2018年4月10日（火） 配信

　旅先での食事は大きな楽しみの1つだ。

　メインは夕食だろう。長い旅の1日を振り返りながら、美味しいお酒とともに、地元産の食材や珍味を口にすることは、旅の醍醐味の一つである。

　いつもとは違う旅先の客室で目覚め、自分が旅人であることを認識する瞬間も素晴らしい。そして、旅先の朝食も、夕食に匹敵するほど、魅力的だ。

　近ごろは、「朝ごはん」にこだわる旅館やホテルも増えてきた。野菜や果物などの新鮮さや、炊き立てのお米、焼き立てのパン、絞ったばかりのフレッシュジュース、挽きたてのコーヒー、バターやジャムなどの〟こだわり〟が、夕食以上に意識されやすいのも朝食の特徴だ。

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　夕食や朝食に比べ、旅の途中の昼食は重きを置かれないことも多いけれど、旅の成否を大きく分けることが多々ある。とくに日帰り旅行では、昼食は主役級である。

　そんな旅の重要な部分を占める昼食ではあるが、団体旅行でなければ、食事処やレストランを予約しないケースが多いのではないか。その日の宿泊施設や、遊ぶ場所、観光名所に立ち寄る計画は立てても、昼食は「旅先でどこかいい店があったらそこに入ろう」「途中、美味しそうな店があれば、そこに決めよう」というパターンが多い。旅の成り行きに任せてしまう、といった扱いだ。

　しかし、旅の途中に「雰囲気が良くて、美味しい店」は、そうそう見つからないものだ。道路脇や駅周辺の飲食店は自宅の近所にもあるチェーン店がほとんど。「せっかく旅に出ているのだから、ここにしかないローカルな店を探そう」と力んでしまうと、いつのまにか山道に入っていたり、郊外に出ていたりという経験は1度や2度ではない。結局、どこにも店が見つからず、空腹のまま旅の目的地に着いてしまうこともある。

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　一方、人気観光地内であれば、飲食店はひしめくほどあるので、「そぞろ歩きしながら店を選べばいい」と考えてしまう。

　最近、人気観光地の異変が少々気になっている。それは飲食店の混雑の激しさと、接客態度の低下に対してだ。もともと、「観光地の飲食店は高い」というイメージがあるし、実際そうである場合が多い。とくにメイン道路に面している店は、近年の外国人観光客の爆発的な増加によって、その混雑度は一層激しくなっている。観光客がひっきりなしに入って来るので、経営努力をあまり必要としない幸運？　な店も、なかにはある。

　平気で1時間くらい待たせる店も少なくない。それだけならいい。客が店に入って来ると、自分たちが忙しくなるので、無視したり、露骨に嫌な顔をする店もある。　　　　　　　　　

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　バブル期に旅行作家の野口冬人さんが、ある温泉地の旅館経営者から「お客さんを上手く断る方法を教えてほしい」などと相談され、「憤りを覚えた」とおっしゃっていたことを、ときどき思い出してしまう。客を捌く姿勢が端々に感じられると、「また行きたい」と思うはずがない。人気観光地の驕りは、旅行者にすぐに伝わる。通りにはたくさんの観光客がいても、割高な料金設定と劣悪なサービスの店が並ぶ観光地は、寒々しく映る。

　難しい問題だが、にぎわう観光地が陥りやすい落とし穴である。

（編集長・増田　剛）

2018年4月10日（火） 配信

　茨城県土浦市のＪＲ土浦駅ビルに3月29日、日本最大級のサイクリング拠点「りんりんスクエア土浦」がオープンした。駅に直結したサイクリング拠点施設は全国初。

　施設はシャワーや更衣室、最大190台までの駐輪場を完備するほか、サイクルショップやレンタサイクル、カフェなどのサイクリングを楽しむための設備が充実する。館内にはコンシェルジュが常駐し、サイクリングコースや土浦の観光スポットなども案内してくれる。

　ＪＲ土浦駅は、全長180キロのサイクリングロード「つくば霞ケ浦りんりんロード」の中心地点。首都圏からの玄関口の1つであり、周辺の誘客や情報発信の拠点となって、サイクリング初心者から愛好者まで幅広い層の来場に期待が高まっている。

【長谷川　貴人】

2018年4月10日（火） 配信

Little Japan（柚木理雄社長、東京都台東区）とフラクタル（亀岡勇人社長、東京都台東区）は、地方自治体の魅力や課題について語り合う場「蔵前Local Lounge」を開始した。4～5月は、兵庫県養父市のイベントを予定する。

　同イベントは、自治体の担当者が地域の魅力や現状、課題を来場者にプレゼンテーションし、ワークショップを通して意見交換を行う。首都圏の生活者との関係構築による観光誘客や特産品販売、ふるさと納税の促進、地域の課題などを新たなアイデアによって解決に導いていくと意気込んでいる。

　単一の自治体が継続的に開催することが難しい首都圏でのPRイベントを、同社が実現。首都圏での開催により、地域で革新的な事業に取り組む地域イノベーターや、首都圏在住の地域に関心がある人、訪日外国人への地域からの直接的な情報発信などを目的とする。

　今後は全国の地方自治体を対象に展開し、地域と首都圏生活者のコミュニティの形成を目指す。

□フラクタルの概要

所在地： 東京都台東区蔵前1 -7-7アイランドビル2　7F

代表　： 亀岡勇人

設立　： 2011年2月1日

事業内容： マーケティング事業、クリエーティブ制作事業、店頭プロモーションメディア製品事業、デジタルプロモーション企画・制作事業、商品開発・ブランディング事業、シティプロモーション事業

広告や販促の暗黙知を形式知化する - 株式会社フラクタル 435 shares

http://www.fractale.co.jp

株式会社フラクタルは、マーケティング、PR、店頭メディアコンテンツ業務に強味を持つプロモーションサービス企業です。データ解析、戦略立案、集客イベント、店頭POP・メディア制作、ノベルティ制作、フィールドマーケティング、デモ販のご相談はフラクタルへ。

□Little Japanの概要

所在地： 東京都台東区浅草橋3-10-8

代表　： 柚木理雄

設立　： 2017年2月6日

事業内容： 地域と世界をつなぐゲストハウス「Little Japan」、地域創生コンサルティング

Little Japan 1 tweet 1924 shares 16 users

http://www.littlejapan.jp

Tokyo Guest House, Cafe&Bar|東京・浅草橋のゲストハウス、カフェ&バー

2018年4月10日（火） 配信

　下町風情が色濃く残る鳥取県米子市で、観光ガイドや町家の保存・再生事業などに取り組む米子観光まちづくり公社が4月1日に発足した。建築士や不動産業者、ブロガー、陶芸家など米子のまちづくりに関心が深い15人が出資し設立。市観光協会が運営してきた「米子下町観光ガイド」を公社が引き継ぎ、有料化に移行。名称も「城下町米子観光ガイド」と一新した。

　江戸時代からの町家をリノベーションした事務所も灘町にオープン。観光客用の休憩処や和文化体験スペースも設け、〝まちなか観光の拠点〟としてスタートさせた。

　理事長の川越さんは元県職員。約6年前から米子でボランティアガイドを始めた。現役時代は観光畑ではなかったが、出向先でコンベンション誘致に奔走した際、「自然や食、温泉は全国どこにでもある。ここにしかない魅力を具体的に語る重要性を痛感した」と振り返る。地域の魅力を深堀する着眼点を得たのはそのときだ。

　「例えば豪商・鹿島家はその昔、米子城小天守の解体修理に多額の資金を拠出し、御礼にしゃち鉾が贈られた。それが今でも無造作に中庭に置かれているのが米子の歴史のすごいところ」と語る。一方で、「現状はいわゆる外観見学だけのツアーになってしまうことも多い」とし、4月からの新しいガイドツアーでは、基本コースは設けるが、内容などは臨機応変に対応する。

　「案内先でお客様と地元の人がふれあう。満足度を高めるにはそれしかない」と、極力ふれあいの場面を設ける予定だ。

　公社ではガイド事業と同時に、近隣の町家の保存や活用策など相談窓口も常設する。「町家の減少に何とか歯止めをかけたい。調査の結果、約700棟の町家があることがわかった。町家が残る城下町の姿を守っていきたい」。実際、公社の事務所となった町家も取り壊される寸前だったという。

　「今後はガイド養成のほか、タクシーやバス運転手などを含めた地元全体での観光に対する意識改革も重要。外国人観光客のガイドも積極的に行っていきたい」と意気込む。

2018年4月10日（火） 配信

　今年3月に創業60周年を迎えた愛媛県松山市の道後温泉のホテル葛城（大木正治社長）は3月16日、運営する「道後の宿　葛城」別館の改装を終え、「ホテル葛城ＳｐａＲｅｓｏｒｔ道後」としてリニューアルオープンさせた。

　改正耐震改修促進法への対応で、現在進めている本館の建て替え工事に伴うもの。本館は来年秋を目途に、「琴の庭」として新築オープンさせる。

　別館リニューアルでは、客室や廊下など大部分について約2億円を投じて改修。地元砥部焼女性グループ「とべりて」とコラボし、各階のルームプレートに陶板を配するなど、女性に好まれる和の雰囲気に仕上げた。書籍やパソコンを備える「ライブラリラウンジ」も新設し、コーヒーとともに寛ぎの時間を演出する。

　客室フロアは各階でテーマを設け、上階の5、6階は“ラグジュアリー”。上質な家具を配し、華やかで温かみのある空間。

　また、大きな特徴として、災害時にも安心して過ごせる「フェーズフリー」の視点を取り入れ、4階の一角に、災害時用の水や食料、日常用品などを備蓄する倉庫を新設。これにより、「いつも」の心地良さと、「もしも」の安心感を提供するという。

　3月20日には、リニューアル内見会と創業60周年感謝の夕べが行われ、取引業者や旅行会社、地元関係者など約160人が出席した。

　感謝の夕べ冒頭、大木社長は「160人を超える人々にお集まりいただいたことに何より感謝したい」と謝辞を述べた。そのうえで「12年間務めさせていただいた旅館組合理事長時代から絶えず道後温泉の将来のかたちを考えてきた。他館の建て替え工事など道後温泉が新しく変わろうとする息吹のなかで、我われも別館リニューアル、そして来秋の本館オープンと新しい出発となる。引き続きのご支援をお願いしたい」と述べた。

　続いて、建設会社や取引業者に感謝状が大木社長から手渡された。

　来賓の全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の多田計介会長は「大木さんは旅館の存在意義を社会に発信している。全旅連会長として私も同調して努力していくが、その支えの1人は大木さんだ」と称えた。

2018年4月10日（火） 配信

　観光庁は4月2日に、全国の温泉街宿泊施設などに対するアンケート調査の結果を発表した。近年の旅行形態の変化を受け、施設と地域の連携の実態などを調べた。調査によると、泊食分離を行っている宿泊施設の割合は32・0％。独自に実施する割合が6割ほどで、地域ぐるみの取り組みは限定的だった。

　インバウンドに「積極的に取り組んでいる」施設の場合は、泊食分離の実施率が51・9％と半数を超えた。インバウンド需要の取り込みを目指す施設は、対応が進んでいることがうかがえる。

　地域連携の観点からみると、「とくに他施設とは連携はしていないが泊食分離に取り組んでいる」が63・2％で最多となった。次に多かったのは「宿泊施設と宿泊施設外の飲食店との連携」の26・5％。

　「施設内の飲食店を一般開放するなど地域における連携」は1割程度で、泊食分離による地域連携の動きは鈍かった。

　実施したことでの効果として「人手不足が解消した」が28・2％で、「コストが削減できた」が25・1％と高かった。「顧客満足度が向上した」も21・6％あり、「一定の成果をあげている」（同庁）とみる。

　外国人旅行者の集客に対する意向も調べた。取り組んでいる宿泊施設の割合は44・1％で半数を割った。取り組む意向がある割合は14・4％だった。

　外国人を受け入れて良かった点は集客の増加による販路拡大・売上増などが挙がった。一方で、利用客のマナーの問題と、それに伴う日本人客離れなど、不安の声もあった。

　インバウンドの急増やFIT（海外個人旅行）化など、旅行市場の変化は著しい。同庁は「従来の経営ノウハウから脱却し、顧客ニーズを捉えた経営へと変わる必要も生じている」とコメントした。

□共同購買と湯めぐりも調査

　共同購買を行っている割合は延べ15・1％となった。実施していないが「今後取り組みたい」は15・8％。実施した効果としては、50％以上が「コストが削減できた」と答えた。

　このほか、湯めぐりについて調査をした。湯めぐりに参加している割合は37・8％だった。

　効果として「日帰り客の利用が増えた」が28・0％で最も多かった。ただ次に多いのは「効果は無かった」で27・7％となり、取り組みの難しさも露呈した。

　回答者の属性として、平均宿泊日数は「1泊」が89・1％。旅行者1人当たりの平均宿泊単価は「1万円―1万5千円未満」が39・4％で、「1万円未満」が26・4％、「1万5千円―2万円未満」が16・6％となった。

　団体客と個人客の割合は「1対9」が29・2％、「0対10」が15・5％の順に高く、個人客の比率が高かった。

　日本人と外国人の比率は、「9対1」が41・9％、「10対0」が34・1％で、日本人の比率が大半を占めた。