光協会との共催によるウォーキングイベント「菜の花ウォーキング（上天草市トレッキングフェスティバル）」でも行われた。昨年11月に行った取材に対し、同市健康福祉部の松本洋司参事は「継続して展開することで、市民やリピーターの健康志向を高める役割を果たしていきたい」と語り、健康に着目したオリジナルコンテンツづくりが、市民の健康増進と市外からの誘客には必要不可欠との考えを示している。

□多様なニーズに応える工夫を

　2月のイベントでは、入浴医療の第一人者とされる前田眞治氏（国際医療福祉大学大学院教授）をゲストとして招聘。ウォーキングイベント後に、前田氏によるトークショーを開き、一歩踏み込んだ取り組みを目指す。

　トークショーは美容と炭酸の関係をテーマにしたもので、ダイエットに効く炭酸水の活用方法など、健康づくりに関する具体的なアドバイスが行われた。トークショー後には「天草五橋めぐり遊覧船」に乗り、大矢野島などの島々をつなぐ橋の眺めを楽しむクルージングを実施。ゲストと参加者の交流がはかられた。参加費は遊覧船と合わせて1人1000円。ダイレクトメールや市のホームページを通じ事前に周知し、13人が集まった（定員20人）。

　市民や観光客のなかでも健康に対する意識はさまざま。関心の高い参加者とビギナー双方に届く施策はないかと考えたときに、著名人によるトークショーに辿り着いたという。

　前田氏は温泉や炭酸水の研究で有名。炭酸博士の異名を持ちテレビをはじめとしたメディアでの露出も多い。有料のトークショーを設けることで、ウォーキングよりも一歩深く健康づくりに励みたい参加者のニーズに応えた格好だ。実際、阿蘇エリアから訪れた参加者からは、「テレビでの話を参考にしています。今日の話を通じ、さらに理解が深まった」という声が上がっている（30代女性）。ビギナーからの反応も良く、ダイエットに効く入浴・食事方法について多数の質問が寄せられた。

□差別化につながるコンテンツを

　ウォーキング後の測定は誰もが参加できる全方位型の取り組みだが、トークショーでは参加費と定員を設けた。理由は、参加者を飽きさせないためにある。自然に触れるだけなら上天草市外のイベントでも良い。参加者個々人の健康づくりと観光誘致を同時に実現するためには目新しさが求められる。有料コンテンツの導入は、「上天草市のイベントでは常に新しいコンテンツがある」という認識を広げ、他地域との差別化につながる。今回は、実証実験という位置付けのため参加費用は最低限に押さえられているが、来年度以降はより本格化させる可能性も。