オリエンタルホテル 東京ベイ 最上層2フロアを「The Orientalフロア」に改装

2023年8月1日(火) 配信

南仏プロヴァンスの地中海をイメージ

 オリエンタルホテル 東京ベイ(千葉県浦安市)はこのほど、最上層2フロア(11~12階)の客室をリニューアルし、8月1日(火)から供用を開始した。

 「ベビーズスイート」、「キディスイート」という0歳児から6歳児がいる家族向けの客室で構成していたフロアを、旅行需要の高まりに合わせファミリー層から学生グループ、女性グループなどあらゆる需要を取り込めるよう、「The Orientalフロア」に改装した。

 99の客室は、室内を南仏プロヴァンスの地中海をイメージしたブルーを中心に、気品あるゴールドをアクセントに採用し、上質で落ち着いた雰囲気に仕上げている。

 改装後は全室に靴を脱いでくつろげるよう「玄関スペース」を設けたほか、シャワールームやバスルームには、人気美容ブランド「ReFa」のファインバブルシャワーヘッドにドライヤー、ヘアアイロンを設置するなど、「快適な寛ぎ空間」での滞在を心ゆくまで満喫できる環境を整えた。

 オリエンタルホテル 東京ベイは、JR京葉線新浦安駅北口直結の東京ディズニーリゾート®・パートナーホテル。客室数511室、、料飲施設2店舗、大中小の宴会場、チャペルなどを備えている。

フェアメニュー(イメージ)

 現在、同ホテル2階のレストラングランサンクでは、8月31日(木)までの期間限定で、「昭和レトロ」がテーマのランチ、ディナービュッフェを展開している。運営するオリエンタルホテルズ&リゾーツが運営する同ホテルを含めた4ホテルで行われているフェア。

 旧オリエンタルホテル伝統の味を復刻した「神戸ハイカレー」や昭和の定番スイーツ「プリンアラモード」など、昭和を知らない世代も新鮮さを感じられる“懐かしさ”と“新しさ”を兼ね備えたユニークなメニューを多数用意している。

保津川遊船企業組合 「保津川下り」の運航を再開

2023年8月1日(火) 配信

再発防止対策を策定

 保津川遊船企業組合(豊田知八代表理事、京都府亀岡市)は7月17日(月)、転覆事故により休止していた「保津川下り」の運航を再開した。

 運航に際し同社は、学識経験者や関係の行政機関による専門的な助言・指導のもと再発防止対策を策定。同対策項目のすべての 実証を終え、安全運航点検が確認できたことから、再開を決定した。 

 運航再開に際しては、亀岡市が安全対策費として2000万円、雇用支援として500万円を援助した。

 同社では全船に、転落落下防止のつま先ストラップや操船足場のストラップ、転倒防止用の安全ロープ、最新のIP無線機とトランシーバーを設置し、救命具を肩掛け型自動膨張式救命具や固型式救命具に更新した。

 また今後は、身長80㌢以下の子供は乗船不可とし、出向前にはセーフティトークを実施する。加えて船頭は、落水時の避難誘導手法を習得した。

さまざまなプランを割引価格で販売 「食べて!遊んで!ハマって!ハマ旅」キャンペーンをスタート(横浜観光コンベンション・ビューロー)

2023年8月1日(火)配信

コンテンツは順次掲載

 横浜観光コンベンション・ビューローは8月1日(火)、「食べて!遊んで!ハマって!ハマ旅」キャンペーンをスタートする。

 横浜の多彩な魅力を満喫できるさまざまなプランを割引価格で販売する企画で、割り引き上限は、最大2千円。販売期間は2024年2月29 日(木)までで、予算上限に達し次第、受付を終了する。

 販売するコンテンツは、若者からシニア層まで幅広く利用できる「遊ぶ」と、夫婦やカップルなどが特別な日を横浜で過ごす際の利用に最適な「食べる&泊まる」の2つのカテゴリーに分けて用意する。

 食と宿泊を組み合わせたプランを販売する「食べる&泊まる」のカテゴリーでは、宿泊ホテル内レストランでの食事だけではなく、市内にあるレストランと組み合わせたプランも造成することで、横浜で楽しめる食体験を訴求。割引額は、実際の支払金額により変動させる予定だ。

 キャンペーン特設ページでは同日から、順次、「工場夜景クルーズと中華街で選べるディナープラン」、「セグウェイでヨコハマ人気スポット巡りツアー&YOKOHAMA AIR CABIN」、「ヘリコプター搭乗体験&横浜人気スポット5景めぐりバスツアー」などのツアーを掲載していく。

 コンテンツのラインナップは、横浜観光の定番商品として人気のあるものに加え、新規に複数の施設を組み合わせたツアーなども造成し、横浜を初めて訪れる人だけではなく、リピーターの人にとっても新たな発見があり、何度でも横浜を楽しめるよう工夫する。

 担当者は「夏から冬までシーズンごとにお得に楽しめる観光キャンペーンが始まります。訪れる皆様が『横浜』の食やアクティビティ、ホテル宿泊など多彩な魅力を満喫できる様々なプランをご用意しております。何度来ても楽しい横浜の魅力に触れていただき、思い出に残る素晴らしい旅をお楽しみください」とPRする。

〈旬刊旅行新聞8月1日号コラム〉団体旅行復活へ――送客・受入両方が根を張って存在する

2023年8月1日(火) 配信

 コロナ禍の制限がなくなり、まちや観光地が活気を取り戻しているのはいいことだが、よく利用するスーパーマーケットや、居酒屋、飲食店などは、「スタッフ急募」の貼り紙が入口付近にずっと掲示されている。

 

 時給を見ると、最低賃金レベルのところが多く、「この時給ではなかなか人は集まらないだろうな」と思う。原材料費の高騰や、エネルギーコストの上昇など、経営者にとっては逆風ばかりの状況で、時給を上げることもままならないことは容易に想像できる。

 

 帝国データバンクがこのほど実施した、企業の「正社員・アルバイト」従業員動向調査によると、総従業員数が「減少(戻っていない)」した割合が最も高かったのは、ホテル・旅館などの「宿泊業」で、62・4%と約3分の2を占める。2番目は「飲食店」で58・3%という結果となった。3位は「娯楽業(パチンコホールなど)」だ。

 

 一方、総従業員数が「コロナ前水準(減少の割合が低い)」だった業種は、「医療業」がトップ。2位は「自動車・自転車小売」、3位は「農林水産」、4位は「職別工事」、5位は「専門サービス」と続く。

 

 

 人手不足は、コロナ禍の前から宿泊業や飲食業で大きな問題となっていた。従業員がいないため、やむなく満館にせず予約を制限する宿や、アルバイトがいないために夕方から店を閉める飲食店も見受けられた。

 

 その人手不足の状態のまま、突如新型コロナウイルスの感染が拡大し、およそ3年間にわたり行動制限が繰り返し出され、宿泊業界や飲食業界から多くの人材が離れていった。

 

 団体客を安く受け入れる宿泊業界は薄利の代表格だったが、近年は「高付加価値化」事業に向けた補助制度などを活用して、使われていない宴会場を、客単価の高い個人化に切り替えて、客室や個室食事処に改修し、宿泊単価を高めていく動きが一層加速している。宿泊客の満足度が上がり、利益が増えた宿は一定の成功を収めたと言える。

 

 

 最近は個人や小グループの旅行がコロナ禍前と比較して遜色ないほど回復している。他方でコロナ禍で最も大きなダメージを受けたのは、団体旅行だ。

 

 コロナ禍で団体旅行が完全に消失したため、「団体客を捨てる」決断の“最後の一押し”となり、大広間を潰した宿は多い。1つの方向性として、勇気ある決断として尊重したい。

 

 

 一方で、3年間一度も使われなかった宴会場を、さまざまな葛藤の末に残し、団体旅行の復活を期待する宿も全国にたくさんある。

 

 旅行業界には、「旅行会社が団体客を旅館に送客する」という主軸があった。旅行会社と車の両輪として旅館や土産物施設、その仲介的な役割として案内所などが存在し構成されていた。やがて個人化やIT化が進み、一般旅行者がスマートフォンを片手に宿や航空券、新幹線などを予約する流れが主流となり、業界の人と人の結び付きは、年々薄くなりつつある。

 

 団体旅行の復活へ徐々に動きが出ているなかで、先日、団体客を受け入れている旅館経営者の生の声を聞く機会があり、久しぶりに旅行業界らしいなと、新鮮な感じがした。団体旅行を扱う人たちは今もしっかりと根を張って存在している。団体を送客する旅行会社と、受入側の旅館や、土産物施設を応援したい。

 

(編集長・増田 剛)

 

【特集 No.640】バッドロケーション戦略 通行量少なくても独自性で集客

2023年8月1日(火) 配信

 バルニバービ(佐藤裕久会長CEO、大阪府大阪市)は、好立地と評価されないが、街並みや水辺、公園など周辺環境に恵まれた場所に出店する「バッドロケーション戦略」を展開したノウハウを生かし、地方創生に取り組んでいる。2019年には兵庫県・淡路島で飲食店のほか、食を中心とした宿泊施設とレジャー施設で構成する「Frogs FARM ATMOSPHERE」を開業。22年の年商は約10億円、年間来場者数は約30万人となった。今後、日本各地で食を通じた地方創生に取り組んでいくという。佐藤会長CEOに詳しい話を聞いた。

【木下 裕斗】

1日50人の路地でも“満席”に

 ――会社の始まりはいつからですか。

 1995年に、大阪市の南船場でカフェ「アマーク・ド・パラディ」をオープンしたのが始まりです。

 当時は人もまばらな問屋街で、ほかの飲食店が見向きもしないバッドロケーションでした。南船場にはアマーク・ド・パラディの開業以降、若者向けの高級衣料品店やカフェ、レストランなどがオープンしました。街が大きく変貌を遂げた一役を担えたと思っています。

 ――バッドロケーションとは。

 多くの外食従事者にとって店前の通行量の少なさや、駅からの遠さなど〝Bad(バッド)〟な環境であるが、水辺や公園など周辺環境に恵まれた場所を当社は〝バッドロケーション〟と呼んでいます。

 人の流れに合わせてお店を開業する会社が多いなか、人の流れを開発することを主眼に、各店舗には、周辺環境に合わせたコンセプトやデザイン、商品などオリジナリティを追求することで、行きたくなる店を目指しています。

 駅の近くや流行りのメニューを求めて行くのではなく、居心地のいい場所で1杯のカフェを飲みながら、長居してしまうような店舗づくりに努めています。

 東京本部(台東区蔵前)が入居する7階建ての建物は、バッドロケーション戦略によるレストランやカフェ、バーなども入居しています。ここは玩具の問屋街で、オープン前は、建物前の道路には1日50人も歩いていませんでした。

 しかし、隅田川の夕日や東京スカイツリーなどを眺めることができます。毎年7月に行われる隅田川花火大会を観覧することもできます。大会の開催当日は、テラス席など花火が綺麗に見える席が予約で埋まるまで集客に成功しました。

 ――オリジナリティの実現方法を具体的に教えてください。……

【全文は、本紙1908号または8月7日(月)以降日経テレコン21でお読みいただけます。】

丹鉄・鉄印フェスティバル2023、10月7、8日開催の2日間

2023年7月31日(月) 配信

丹鉄・鉄印フェスティバル2023ポスター

 京都丹後鉄道を運行するWILLER TRAINS(飯島徹社長、京都府宮津市)は10月7日(土)、8日(日)の2日間、京都丹後鉄道の西舞鶴駅で「丹鉄・鉄印フェスティバル2023」を開催する。

 同祭典は、第三セクター鉄道等協議会に加盟する鉄道会社らが連携して実施している「鉄印帳プロジェクト」のイベントで、京都丹後鉄道としての開催は初めて。今回は鉄印イベント限定の出展ブースやステージイベントのほか、鉄印帳マイスターカード所有者向けの特典イベント(7日)、イベント開催記念の鉄印販売なども行われる。

 7日(土)には、丹鉄メロディ制作者の小松正史さんのミニライブ、鉄印生みの親であるくま川鉄道の永江友二社長と鉄印マイスター森川あやこさんのトークショーを行う。8日(日)には、鉄道写真家・中井精也さんのトークショー、出展鉄道会社の鉄道部品オークションなどを予定している。

 開催時間は7日(土)が午前10時~午後4時、8日(日)が午前10時~午後3時。会場は西舞鶴駅併設の西駅交流センター3階ホールで、入場無料。

清里丘の公園(山梨県)が破産手続き開始へ 負債は約5億9800万円(帝国データバンク調べ)

2023年7月31日(月) 配信

 清里丘の公園(小林昭治代表、山梨県北杜市)は7月11日(火)に、甲府地裁から破産手続き開始決定を受けた。帝国データバンクによると、負債は約5億9800万円。

 同社は2003(平成15)年10月に設立されたゴルフ場・レジャー施設運営業者。清里高原で山梨県が所有する「丘の公園 清里ゴルフコース」や「アクアリゾート清里」などレジャー施設の管理と運営を手掛け、07年3月期には年間収入高約8億3000万円を計上していた。

 しかし、周辺のゴルフ場との競合や、施設の老朽化などから来場者数は減少傾向で推移。18年3月期の年間収入高は約6億9100万円に落ち込んでいた。

 コロナ禍における3密を回避した野外スポーツ人気を背景に、来場者数が増加して22年3月期の年間収入高は約4億8200万円を計上していたが、同年12月の指定管理者入札で、管理者が他者へ変更となり、今年1月以降は事業を停止していた。

訪日客コロナ禍以降、単月で初の200万人 地方誘客へ取り組み加速(JNTO)

2023年7月31日(月) 配信

中山理映子理事

 日本政府観光局(JNTO、蒲生篤実理事長)は7月26日(水)に開いた会見で、訪日外国人旅行者数が、コロナ禍以降の単月で初めて200万人を超えたことを報告した。1~6月の上半期では1000万人を突破。一方で、高付加価値旅行者の訪問地域が東京などに集中していることから、中山理映子理事は、「地方誘客・消費へ向けた取り組みを加速する必要がある」と力を込めた。2023年6月の訪日外客数は207万3300人で、19年同月比の72%まで回復している。

 エリア別外客数の回復傾向をみると、最も回復率が高いのは米州・豪州で、19年を上回る25・5%増。次いで、東南アジアが同4・6%減。中国を除く東アジアが12・2%減、欧州・中東が18・2%減となった。

 中山理事は、「地方誘客の課題の原因として、地方宿泊数が多かった東アジア市場の回復の遅れが影響していると考えられる。東アジアから地方空港への直行便が回復すれば、地方部への誘客が加速する」と話した。

 

訪日マーケティング戦略 ターゲットのデータ整理

 観光立国推進基本計画において、主な目標として、2025年までに訪日外国人旅行者1人当たりの旅行消費額を、19年比25%増の20万円としている。また、訪日外客1人当たりの地方部宿泊数を2泊にすることを目指している。

 なお、23年4~6月期の1人当たり旅行支出は20万5000円と推計され、既に目標値を達成しているが、「今後、マスツーリズムが回復するにつれ、全体的に支出額が下がっていく可能性がある」(中山理事)とみている。

 JNTOでは、基本計画を踏まえて、持続可能な観光・消費額拡大・地方誘客促進の実現に向け、きめ細やかにプロモーションを展開するための戦略を策定した。市場別・市場横断・MICEの3部構成とした戦略は、23~25年度で実施される。

 市場別マーケティング戦略では、各重点市場について、旅行者のアンケートデータや海外事務所の知見をもとに、「消費額が大きい」「地方での宿泊の可能性が高い」「一定程度の人数が見込める」セグメントをターゲットとして設定した。

 これらのターゲットを参考にすることで、地域の「強み」に合うターゲットの絞り込みを可能とし、効果的な受け入れ態勢整備の実現や、プロモーションの効率化、新たな地域間連携などが見込める。

 市場横断プロモ―ションでは、長期滞在が期待できるアドベンチャートラベルに着目。21年に北海道で開催予定だった「アドベンチャートラベルワールドサミット2023」(ATWS2023)が9月11(月)~14日(木)に再び北海道でリアル開催されることから、「日本をATデスティネーションとして世界にアピールできる絶好の機会。点ではなく面でコンテンツをそろえていく」(JNTO)とした。

 MICEマーケティング戦略では、国際機関や業界団体との連携を強化する。国際会議とインセンティブ旅行の誘致に、積極的に取り組む。

 また、25年の大阪・関西万博に向けては、近隣の中国や台湾のほかにも、万博開催経験のある米国やイタリア、ドイツ、中東などをターゲットに据えた。

日韓観光セミナー、ソウルで開催(観光庁)

2023年7月31日(月) 配信

日韓観光セミナーのようす(観光庁HPから)

 観光庁は7月25日(火)、韓国・ソウルで開かれた日韓観光セミナー「Discover Japan’s New Treasures!」で日本の特別な観光コンテンツを紹介した。

 観光庁の髙橋一郎長官と、韓国文化体育観光部パク・ジョンテク局長がそれぞれあいさつしたほか、日本旅行業協会の髙橋広行会長が日本人の訪韓促進の取り組みについて説明した。

 韓国のインフルエンサーであるトラベルホリック社のヒョン・グミン氏が訪日プレゼンテーションで登壇し、広島県や沖縄県で体験した「観光再始動事業」に関連する特別な観光コンテンツを紹介。

 また、歌手のキム・ジェジュン氏は、トークショーにて最も好きな日本の旅行先について語るなど、積極的な情報交換が行われた。

 セミナーには日本と韓国の政府関係者や、観光関係者、メディア・インフルエンサーなど、約400人が出席した。

秋の大曲花火鑑賞ツアー販売 ジャルパック、10月7日出発限定

2023年7月31日(月) 配信

秋花火を堪能

 ジャルパック(平井登社長、東京都品川区)はこのほど、秋田県大仙市で開かれる「秋田大曲花火―秋の章―」を鑑賞するツアーを売り出した。10月7日(土)出発限定で、1泊2日か2泊3日が選べる。

 ツアーは自由に行程を組める「フリーコース」と、バスガイド付観光バスで秋田県の観光名所をゆっくりと巡る「観光付きコース」を用意する。

 快適な花火鑑賞ができるよう、ジャルパックオリジナルの昭和西川「ムアツクッション」や軽食・飲み物、ペンライトなど花火鑑賞グッズが付く。