旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

「おうち旅ルミネmeets最上」 3月28日（日）開催　発酵食品を使った郷土料理を作る体験やリモート温泉も

2021年2月10日（水）配信

　ルミネ（森本雄司社長、東京都渋谷区）が取り組む「旅ルミネ」プロジェクトは、これまでにない旅の形「おうち旅ルミネ」の第3弾となるオンラインツアー「おうち旅ルミネmeets最上」を2021年3月28日（日）に開催する。

　旅に行く前にリモートで地元の人や素敵な場所に出会える「おうち旅ルミネ」。第3弾の舞台となる山形県の最上地域は、1000㍍級の山々や澄んだ川に恵まれ、日本有数の豪雪地帯としても知られる。雪で培われたからこそ生み出された独自のものづくりや食文化も根付いている。

　今回はそんな最上地域の人々の暮らしを一緒に体験する旅だ。雪で冷えた体を温める発酵食品を使った最上の料理や、自然が育んだ素材を使った自分だけの暮らしの雑貨が作れるワークショップに加えて、おうち旅ルミネとしては初めての温泉体験も企画した。開湯1200年の温泉に浸かりながら、地元のラジオが楽しめる。「じっくり味わう3時間プラン」と「気軽によくばる2時間プラン」の選べる2コースを用意した。

　開催日は3月28日（日）。開催時間は、3時間プランは午後3時～6時10分、2時間プランは午後4時～6時10分。Zoomを利用する。参加希望者は、おうち旅ルミネのホームページから「旅じたくボックス」（3時間プラン4200円、2時間プラン3200円、各税送料込）を購入する。旅じたくボックスには、当日使う郷土料理の食材など秘密の8品と「旅のかけら」、さらに3時間プランには旅のあとも使える特別なが2品が入っている。

　旅ルミネでは「地域に暮らす人たちと関係値を結ぶ旅（ピープルツーリズム）」を提唱し、旅に行く前にリモートで地元の人や素敵な場所に出会える「旅じたくの旅」を提案。旅行者にリアルな旅をより楽しんでもらいたいと取り組むなか、これまで佐渡島（新潟県）、中之条（群馬県）で開催している。

　全国各地のイベント開催や施設のオープン・リニューアル情報など観光の話題を毎日配信しています。専門紙ならではの本紙掲載1面特集やコラムも試し読みできます。

踊り子号で運んだ伊東産いちごを東京駅で販売　ＪＲ東日本横浜支社

2021年2月10日（水）配信

　ＪＲ東日本横浜支社は、2月11日（木）と3月6日（土）に静岡県伊東産のいちごを「踊り子号」で運び、東京駅構内の「のもの東京」で販売する。

　販売するいちごは同市宇佐美の「イエス！ストロベリー」で当日の朝収穫し、伊東発午前10時5分の「踊り子2号」（東京着11時50分）で運び、午後1時ごろには「のもの東京」に並べられる。

　品種は当日の収穫状況により紅ほっぺ、かおり野、恋みのりなど大粒のいちごを運ぶ。

KNT-CT、希望退職に1376人が応募　第3四半期は営業損失261億円に

2021年2月10日（水）配信

　KNT-CTホールディングス（米田昭正社長）が2月9日（火）に発表した2021年3月期第3四半期（20年4～12月）の連結決算は、営業損失が261億9400万円（前年同期は41億4800万円の利益）、純損失が216億1500万円（同25億7300万円の利益）だった。新型コロナウイルス感染拡大に伴う国内外旅行需要の激減で、大幅な赤字に転落した。売上高は前年同期比81.1％減の612億3400万円、経常損失は174億8600万円（同44億2500万円の利益）。

　また、20年12月末時点で34億円の債務超過に陥り、自己資本比率はマイナス3.9％となった。21年3月期通期連結業績予想の純損失は、従来予想の170億円から370億円に下方修正し、13年の同社発足以降、最大の赤字となる。今年1月に募集した希望退職は、グループ全体の従業員約7000人の2割にあたる1376人（正社員808人、有期雇用586人）が応募したことも併せて公表した。

　オンラインで行われた会見で、米田社長は「創業以来、これまでにない非常に厳しい経営状況におかれている」と述べた。そのうえで「2期連続の債務超過回避が最大の使命。早期の解消をはかっていく」と力を込めた。

空知の日本遺産「炭鉄港」の歴史学ぶ旅　バーチャルツアーも　東武トップ

2021年2月10日（水）配信

　東武トップツアーズは2月中、炭鉱（ヤマ）の記憶推進事業団（吉岡宏高理事長）と共に、観光庁の「誘客多角化等のための魅力的な滞在コンテンツ造成」の実証事業として、北海道・空知の日本遺産「炭鉄港」の「学び旅」と「バーチャルツアー」を実施している。

　同事業は、2019年度の日本遺産に認定された「炭鉄港」（空知の炭鉱と室蘭の鉄鋼、小樽の港湾、それらをつなぐ鉄道の物語）を通じて、北海道の近代化を支えた空知の歴史を学び、近代日本の現在・過去・未来を考える。「学び旅」は、1人1000円（税込）の旅行代金で、実際にバスで移動する日帰りツアーを行い、炭鉄港を学ぶ。

　また、パソコンやスマートフォンで参加する旅行講座の「バーチャルツアー」は、複数の学びのテーマを設け、360度カメラやドローン映像を駆使してリアルでは味わえない体験を通じて、炭鉄港をじっくり学べる。参加費は無料。

　いずれも詳細は「秘密のドウミンＳＨＯＷ！」特設サイトから。

　同社は、本事業で調査、検証したコンテンツをコロナ後に向けた新たな観光コンテンツとして磨き上げ、国内だけでなく海外へも戦略的に発信していくことで、地域活性化を目指す。

1月の宿泊業倒産9件　緊急事態宣言で市場縮小危ぶむ　東京商工リサーチ

2021年2月9日（火）配信

東京商工リサーチはこのほど、2021年1月の宿泊業倒産状況を発表した（イメージ）

　東京商工リサーチがこのほど発表した2021年1月の宿泊業倒産は9件（前年同月は10件）だった。20年1～12月の倒産件数は118件（前年は75件）となり、1カ月あたりの平均が9・8件だった。同社は、3月7日（日）まで延長が決定された2度目の緊急事態宣言の影響により、「再び旅行市場の縮小が見込まれる」と予測し、倒産に追い込まれる宿泊事業者が増えることを危惧している。

　宿泊業の1月の負債総額は41億円（前年同月は30億1500万円）と、3カ月ぶりに前年同月を上回った。負債総額1000万円以上5000万円未満の倒産が1件（同3件）、5000万円以上1億円未満の倒産が0件（同2件）と、前年同月より減少した。一方で、1億円以上5億円未満の倒産が6件（同3件）発生し、全体を押し上げた。

　地区別では東北、関東、近畿、中国が各2件で、中部が1件となった。

　おもな倒産事例としてグラッドシステムズ（大阪府大阪市）が1月19日（火）、大阪地裁に民事再生法の適用を申請した。負債総額は約9億7100万円。ビジネスホテルの運営や、旅行業、損害保険代理店も手掛けていた。19年2月期には売上高約8億2000万円を計上したが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、インバウンド需要や出張需要が消え、展開していた各施設を閉鎖。

　Go Toトラベルキャンペーンで一時は回復に向かったが、今年1月に発令された2度目の緊急事態宣言で、予約が激減し、先行きの見通しが立たないことから保全監督命令を受けた。

　1949年に創業した老舗ホテル「プラザホテル寿」と割烹「きむら」を経営していた寿観光開発（山口県山口市）は、1月15日（金）に破産手続開始決定を受けた。負債総額は約3億7000万円。

　ピーク時の93年7月期には4億4700万円の売上を計上したが、その後は観光客の減少が業績を悪化させた。新型コロナ感染拡大の影響で20年3月以降の予約がほぼキャンセルになり、このほど廃業した。

　他方、旅行業の1月の倒産件数は2件となり、3カ月連続で前年同月（3件）を下回った。20年度（4月～21年1月）の推計倒産数は16件（前年同期18件）で低水準にとどまった。

　負債総額は9600万円（前年同月は2億6000万）。2件共に負債総額1億円を下回った。

　原因別では、2件とも「破産」を選択し、原因別では「販売不振」と「既往のシワ寄せ（赤字累積）」となった。

　同社は「政府の給付金などの支援で倒産が抑制されたのではないか」と推察し、「過去20年間で最少を記録し15年度（4～3月）の25件を下回る可能性がある」と見ている。

JTBが「グッドキャリア企業アワード」大賞受賞　厚労省が従業員の自律的なキャリア形成支援企業を表彰

2021年2月9日（火）配信

　厚生労働省はこのほど、従業員の自律的なキャリア形成に取り組む企業を表彰する「グッドキャリア企業アワード2020」の受賞企業を決定し、大賞（厚生労働大臣表彰）にはJTBなど4社が選ばれた。取り組み内容などを広く発信することで、キャリア形成支援の重要性を普及させていく。

　JTBは、経営改革の一環としてキャリア改革を掲げ、社員の自己実現を支援する体制構築を推進している点が評価された。年間800本以上の集合研修やウェビナーを実施しているほか、自宅で学習できるe-ランニングコンテンツの作成・配信などを行っている。

　また、上司などとのキャリア面談に加え、同世代同士のキャリアデザイン研修など多様な対話の機会を設けることで、自らのキャリア形成について考える機会を提供している。

　大賞（厚生労働大臣表彰）を受賞したのは、JTBのほか、TIS、万協製薬、SWSスマイル。イノベーション賞（厚生労働省人材開発統括官表彰）は、三井住友銀行、ボストン・サイエンティフィックジャパン、エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ、はたらクリエイト、恵正会の5社が選定された。

　表彰式は3月1日（月）にシンポジウムと同時開催し、オンラインで行う。審査総評のほか、基調講演や受賞企業などによるパネルディスカッションを実施する。参加費は無料だが、事前の申し込みが必要となる。

　「グッドキャリア企業アワード」は、2012年度に「キャリア支援企業表彰」としてスタート。昨年度までに計78社を表彰している。

桜と菜の花の競演　みなみの桜と菜の花まつり（静岡県南伊豆町）

2021年2月9日（火）配信

　静岡県南伊豆町で2月10日（水）～3月10日（水）まで「みなみの桜と菜の花まつり」が開かれる。今回は新型コロナウイルス感染症対策ガイドラインに基づいた対応を徹底させた中で開催する。

　期間中は下賀茂温泉に近い青野川沿いには約2㌔に渡り、約800本の桜が咲き、同時に川の土手には3㌶の菜の花のじゅうたんが出現し、ピンクと黄色の鮮やかな競演が楽しめる。

　なお、当初予定していた伊勢海老みそ汁サービスやみちのく夜桜マラソン、菜の花結婚式などは中止になるものの、夜のライトアップ（毎日午後6時～9時）は予定通り行われ、太陽の下とは一味違った、暗闇に映る花が見られる。

https://www.minami-izu.jp

ラグナシア、しまじろうシーパークに新アトラクション　3月6日にオープン

2020年2月9日（火）配信

　ラグーナテンボス（小寺康弘社長、愛知県蒲郡市）は3月6日（土）、運営するテーマパーク「ラグナシア」に、「しまじろうシーパーク　ぷくぷくトレイン」をオープンする。しまじろうと一緒に海の中の汽車に乗り、音楽に合わせて6つのポイントを巡る、ライドアトラクション。

　それぞれのポイントでは、しまじろうの仲間たちやシーパークに住んでいる海の生き物たちに出会える。客車から見える次々に変わっていく景色が好奇心をくすぐり、五感を刺激するドキドキやワクワクの体験ができる。オープンを記念して、同アトラクションを利用した先着1万人の子供に限定シールをプレゼントする。

　アトラクション料金は300円（ラグナシア入園券別途必要）で、3歳未満は無料。ラグナシアラグナシアパスポートの利用可。

　しまじろうシーパークは、ラグーナテンボスとベネッセコーポレーションが共同開発した施設。子供の好奇心をくすぐる「海の大冒険」をテーマに五感を刺激する遊びを通して、「知力」、「体力」、「協調性」を育むのが狙い。

JTBトラベル＆ホテルカレッジ、新資格「旅のユニバーサルデザインアドバイザー」に116人が合格　

2021年2月8日（月）配信

資格のチラシ。ＪＴＢトラベル&ホテルカレッジの国際観光ビジネス科では必修にしている

　JTBトラベル＆ホテルカレッジ（山村晋一校長、東京都豊島区）はこのほど、昨年9月に創設された資格「旅のユニバーサルデザインアドバイザー」に同校の学生125人が受験し、116人が合格したと発表した。合格率は92・8％だった。

　同資格は、すべてのお客の旅の目的を叶えることで、共生社会に貢献することを基本理念とする。

　全国で17万人以上の有資格者がいるサービス介助士の要素に加え、高齢者や障害者の特性のほか、交通や宿泊など“サービスのユニバーサルデザイン”についての知識と実技の体験によって習得する。

　座学と実地教習を実施し、資格取得には試験で100点満点中、70点以上が必要。

　JTBトラベル＆ホテルカレッジは、同資格の基本理念に共感し、国際観光ビジネ学科1年生後期の必修科目としている。

　同資格の問い合わせ先はケアフィット推進機構　Tel：03（6261）2337。

岐阜県飛騨市、市内35の宿泊施設をリモートワークで無償提供

2021年2月8日（月）配信

　岐阜県飛騨市は3月31日（水）まで、「飛騨市まるごとお宿で安心テレワーク」を実施する。新型コロナウイルスの影響で宿泊客が激減した市内宿泊施設の空き部屋を借り上げ、リモートオフィスとして無償提供する。

　利用対象は、市内宿泊施設でのリモートワークを希望する人。平日午前8時～午後6時まで、市内35の宿泊施設の各部屋を無償で利用できる。利用にあたっては利用希望日の前週火曜日までに、飛騨市役所観光課へ申し込みが必要。

　さらに、岐阜県と愛知県、三重県、富山県、石川県の在住者対象で宿泊料金が割引になる「飛騨市近隣地域宿泊応援事業補助金」も併用できる。そのため、リモートワーク後、そのまま宿泊することも可能。ただし、緊急事態宣言発令中は、飛騨市民のみ対象となる。

　市では同事業のほか、市内宿泊施設と交通事業者を対象に、施設固定費と車両維持費の一部を支給し、事業の継続を応援する。また、観光客の減少で売上が減少している土産物を扱う事業者も支援。公共施設（市役所駐車場）を活用した観光土産品の物産展や、事業者の対面販売やネット販売への支援も行っている。