旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

GPAなど、成田空港オリジナルカレンダー発売　撮影場所情報やカメラ設定など掲載

2023年11月8日（水）配信

　成田国際空港（NAA、田村明比古社長）のグループ企業グリーンポート・エージェンシー（GPA、小島直人社長、千葉県成田市）と航空写真家のチャーリィ古庄氏はこのほど、成田空港で撮影した航空機と四季の風景が楽しめる2024年のオリジナルカレンダーを売り出した。

　カレンダーで採用された写真は、同空港及び空港周辺の一般の人も立ち入ることができる場所から撮影された。撮影場所の情報のほか、撮影時のカメラ設定やチャーリィ古庄氏のワンポイントコメントも掲載。撮影技術の向上にもつなげることができる。成田空港の息吹と航空機の躍動を感じることができ、航空ファン垂涎のカレンダーに仕上がったという。

　チャーリィ古庄氏は航空会社や空港からのオーダーを受け、100を超える国や地域に訪れ撮影。訪れた空港は世界500カ所以上となる。旅客機関連の著書と写真集は30冊を超え、G7やG20サミットなどのVIP機公式記録カメラマンを務めている。

　成田空港内第1ターミナル5階にあるバイプレーン（成田市）やイオンモール成田内の未来屋書店　成田店（同）のほか、芝山町の航空科学博物館と成田空港温泉などで販売している。価格は2310円（税込）。

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39組に宿泊招待券プレゼント　オリックスへの声援に感謝

2023年11月8日（水）配信

　オリックス・ホテルマネジメント（似内隆晃社長、東京都港区）は11月8日（水）から12月10日（日）まで、プロ野球のオリックス・バファローズへの声援に感謝し、同社が運営する旅館・ホテルの宿泊招待券をプレゼントするインスタグラムキャンペーンを実施する。

　「ORIX HOTELS&RESORTS」の旅館・ホテル11施設を対象に、「ありがとう（サンキュー）」にかけ、39組78人に宿泊招待券をプレゼントする。旅館は1泊2食付き、ホテルは1泊朝食付きとなる。

　「ORIX HOTELS&RESORTS」公式インスタグラムアカウントをフォローし、宿泊施設でどのような体験をしたいかなどのコメントを書き込むことが応募条件。当選者にはDMで通知する。

　【対象施設】

箱根・強羅　佳ら久（神奈川県足柄下郡）▽箱根・芦ノ湖はなをり（同）▽会津・東山温泉御宿東鳳（福島県会津若松市）▽黒部・宇奈月温泉やまのは（富山県黒部市）▽函館・湯の川温泉ホテル万惣（北海道函館市）▽クロスホテル札幌（北海道札幌市）▽クロスホテル大阪（大阪府大阪市）▽クロスホテル京都（京都府京都市）▽クロスライフ博多天神（福岡県福岡市）▽クロスライフ博多柳橋（同）▽別府温泉杉乃井ホテル（大分県別府市）

ANA Xが航空予約情報活用の広告配信サービス開始　非航空事業分野を強化へ

2023年11月8日（水）配信

　ANA X（轟木一博社長、東京都中央区）は11月7日（火）、サイバーエージェント（藤田晋社長、東京都渋谷区）とデジタル広告配信サービス「ANA Moment Ads」の提供開始を発表した。独自データである航空予約データを生かし、消費者の行動に寄り添った情報を提供できるのが強み。ANAグループは航空事業以外で収入の柱をつくるため非航空事業分野を強化しており、新サービスもその一環。

　新サービスはANAマイレージクラブ会員（AMC会員）の未来の瞬間「ネクストモーメント」に訴求するターゲティング広告。従来のデジタル広告は位置情報や購買履歴など、過去の行動データをもとに消費者と合致する広告を予測しているが、新サービスは「航空予約」という、確実性の高い「将来の移動データ」を活用することで、消費者の行動に寄り添った情報を提供できるのが特徴という。

　例えば、沖縄行きの航空券を予約した顧客に対し、旅行前には家族であればファミリー向けリゾートホテルの広告を表示し、旅行中は情報検索やSNS投稿時に土産物店や観光施設の広告を表示、また旅行後は旅の思い出をまとめるフォトブック関連の広告などを表示する。

　同日に開いた報道関係者向けの説明会で、ANA Xライフサービス事業推進部事業企画チームの住吉真沙樹リーダーは「お客様の時間軸でそれぞれ適切な媒体、タイミングでノイズにならない広告を表示する」とアピールした。また、広告主にとっても消費者が訪れている最適なタイミングでアピールできることで、リーチ率の向上が期待できる。

　広告媒体は11月中にANAマイレージクラブアプリ内に広告枠を用意し、ANA SKY WEBやANAアプリなど自社のオウンドメディアに広げていく。さらに、自社以外のメディアへも順次拡大していく予定。広告主は地域の自治体や土産物、宿泊施設、観光施設などの民間企業を想定する。

　同社は消費者と広告依頼主双方の顧客体験価値の向上をはかることで、消費者と広告主、同社の“三方良し”の新しい情報提供サービスを実現したい考え。

竹あかりを11月12日まで展開　静岡県・三嶋大社

2023年11月8日（水）配信

　静岡県三島市の三嶋大社で、11月12日（日）まで「みしま竹あかり」が開催されている。

　境内の朱色が美しい厳島神社と御神木の大楠を竹あかりと花手水で飾り、柔らかな光が荘厳な大社を彩る。時間は午後5～9時まで。

　なお、連携企画として楽寿園で開催中の菊まつりも夜菊観賞として夜間開園（入園無料）している。さらに近隣飲食店では、特別メニューの鎌倉殿ゆかりの街「三島はしご酒」を提供（期間は来年1月31日まで）し、夜の三島の街歩きを提案している。

JTBなど4社、宿泊・観光事業者向けのキャッシュレス推進とDX支援へ　決済プラットフォーム「stera」導入

2023年11月8日（水）配信

　JTB（山北栄二郎社長、東京都品川区）など4社は11月7日（火）、三井住友カードの決済プラットフォーム「stera」を活用し、宿泊・観光事業者のキャッシュレス推進とデジタルトランスフォーメーション（DX）支援を開始した。キャッシュレス決済の導入支援などを通じ、宿泊・観光事業者と旅行者の双方にとって快適で新しい観光体験の提供をはかる。

　参加会社はJTBのほか、JTBビジネスイノベーターズ（JBI、上田泰志社長、東京都港区）、三井住友カード（大西幸彦社長、同）、GMOフィナンシャルゲート（GMO—FG、杉山憲太郎社長、東京都渋谷区）の計4社とする。

　JTBとJBIはこれまで、宿泊・観光事業者向けカード決済端末「C→REX」を提供。キャッシュレス決済への対応を支援してきたが、国内外で多様化する決済手段にオールインワンで対応できていないという課題があった。今回「クレジット一括加盟店決済サービス」としてsteraを導入することで、あらゆる決済手段に対応できるオールインワン決済端末や、必要な各種業務アプリのダウンロードなどができる。事業者の多種多様なニーズへ柔軟に対応すべくサービスを展開し、人手不足に悩む観光業界でのDXやマーケティングを総合的に支援していく方針だ。

　さらに、GMO—FGが提供する「取引照会WEBサービス」により、stera端末で取り扱いされたカード取引をWebで照会できるほか、金額変更処理や取消処理もWeb上で対応できるようになる。これによって、宿泊・観光施設の取引照会や問い合わせ業務が大きく改善されるとした。

　各社は今後、steraを活用し、宿泊・観光事業者と旅行者の双方に快適で新しい観光体験機会の創出や観光事業者の課題解決支援など、各種機能について検討を進める。

滞在体験の魅力向上へ基本構想を作成　十和田湖1000年会議

2023年11月8日（水）配信

　「十和田湖1000年会議」が10月19日、十和田ビジターセンター（青森県十和田市）で開かれた。環境省が展開する「国立公園における滞在体験の魅力向上のための先端モデル事業」で求められている基本構想案の作成が目的。

　同事業の候補地となっている十和田八幡平国立公園の十和田湖地域（青森県・秋田県）の宿泊体験や磨き上げを行う利用拠点の方向性などを、青森県の休屋、宇樽部と秋田県・大川岱3地域の行政、民間団体の関係者と地域住民がグループワーキングを行い検討。来年3月開催予定の第2回「十和田湖1000年会議」で取りまとめる予定だ。

　休屋地域では2021―23年度の期間で6棟の廃屋を撤去しており、跡地の利活用が最重要課題となっている。今回の議論では、同地域が進める議論を十和田湖全体の議論に拡充することで、エリア一体での共通の方向性を取りまとめ、今後の土地活用や跡地活用などの指針とする考え。多様な主体が参画・協働し持続可能な観光地域づくりを実践できるよう、官民一体の推進体制の構築もはかる。

　1000年会議は、秋田・青森両県庁の関係部局、十和田エリア各自治体、商工団体ら25団体で構成。議長は、東北地方環境事務所田村省二所長が務める。

　「国立公園における滞在体験の魅力向上のための先端モデル事業」は、国立公園における「宿」を核とした高付加価値の滞在型観光を推進する取り組み。環境省は十和田地域と、中部山岳国立公園の南部地域（長野県・岐阜県）、大山隠岐国立公園の大山蒜山地域（鳥取県・島根県・岡山県）、やんばる国立公園（沖縄県）の4カ所を候補地としており、各地域から提出される基本構想案踏まえ、24年度中に利用拠点を選定することを目指す考えを示している。

国立公園で滞在型推進　宿中心に利用拠点の魅力向上（環境省）

2023年11月8日（水）配信

　環境省は今年新たな検討会を立ち上げ、宿舎事業を中心に国立公園利用拠点の面的魅力を向上させる方向性を示した。オーバーツーリズム対策として、観光客を地方分散することも狙いのひとつ。

　地域が持続可能で責任あるカタチで観光業を営める環境を整備し、保護と活用の好循環を目指す。高付加価値の滞在型観光の推進へ動き出した同省。自然環境局国立公園課の山崎麻里課長補佐に、話を聞いた。

◇　　◇

　日本の国立公園の魅力は、美しい自然とそこで自然と共に暮らしている人々の文化や歴史が凝縮されていることです。

　一方で、各国立公園の知名度は国内の方でも高くなく、旅行などの目的地にはなることも少ないのが現状です。環境省では現在、「その自然には、物語がある。」をブランドメッセージに掲げ、ブランディング活動を進めています。

　今年1月からスタートした「宿舎事業を中心とした国立公園利用拠点の面的魅力向上検討会」は、2008年から環境省が進めてきた「国立公園満喫プロジェクト」の新たな展開として、高付加価値の滞在型観光を推進するものです。外国人観光客が再び増加しオーバーツーリズムが問題となるなか、国立公園における高付加価値の滞在型観光を推進することは、日本の各地方に観光客を分散することにも貢献すると考えます。

　そのために環境省は、魅力的な自然環境を基盤とし、地域の歴史や文化、生活を踏まえて、本物の価値に基づいた感動や学びの体験を提供していくことを目指します。

　例えば、宿泊施設と自然体験アクティビティが連携し、地域の人がガイド役となる体験プログラムの用意や、宿での地産食材を使った料理の提供による、地域が持続可能で責任あるカタチで観光業を営める環境が整備できれば、保護と活用の好循環にもつながると考えています。

　これまでの検討会を踏まえ環境省では、十和田八幡平国立公園の十和田湖地域（青森県・秋田県）、中部山岳国立公園の南部地域（長野県・岐阜県）、大山隠岐国立公園の大山蒜山地域（鳥取県・島根県・岡山県）、やんばる国立公園（沖縄県）――の4カ所を滞在体験の魅力向上のための先端モデル事業の対象地に策定しました。

　今後、選定された4つの国立公園を有する各地域で宿泊体験や磨き上げを行う利用拠点の方向性などを取りまとめた基本構想案が作成されます。

　これを踏まえ環境省では、24年度中に利用拠点を選定することを目指すとともに、来年度以降、利用拠点のマスタープランを策定し、地域共同実施体制を構築します。利用拠点は1―2カ所の想定で、宿泊施設の誘致は25年度以降となる見込みです。

　先端モデル事業では宿を核とはしますが、大切な柱は利用の高付加価値化のビジョンを地域で共有することや、環境整備の方向性と訪れる人に提供する体験コンテンツです。それと同時に、過疎や防災などの地域の課題解決に資する事業であることも求められています。併せて、自然保護費用の負担を施設利用者などにもお願いできる仕組みも検討していきます。

　核となる宿泊施設に関しては、「感動」と「学び」の滞在体験を提供する宿泊施設であること、持続可能な観光の観点から「国立公園の保護と利用の好循環に貢献する姿勢」を持つ施設を想定しています。

　ただし、誘致する地域の考えや実情に応じ、具体的な要件はマスタープランの策定時に具体化させていきます。

復興願いランタンを夜空へ　人吉スカイランタンフェス

2023年11月8日（水）配信

　熊本県人吉市で甚大な災害が発生した「令和2年7月豪雨」からの復興を願うイベント「人吉スカイランタンフェスティバル」（同実行委員会主催）が11月12日（日）、同市の「人吉城址ふるさと歴史の広場」で行われる。

　犠牲者への鎮魂の祈りと人吉復興の願いを込めたスカイランタンを同日午後6時10分に、全員で夜空に舞い上げる。ランタンは1個2000円でイベント公式サイトから申し込む。700個限定。

　青井阿蘇神社と鍛冶屋町公園では和傘イルミネーションの演出を行う。

　また、同日には「人吉温泉まつり」（同実行委員会主催）も4年ぶりに開催される。人吉の温泉を100～200円でお得にめぐることができる「人吉温泉めぐり」など、さまざまな企画が行われる。

「プリンススマートイン宮崎」　24年2月20日開業へ

2023年11月8日（水）配信

　西武・プリンスホテルズワールドワイド（金田佳季社長、東京都豊島区）は2024年2月20日（火）、宮崎県宮崎市に宿泊特化型ホテル「プリンススマートイン宮崎」を開業する。

　宮崎都市開発（小川千秋社長、宮崎県宮崎市）が、百貨店やオフィスなどが集まる橘通り沿いの敷地約1113平方㍍に12階建てのホテルを建て、プリンスホテルズが定期建物賃貸借契約を結び運営する。

　客室はダブルルームを中心に全163室。標準客室面積は15・8平方㍍。レストランを備える。

【特集No.646】ツーリズムEXPOジャパン2023大阪・関西　万博見据えた未来の旅を

2023年11月8日（水）配信

　日本観光振興協会（山西健一郎会長）、日本旅行業協会（JATA、髙橋広行会長）、日本政府観光局（JNTO、蒲生篤実理事長）は10月26（木）～29日（日）の4日間、インテックス大阪で「ツーリズムEXPOジャパン2023大阪・関西」を開いた。テーマは「未来に出会える旅の祭典」。観光大臣会合では「未来のために、ツーリズムを『再考（Rethink）』する」を掲げ、活発な議論を交わした。旅行の機運が高まるなか、2025大阪・関西万博へつなぐ観光イベントとして、4日間合計で14万8062人が来場した。

【馬場　遥】

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□観光の未来像を発信する　来場者は14万8000人

　10月26日（木）の業界日に行われた開会式では、山西健一郎組織委員長（日本観光振興協会会長）が、「大阪・関西万博が約500日後に控え、世界中の注目が集まる関西から、日本の観光産業が完全復活し元気になった姿や、観光の未来像を発信する絶好の機会となる。インバウンドが急速に回復する一方で、アウトバウンドは円安や物価高騰などの影響を受け、大きく遅れている状況にある」と説明した。

　「海外旅行の復活無くして旅行業界の復活はない。EXPOに参加された皆様に、海外を旅する魅力を体感してもらい、アウトバウンド復活の足掛かりにしてもらいたい。新しい旅のカタチを体現するイベントになると確信している」と強調した。

　国連世界観光機関（UNWTO）エグゼクティブ・ディレクターのゾリティサ・ウロシェヴィッチ氏は、「観光業界は変革への明確な意思を持って戻ってきた。日本でも、周辺地域の各地においても、観光産業は経済に欠かせない原動力となっている。ここ大阪を皮切りに、責任ある未来に向けて変革を起こすとき」と述べ、会場に集まった観光関連事業者へエールを送った。…

【全文は、本紙1920号または11月16日（木）以降日経テレコン21でお読みいただけます。】

□観光の未来像を発信する 来場者は14万8000人

□観光の未来像を発信する　来場者は14万8000人