2025年1月7日（火） 配信
190年以上の歴史がある日本酒蔵元「楯の川酒造」の子会社で、ウイスキーの製造を行う月光川蒸溜所（佐藤淳平社長、山形県・遊佐町）はこのほど、事前予約制で蒸留所の見学ツアーを開始する。試飲が楽しめるほか、見学者限定のスペシャルギフトも配布する。
同社が目指す酒質に合わせた、三宅製作所製のポットスチルやマッシュタン、日本酒の発酵にも使用しているサーマルタンクを活用した発酵槽、ドイツから輸入した麦芽粉砕機や貯蔵棟の熟成環境のようすなど、さまざまな設備や現場を見学できる。また、ゲストルームでのテイスティング体験もある。ツアーの所要時間は約1時間。
見学ツアーの開催日は月曜日と金曜日で、予約可能な日時などは予約サイトカレンダーから要確認。現在、1月17日（金）が最も早い予約可能日となっている。定員は6人までで、団体の場合は別途相談を受け付ける。料金は1人5500円。20歳未満は無料だが、20歳以上の保護者の同伴が必要なほか、テイスティングやギフトの提供はない。なお、運転者は試飲ができないため、小瓶でウイスキーを持ち帰ることができる。
2025年1月7日（火） 配信
台湾・香港向けの訪日観光情報サイト「樂吃購（ラーチーゴー）! 日本」を展開するジーリーメディアグループ（吉田皓一社長、東京都渋谷区）は昨年12月19日（木）、ひがし都交通（筒井基好社長、京都府京都市）に車いす対応タクシー1台を寄贈した。
ジーリーメディアグループは、中華圏の観光客に車いす対応タクシーやバリアフリーなどの情報を同サイトや、ユーチューブにおいて中国語で発信。今回は、車いすの訪日客にも快適な旅行を楽しんでもらおうと、寄付を決めた。ひがし都交通が車いす対応タクシーを保有するのは初めてとなる。
同日には式典が開かれ、吉田社長が筒井社長に鍵を手渡した。贈られたタクシーには、車いす利用者1人に加え、3人が同乗することができる。ジーリーメディアグループは家族や友人同士の京都旅行での利用を想定している。
2025年1月7日（火） 配信
名鉄観光サービス（岩切道郎社長、愛知県名古屋市）は1月6日（月）正午～20日（月）午後5時まで、ANAで行く九州行きツアーを対象とした「はつ旅2025」を実施する。
福岡、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島の九州全7県、約140のホテルや旅館から選べる航空券付きツアーを、期間限定の初売りセール価格で販売。対象期間は1月11日（土）～3月31日（月）帰着分まで。定員に達し次第、販売を終了する。
はつ旅2025期間中、公式LINEの新規友だち追加キャンペーンも実施している。新規友だち追加をすると、もれなくQUOカードPay500円分（6日午後6時現在、受付終了）をプレゼント。ほかにも、はつ旅2025対象商品を申し込み、利用した代表者から抽選で30人にQUOカードPay2000円分をプレゼントする。既に友だち追加している人も抽選対象。
2025年1月7日（火） 配信
神奈川県横浜市が運行する観光スポット周遊バス「あかいくつ」は、今年3月28日に運行開始20周年を迎える。これを記念し、1月15日（水）に終日100円で乗車できる「1日限定100円キャンペーン」を実施する。
同日は、横浜春節祭2025の開催初日。横浜赤レンガ倉庫や横浜中華街など横浜の人気観光スポットをいつもよりお得に巡ることができる。横浜市交通局は「ぜひこの機会にご家族やご友人をお誘いあわせのうえ、横浜のまちをお楽しみください」と呼び掛けている。
運賃は大人100円、子供50円で、現金か交通系ICでの支払いのみ適用される。Visaタッチ決済は通常運賃になるので注意が必要だ。
市では歴代の「あかいくつ」や横浜のまちの魅力を紹介する20周年記念動画を公開中。横浜市公式YouTubeチャンネルや市営交通の各サイネージなどで見ることができる。
2025年1月7日（火） 配信
同劇場は1966年、歌舞伎や舞踊、雅楽など日本の伝統芸能の保存と振興の場として開場。施設老朽化への対応とバリアフリー化に向けた建て替えのため、2023年10月末に閉場している。
こうしたなかHISは昨年7月、日本芸術文化振興会と国立劇場の再開場までの期間中に、伝統芸能の保存と振興のほか、世界に向けた文化芸術の発信拠点としての役割を発揮することを目指す連携協定を結んだ。
ツアーでは、舞台施設や楽屋など一般に公開されていなかった舞台裏や、歌舞伎で俳優が着用していた衣裳を羽織る。さらに、新国立劇場（東京都渋谷区）で初春歌舞伎公演を鑑賞する。
設定日は1月10日（金）～12日（日）と17日（金）～19日（日）のほか、26日（日）と27日（月）。代金は大人1人2万4000円。
2025年1月7日（火） 配信
阪神国際港湾（木戸貴文社長、兵庫県神戸市）は1月11日（土）、阪急大阪梅田駅（大阪府大阪市）前の阪急ビッグマン前広場でフェリー乗船券などが当たる「SNSフォローで挑戦！フェリーで九州・四国へ、巨大ガチャでええ旅しよか」イベントを開く。
同社のSNSをフォローし、アンケートに回答した人を対象にガチャが回せるメダルを配布。ガチャに挑戦すると、1200人にフェリー乗船券のほか、フェリー会社オリジナルグッズ、就航地の特産品などの景品が当たる。また、先着600人には各フェリーの特徴を紹介している「フェリーカード」を配る。
参加費は無料で、1人1回参加できる。同社は「フェリーでの旅をもっと楽しく、もっと身近に感じてほしい。この機会にぜひお越しください」と呼び掛けている。
2025年1月7日（火） 配信
イーグルバスグループ（谷島賢社長）は1月4日（土）、取引関係者ら約90人を招き、川越プリンスホテル（埼玉県川越市）で「イーグルバスグループお客様感謝会」を開いた。谷島社長は「固定観念を捨て、グループ全体で新しい時代のモビリティをつくっていきたい」と語った。
谷島社長はあいさつで、昨年は時間外労働の上限規制による「2024年問題」への対応に追われた1年だったと振り返りつつ、「地域の公共交通、移動の足の確保は、日本の将来を考えれば最重要課題である」との認識を示した。
また、国が国土交通省「交通空白」解消本部を設置し、自治体や公共交通機関が主体となり自家用車で有償運送を行う公共ライドシェアを開始したほか、特定技能「自動車運送業」の施行による「外国人運転士」の容認など、大規模な規制緩和が実施されたことに触れ、「イーグルバスグループとしてこのプラットフォームに参加し、新しいモビリティの実現に向け取り組んでいる」と報告。「グループにおける さまざまな取り組みを実現させ、これらを情報で結んでいくことによって、今よりも、もっと便利で、もっと快適な輸送ができるのではないか」と結んだ。
来賓の川合善明川越市長は、観光客がコロナ前にも増して市を訪れているとの認識を示すとともに、「川越にとって、元気が出る、活気が出ることにつながるので、（オーバーツーリズムなどの）対策も講じつつ、今後も大いに増やしていきたい」とあいさつした。
2025年1月6日（月） 配信
政府は昨年12月27日（金）、2025年度予算を閣議決定した。観光庁関係予算額は、前年度比5・4％増の530億3300万円（24年度予算額は503億1800万円）。東日本大震災からの復興（復興枠）には、前年度並みの7億6500万円。24年度補正予算の543億2400万円を加えると、同10・0％減の1081億2200万円を確保した。国際観光旅客税（出国税）財源の充当額は、441億300万円を計上した。
25年度予算は、前年度に引き続き、観光立国推進基本計画の3本柱である「持続可能な観光地域づくり」「地方を中心としたインバウンド誘客の戦略的取組」「国内交流拡大」に取り組む内容を盛り込んだ。また、24年度補正予算も活用し、受入環境整備や、インバウンド向けの地方を中心としたコンテンツ造成、人手不足対策や人材育成などに注力する。
1本目の柱である「持続可能な観光地域づくり」全体では、53億9900万円を充当した。このなかで最も予算を割いた「ICT等を活用した観光地のインバウンド受入環境整備の高度化」では、18億6600万円を充てた。なお、24年度補正予算も活用している。新規項目として、地方におけるインバウンドの「観光の足」を確保するため、ライドシェアの導入など、観光地における2次交通の高度化などを支援する。
このほか、「DMOを核とした世界的な観光地経営モデル事業」が同67％増の2億5000万円を計上した。
2本目の柱「地方を中心としたインバウンド誘客の戦略的取組」には、464億1800万円を充当。新規事業では、「質の高い消費と投資を呼び込むためのデジタルノマド誘客促進事業」と「観光コンテンツ事業者の収益性改善モデル構築事業」に1億円ずつ充てた。
デジタルノマド誘客促進事業は、昨年4月からデジタルノマド向けの在留制度が施行され、観光ビザの期間を超えたロングステイのデジタルノマドの増加が見込まれることから、ニーズに即した観光地域づくりを促進させる。デジタルノマドの誘客に先進的に取り組むモデル地域を5地域選定し、プロモーションやモニターツアーを実施する。
収益性改善モデル構築事業では、地域の魅力を活用した観光コンテンツを継続的に販売していくため、ネイチャーアクティビティなどの観光コンテンツの造成に取り組んでいる地域を中心に、専門家による伴走支援のもと、実証実験を行う。コンテンツの内容や、販売経路、販売コストの合理化などに資する実証事業を行い、中長期的な収益性改善戦略の策定を行う。
また、25年度税制改正で「リファンド方式」への移行が決定している外国人旅行者向け免税制度について、「外国人向け消費税免税制度の『リファンド方式』移行支援」に1600万円を計上し、課題への対処や周知広報を行う。
国内交流拡大については、「新たな交流市場・観光資源の創出事業」に3億7600万円、「ユニバーサルツーリズムの促進に向けた環境整備」に3000万円を充当し、あわせて4億600万円を確保した。
2025年1月6日（月） 配信
日本旅行（小谷野悦光社長）は1月1日付で組織改正を行った。
事業共創推進本部は、社会課題である労働力不足の解消に向け、外国人人財の活用を基軸とした新たな事業を本格的に推進する目的で、「グローバル人財活用推進チーム」を設置した。
ツーリズム事業本部は、Web事業において部内の「商品造成」「販売促進」「販売窓口」の各機能を一体化することにより、Web販売を基軸としたデジタルツーリズムの実現に向けた取り組みを一層強化するため、「Web事業部」を設置した。これに伴い、現行の「ダイレクトマーケティング事業部」「アライアンスマーケティング推進部」「ICT営業推進部」「エリア営業推進部」は廃止する。
さらに、ツーリズム事業本部内に「エリア営業部」を設置することで、Web以外の各機能（店頭、電話予約、提携販売、外部連携、旧日本旅行リテイリング店舗）を一体化し、事業本部全体で販売強化に取り組む。
ツーリズム事業本部内の「おとなび・ジパング商品部」を国内旅行事業部内に移管するとともに、「おとなび・ジパング商品事業部」に名称を変更する。併せて、「おとなび・ジパング商品センター」と「コンテンツ開発チーム」を、同事業部内に移管する。
ソリューション事業本部では、エリア強化、リソース最大活用と支店マネジメントの標準化のため、全国で17カ所の営業統括部を設置する。
さらに、過疎地域や小規模校などの課題を解決する一助とするため、関西広域営業部MICE・インバウンド営業統括部の部内支店として、「教育サポートセンター」を設置する。
2025年1月6日（月） 配信
東京地下鉄（東京メトロ、山村明義社長、東京都台東区）は1月10日（金）から、東京メトロ丸ノ内線開業70周年を記念して、「昭和歌謡」をテーマにしたデジタルスタンプラリーを実施する。
「丸ノ内線で巡る昭和歌謡名曲の旅スタンプラリー」は、レッツエンジョイ東京（山口伸介社長、東京都千代田区）が運営する「偏愛東京」とのコラボレーション企画。昭和歌謡アーカイヴァーである鈴木啓之氏が厳選した、昭和歌謡にゆかりのある丸ノ内線沿線の6カ所をスタンプラリースポットとして設定した。スタンプを集めるたびに、鈴木氏のそのエリアにまつわる昭和歌謡特別コラムを読むことができる。
また、6カ所のうち、4カ所以上のスタンプを集めて応募した人のなかから、抽選で60人を3月15日（土）に開催する昭和歌謡満載のスペシャルイベントに招待する。イベントは鈴木氏が監修し、南野陽子さんが特別出演するなど歌ありトークありの演出で盛り上げる。
スタンプラリーの実施期間は2月16日（日）まで。参加方法は「レッツエンジョイ東京」アプリをダウンロードし、会員登録。アプリ内の「meguru」から「昭和歌謡 名曲の旅スタンプラリー」を選択して参加する。
東京メトロは「ご家族やご友人と一緒に、丸ノ内線で昭和歌謡名曲の旅に出掛けてみませんか」と呼び掛けている。
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