旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

TWILIGHT EXPRESS瑞風、食の匠3人を追加　西日本の魅力発信促す

2021年4月13日（火）配信

　西日本旅客鉄道（JR西日本、長谷川一明社長）はTWILIGHT EXPRESS瑞風の10月出発分から、車内の食事を監修する「食の匠」に3人を加える。西日本の魅力を取り入れた料理を提供し、乗客に発信してもらうことで、新たな来訪意欲を喚起する考え。

　新たな食の匠は、和彩空間たち花（島根県・奥出雲町）の立花秀明氏と、Mia Paese（ミアパエーゼ、島根県浜田市）の竹中厚志氏、hiroto（広島県広島市）の廣戸良幸氏の3氏。

　立花氏は奥出雲の魅力を感じられるという奥出雲サーモンや、同県の名物である天然のすっぽんなどを食材として調理する。竹中氏は貝や魚などを使う。廣戸氏は地元産のチーズや和牛などを用いる。

　また、新型コロナウイルス対策として、食事は運行以降初めて、部屋食として提供する。このほか、車内に抗ウイルス加工を施した。

　山陰下りコースでは、新たな立寄施設として大乗寺（兵庫県・香美町）を加える。同寺にある165点の襖絵は国の重要文化財に指定されている。

　JR西日本の室博執行役員は「部屋食にしたことで、これまで以上にゆったりと食事を楽しめるようになったTWILIGHT EXPRESS瑞風を利用してほしい」と語った。

　同列車は4月14日（水）に、運行を再開する。10月出発分は6月7日（月）まで受け付ける。

　全国各地のイベント開催や施設のオープン・リニューアル情報など観光の話題を毎日配信しています。専門紙ならではの本紙掲載1面特集やコラムも試し読みできます。

NAA、「再び飛び立つ準備を。」と題した動画公開　一体感醸成し、長期化するコロナ禍乗り越える

2021年4月13日（火）配信

　成田国際空港（NAA、田村明比古社長）は4月12日（月）、空港内事業者26社・団体と「再び飛び立つ準備を。」と題した動画を公開した。コロナ禍が長期化するなか、空港スタッフの気持ちを高め、一体感を醸成して難局を乗り越えたい考え。

　同動画は成田空港公式ユーチューブや空港内デジタルサイネージなどで放映する。内容はスタッフが空港で働くようすなどが収録されている。同社の社員が立案や撮影、編集などすべての作業を行った。

　NAAは「全空港スタッフは将来、自由に旅行できる環境になり、成田空港からお客様が笑顔で旅立てる日のために、感染症防止対策に万全を期します」とコメントした。

クラツー、東北キャンペーンを9月まで展開　寝台列車「カシオペア」乗車のツアーも

2021年4月13日（火）配信

　クラブツーリズム（酒井博社長）は4～9月まで、旅で東北6県を応援する「ニッポン旅列島　東北キャンペーン」を実施する。東日本大震災から10年の節目に東北の魅力を広く伝えるとともに、復興と地域活性化に寄与していく。

　ツアーの一例として、同社貸切の寝台列車「カシオペア」（上野～青森間）に乗車するツアー（コース番号：27020-988）や、臨時列車「さくらんぼ風っこ号」乗車とさくらんぼ狩りが楽しめるツアー（コース番号：27593-988）などを展開する。

　これらのほかにも多数の企画を用意した同キャンペーンは、近畿日本ツーリスト各社と合同で行うほか、東北デスティネーションキャンペーン協議会とJRグループが実施する東北デスティネーションキャンペーン「巡るたび、出会う旅。東北」と連動し、東北の機運醸成をはかっていく。

セントレア、4月24日に「ANA FLYING HONU」親子ツアー

2021年4月13日（火）配信

　中部国際空港利用促進協議会が運営する「セントレアキッズクラブ」は4月24日（土）、「ANA FLYING HONU」の飛来を記念して、中部国際空港セントレア（愛知県常滑市）で滑走路見学ツアーを実施する。航空業界や飛行機への関心喚起が目的で、ツアー当日はバスに乗車し、滑走路の近くで世界最大の旅客機「ANA FLYING HONU」を見学できる。参募募集は4月15日（木）まで。

　「ANA FLYING HONU」は、ANAの総2階建て大型旅客機エアバスA380型機の通称。同ツアーでは、普段は関係者しか立ち入ることのできないエリアから見学できる特別なバスツアーとなっている。

　ツアーの実施時間は午前11：00～午後1：30。対象者は、セントレアキッズクラブ会員の親子12組24人（小学校3～6年生の子供とその保護者）、応募者多数の場合は抽選とする。参加無料。

　申し込み方法は、セントレア公式ウェブサイト内の専用応募ページから。なお、セントレアキッズクラブへの会員登録が必要。

「WeChat」を活用した中国向け越境EC・観光情報発信　取り組み本格化へ　ACD×境港市観光協会

2021年4月13日（火）配信

　ANAグループの物流ノウハウとデジタル技術を生かして日本の商品を世界に発信するACD（古居弘道社長、東京都江東区）はこのほど、鳥取県の境港市観光協会（結城豊弘会長）と連携し、約12億人が利用する中国最大のSNS「WeChat（ウィーチャット）」を通じた観光情報の発信や名産品の販売を本格的に展開する。

　グレートファイヤーウォールと呼ばれるネット検閲システムがある中国国内からは、日本のSNSやWebサイトの情報を閲覧することが困難で、従来は現地の企業を通じて数百万円規模のシステム投資費用などが必要だった。そこでACDは中国大手IT企業のテンセントやアリババ社と提携し、「WeChat」内で、商品・サービスの販売促進から注文管理まで行える日本初のプラットフォーム「WeSearch」を開発。日本企業・自治体向けに提供している。

　一方、「水木しげるロード」を抱える境港市は、年間300万人以上（2019年度）の観光客が訪れる人気の観光スポットだ。だが新型コロナウィルスの影響で米子空港を発着する国際線が欠航となり、また境港への大型クルーズ船の寄港もなくなるなど、海外からの客足が激減。2020年度の観光客数は100万人を割った。地元経済への危機感を覚えた同協会がコロナ禍でのPR策を模索するなか、ACDのサービスを活用し新たな取り組みを本格化させる。

　今後、ACDと境港市観光協会は連携して観光サイトの構築、ショートムービーやライブ配信による観光の促進、市の名産品の販売に継続的に行う。中国国内での境港市ファンを増やし、特産品を売り込むとともに、アフターコロナの将来的な誘客につなげる狙いだ。

　ACDと連携した同様の取り組みは山形県や一部企業でも始まっていて、境港市をモデルケースとして鳥取・島根両県でも今年度、幅広く展開していく。

【旅行新聞バイク部】「美味しい鰻を食べる」を目的に静岡県・浜松市へ疾走　三保の松原で雄大な富士山が見えた　第3回ツーリング

2021年4月12日（月）配信

　緊急事態宣言が明けた4月某日、旅行新聞バイク部は長い冬眠から目を覚まし、部活動を再開した。

　今回の目的は、美味しい鰻を求めて、静岡県・浜松市に向かった。朝8時に東名高速道路の海老名サービスエリア（神奈川県）で待ち合わせし、部員の増田剛と木下裕斗はエンジンに火を入れた。

　4月にしては思いのほか、冷たい空気だった。2台のマシンは2つの弾丸のように西に向かった。富士川サービスエリアで、富士山を借景に木下部員は、「バイク部員たる者、その土地のコロッケを食べなければ始まらない」と、三島コロッケ（1個150円）を頬張った。

　正午過ぎに浜松市内の隠れた名店「うな炭亭」に到着。今回のツーリングの主目的である鰻を待った。うな重（上）と白焼きも注文。味は絶品。この数日、夢にまで出てきた鰻を美味しく味わった。

　その後、名勝三保の松原（静岡市）に立ち寄った。うっすらと頭を見せた富士山の雄大さと、青い春の海、そして、どこまでも続く美しい松原に、我われはなすすべもなく、見惚れてしまった。

　名物「安倍川もち」は静岡茶とセットで300円。きな粉をまぶした甘い安倍川もちは絶品だった。

　次回のツーリング報告も、乞うご期待！

指宿白水館（鹿児島県）の下竹原啓高会長が死去

2021年4月12日（月）配信

　鹿児島県・指宿温泉の指宿白水館会長の下竹原啓高（しもたけはら・ただたか）氏が、4月7日（水）に死去した。68歳。

　告別式は11日（日）に、鹿児島県指宿市内の葬儀場で、家族のみで行われた。

20年度宿泊業倒産7年ぶりに100件超　新型コロナ関連倒産は68件（東京商工リサーチ調べ）

2021年4月12日（月）配信

　東京商工リサーチがこのほど発表した2020年度（20年4月～21年3月）の宿泊業倒産は、前年度比71・6％増の127件に急増した。このうち、新型コロナウイルス関連倒産は68件で、宿泊業の倒産の過半数（53・5％）を占めた。13年以降7年ぶりに100件台に達したが、負債総額は662億8500万円（同16・1％減）となり、2年ぶりに前年を下回った。平均負債総額は5億2100万円。

　20年度の宿泊業倒産は、原因別では「販売不振」が86件で、構成比は67・7％と全体の約7割を占めた。

　負債額で見ると、10億円以上が18件、5億円以上が19件、1億円以上が57件、5000万円以上が11件、1000万円以上が22件だった。中規模以上の倒産が増加し、とくに5億円以上の倒産が前年度比71・4％増となった。

　地区別では、9地区すべてで宿泊業の倒産が発生した。長野県と静岡県が各10件ずつ発生するなどして、中部地方の29件が最多だった。次いで関東26件、近畿24件、東北15件、九州13件、中国10件、北陸3件、北海道6件、四国1件となった。全国9地区のうち、北陸以外の8地区で増加した。

　同社はこの結果について、「新型コロナ関連倒産の第1号発生から1年経過してなお、宿泊業は経営破綻の続出を避けがたい状況だ」と指摘する。今後の見通しとして「業態転換も視野に入れた経営支援が必要となるかもしれない」とした。

　一方、20年度の旅行業の倒産は23件（前年度は27件）と、過去20年間で最少件数となった。このうち、新型コロナ感染拡大が原因の倒産は13件発生し、旅行業全体の構成比56・5％を占めた。

　倒産件数に対し、負債総額は295億6100万円（同16億8200万円）と、過去20年間で最大となった。旅行業の倒産で、平成以降で最大となったホワイト・ベアーファミリーの負債278億円が、全体の負債総額を押し上げた。

　新型コロナ感染拡大で海外渡航の制限や国内の移動自粛が続くなか、大手旅行会社も最終赤字の発表や人員を整理するなど、「旅行業はコロナ禍のダメージが大きい」（同社）。

　20年度の倒産件数は最少記録を更新したことで、同社は「政府や金融機関の資金繰り支援策が功を奏した」と見ている。しかし、コロナ禍発生から1年が過ぎ、コロナ関連融資の返済期限を迎えることで、過剰債務を抱えている企業の「あきらめ倒産」が増える可能性を示唆した。

観光庁、ワーケーション・ブレジャー普及へ　企業・地域向けパンフとサイト作成

2021年4月12日（月）配信

　観光庁は4月9日（金）、ワーケーションやブレジャーなどの「新たな旅のスタイル」制度導入や企業の受け入れを検討している地域に向けて、パンフレットやセミナー動画、ロゴマークを作成した。

　普及啓発パンフレットは企業・地域それぞれに、制度導入や導入事例、推進地域の紹介、環境整備のポイントなどを分かりやすくまとめた。

　また、導入の手順や、実際に導入している企業の規程なども掲載している。受入地域向けには、環境整備チェックシートと合わせて、ワーケーション誘致の際に重要となる視点を解説した。

　公式Webサイトでは「ワーケーションやブレジャー等の活用による、働き方改革セミナー」の動画を公開している。アフターコロナにおける新しい働き方や、地域と企業の共創のあり方など、制度導入を検討している企業の経営層や人事担当者を対象とした構成となっている。

　観光庁は昨年12月、企業633社を対象にワーケーションの普及状況を実態調査したところ、認知しているのは8割に上ったにも関わらず、実際にワーケーションを体験した会社員は4％だったことが分かった。

　この結果を受け、「このギャップを埋めることが、新しい旅のスタイルの定着や、新しい働き方浸透に必要」（蒲生篤実観光庁長官）とした。

　ワーケーション・ブレジャーの整備は、企業には生産性向上が見込まれ、労働者には自由な働き方による福利厚生が得られ、地域には交流人口の増加が見込まれる「三方よし」の政策だとして、今後も力を入れていく意向を示した。

KNT-CTHD、21年度新入社員110人を迎える　KNT首都圏は7人が入社

2021年4月12日（月）配信

　KNT-CTホールディングス（米田昭正社長）は4月1日（木）、2021年度の新入社員110人（近畿日本ツーリスト各社合計44人、クラブツーリズム66人）を迎え、各社で入社式を行った。

　7人が入社した近畿日本ツーリスト首都圏（KNT首都圏）は、本社のある東京・新宿で入社式を開催し、大原浩社長は同社のミッションについて「独創的な価値の提供に挑戦し続け、人生の感動体験をデザインし、1人ひとりの『楽しく生きる』を応援すること」とメッセージを送った。

　さらに、ビジョンについては「旧習にとらわれない営業改革と働き方改革を推進し、顧客価値と利益の最大化をもって、従業員の『楽しく生きる』を実現すること」と語った。

　また、新入社員に送りたい言葉として、「『人生の前半30年は人が習慣を作る。後半30年は習慣が人を作る』と言うこと」と述べ、「これから10年間が皆さんの人生において非常に重要な10年になると思う。1日1日を大切にし、人として魅力的な人間力のある人になっていただきたい」とエールを送った。

　KNT各社の新入社員は4月16日（金）までビジネスマナーなどの研修を行ったあと、個社ごとにプログラムの実施や、各箇所に配属される予定となっている。