旅行新聞 – 株式会社旅行新聞新社

ワーケーションは「三方よし」　企業・地域向けにパンフレットを発行（観光庁・蒲生長官）

2021年3月22日（月）配信

　観光庁の蒲生篤実長官は3月19日（金）に開いた会見で、Go Toトラベル事業の再開について現時点では難しいとし「感染状況を慎重に見極めつつ、しかるべき時期やタイミングでの再開を目指す」とした。また、3月26日（金）に企業や地域向けに、ワーケーション推進をはかるため発行するパンフレット「『新たな旅のスタイル』ワーケーション＆ブレジャー」に触れ、「ワーケーションは企業、労働者、地域それぞれ『三方よし』の政策」として、新たな働き方を推進していく意向を示した。　

　観光庁は昨年12月、企業633社を対象にワーケーションの普及状況を実態調査したところ、認知しているのは8割にのぼったにも関わらず、実際にワーケーションを体験した会社員は4％だったことが分かった。

　この結果を受け、「このギャップを埋めることが、新しい旅のスタイルの定着や、新しい働き方浸透に必要」とした。

　ワーケーション・ブレジャーの整備は、企業には生産性向上が見込まれ、労働者には自由な働き方による福利厚生が得られ、地域には交流人口の増加が見込まれる「三方よし」の政策だとして、今後も力を入れていく意向を示した。

　このほか、蒲生長官は、鳥取県の平井伸治知事が18日（木）に国土交通省を訪れ有志の32道県を代表して、新型コロナウイルス感染の落ち着いている県単位でのGo Toトラベル事業再開を求める要望書を提出したことに触れ、「寄せられている意見や要望をしっかりと受け止め、感染状況などを見極めつつさらなる対策への検討を行っていく」との意向を示した。

　また、赤羽一嘉国交大臣がすでに43地域の首長や観光関連・交通関連事業者と意見交換を行ったことを報告。Go Toトラベルや地域共通クーポンの効果について、「想像以上に幅広い業種で売上が増えている」と認識したうえで、「Go To事業の再開時には迅速に告知をしてほしい」との意見も出ているとした。

　現在50を超える県や地域で県民割やふっこう割など、独自の取り組みが行われている。「まずは安心して旅行ができる環境づくりが必要となる」としたうえで、「事業者、旅行者双方にガイドラインを徹底してもらい、魅力ある観光地域づくりに関する事業を今後も支援していく」（蒲生長官）と語った。

　全国各地のイベント開催や施設のオープン・リニューアル情報など観光の話題を毎日配信しています。専門紙ならではの本紙掲載1面特集やコラムも試し読みできます。

「令和2年度新・ダイバーシティ経営企業100選」にJTBGMT　

2021年3月22日（月）配信

　JTBグループで訪日旅行を専門に扱うJTBグローバルマーケティング＆トラベル（JTBGMT、黒澤信也社長）は3月22日（月）、経済産業省の「令和2年度新・ダイバーシティ経営企業100選」に選ばれた。2015年からJTBGMTの多様性を最大限に生かし、ダイバーシティ推進活動を通じた取り組みが選定につながった。

　同社のダイバーシティ推進は、推進活動、環境整備、教育研修の側面から取り組みを実施した。2015年には「ブランド向上委員会」を発足し、全社員が参加できるようなコミュニケーション活動を行い、社内交流の活性化をはかった。具体的には、家族が会社訪問できるファミリデーや、中途入社社員同士など部署の枠を超えて交流できる場を設けた。

　また、時間単位の年休取得制度の導入のほか、所属部署以外の業務を経験できる「社内インターンシップ制度」の整備など、働きやすさを改善してパフォーマンスを発揮しやすい環境を整えた。

　「新・ダイバーシティ経営企業100選」は、多様な人財の能力を最大限に発揮し、ダイバーシティ経営を経営成果に結びつけている企業を選ぶ事業で、2012年度から2020年度まで経済産業大臣表彰を実施した。

「ざんねんないきもの」とコラボ　全国27施設で周遊スタンプラリー

2021年3月22日（月）配信

　ざんねんないきものドリル企画事務局は3月26日（金）から、子供たちに人気の「ざんねんないきもの事典」（高橋書店発行）と関東周辺と沖縄の27施設がコラボレーションした「ざんねんないきものドリル」周遊スタンプラリーイベントを開く。

　子供から大人まで世代を超えて人気を集める「ざんねんないきもの事典」シリーズは、累計420万部突破のベストセラーとなっている。今春は全国の観光施設など27施設とコラボし、おでかけ施設情報やオリジナル生き物問題を収録したドリルを限定配布して、おでかけをプロデュースする。

　今回のイベントは各施設を「ざんねんないきものドリル」を持って訪れ、学びながら周遊する。ドリルにはこのイベントのためだけに制作したオリジナル問題を36問収録。施設内に設置された生き物パネルを見て、問題を解く。行くことができない施設は、「ざんねんないきもの事典」を読みながら問題を解くことで、子供たちは自宅でもドリルを楽しめるという。

　また、各施設にはオリジナルの生き物スタンプも用意する。生き物スタンプは全部で28種類の「ざんねんないきものドリル」限定で、各施設へ訪れる楽しみが増える。集めた個数でそれぞれ抽選にも応募できる。

　事務局は「子供たちが“知る喜び”を感じながら、生き物たちのいいところを自分で見つける“学ぶ力”を育む絶好の機会」とアピールする。

　イベントは2021年6月6日（日）まで。参加施設は東京と埼玉、神奈川、群馬、静岡、沖縄の全27施設。参加施設の詳細は公式サイトへ。

ワーケで企業と温泉宿つなぐ　BIGLOBEがサイトオープン

2021年3月22日（月）配信

　BIGLOBE（有泉健社長、東京都品川区）は3月17日（水）、ワーケーションに関する温泉宿と企業のマッチングサイト「ONSEN WORK」をオープンした。同社は企業と社員、温泉宿（地域）にとって「ワーケーションで三方よし」を目指し、同事業に注力していく。

　同社はこれまで12年間、利用者の投票で温泉地や温泉宿をランキングする「温泉大賞®」を実施してきた。同日の会見で有泉社長はコロナ禍を経て大きな社会の構造改革が起きるなか、「温泉大賞のネクストノーマルを考えたときに、ワーケーションに注目した」と背景に触れた。

　温泉地でのワーケーションは、企業にとってはさまざまな働き方を導入するなかで、福利厚生の強化がはかれる。また、社員は通常のテレワークによるコミュニケーション不足や、中間管理職の管理工数増加などのストレス解消、非日常での発想の転換などが期待できる。さらに、温泉宿は企業による平日の連泊で新たな需要が創出できる。同社はこれらを「三方よし」として捉え、「ウィンウィンウィンのサイクルがまわると考えている」（有泉社長）。

　サイトでは各企業のニーズやリモートワーク環境に合った温泉宿を比較、検索できる。また、宿に対しては同社が仕事環境やWi-Fi通信状況のチェックを行い、リモートワークに快適な環境づくりを支援する。

　オープンにあたり、５月17日（月）まで実証実験に参加を希望する企業を募集している。参加企業には宿泊が無料になる「TRY ONSEN WORKATIONプログラム」を提供し、さまざまなデータを集める。実証実験は7月30日（金）まで（平日のみ）。

　同社は今後、ワーケーションの効果・効能の検証を進めていく。医学的視点から健康状態の改善効果をはかるほか、実証実験に参加した社員の声やデータを分析し、ワーケーションの浸透をはかる。有泉社長は「ワーケーションはポテンシャルのある市場。メンタリティがどう変わるか見えてくると定着に向けた裏付けになる。一歩踏み込んで、医学的効果をしっかり検証していきたい」と意気込みを語った。

「観光人文学への遡航（9）」　カントの考えるホスピタリティ

2021年3月21日（日）配信
　

　カントは「永遠平和について」においてホスピタリティについて言及している。訳者によって好遇、友好、歓待といった言葉で表現されている。とくに日本においては、ホスピタリティはおもてなしと同義と扱われることが多い。もしかしたら、そのイメージが強いために、訳者によっては、歓待といった訳語を選択したと思われる。カントはホスピタリティをどのような意味として捉えていたのかを考究するために、歓待という日本語訳の印象にあまり影響されないように、文脈から読み解いてみることにする。

　
　カントの考えるホスピタリティは、心からのおもてなしとか、感動のサービスとか、はたまた博愛精神とか、そういった情緒的な概念ではない。カントは、ホスピタリティを法によって保護される権利として扱っている。すなわち、訪問権そのものである。

　改めて確認するが、訪問権とは、外国人が他国に足を踏み入れても、それだけの理由でその国の人間から敵意をもって扱われることはないという権利である。そして、この訪問権は、受入側が、それを意識して訪問者を受け入れるということだけにとどまらず、訪問者側も、もしその権利を行使したいのならば、不正な態度で入国してはならないということが大前提となっている。訪問してそこに継続して住み着くための援助を求めたり、はたまた横暴な態度で自分たちの支配権を獲得したりすることは、訪問者の権利行使の正しい態度ではない。

　
　ホスピタリティとは、受入側が訪問者を無条件に受け入れるような博愛精神ではなく、お互いが友好的な関係を構築する前提として認められるべき権利である。歓待といった訳語に惑わされて、つい日本的なおもてなしのイメージを持ってしまうが、そうではなく、交通の可能性を提供するものに過ぎない。淡々とした関係性なのである。

　
　ちなみに、ホスピタリティの語源は、ラテン語のｈｏｓｐｅｓであり、この語から派生した語には、ｈｏｓｐｉｔａｌやｈｏｓｔだけでなく、ｈｏｓｔｉｌｅ（敵）という語も出てきていることからも、来訪者との関係性の構築という発想が納得できるのではなかろうか。

　
　カントの時代と現在は大きく異なってはいるが、露骨な征服が世界中で横行したカントの時代よりも、もっと巧妙に入り込んできていることを自覚するべきである。観光やホスピタリティといった一見すると博愛精神に満ちたイメージが植え付けられる裏で、人の心の征服の可能性を警戒しておく必要がある。

　
　カントがホスピタリティをあくまでも訪問権にとどめたことの現実感には驚かされる。ここからも平和は博愛精神といったふわふわしたものではなく、冷静に相手を見極める行為でもあることを、リアリストであるカントは教えてくれている。

コラムニスト紹介

神奈川大学国際日本学部・教授　島川　崇氏

１９７０年愛媛県松山市生まれ。国際基督教大学卒。日本航空株式会社、財団法人松下政経塾、ロンドンメトロポリタン大学院MBA（Tourism & Hospitality）修了。韓国観光公社ソウル本社日本部客員研究員、株式会社日本総合研究所、東北福祉大学総合マネジメント学部、東洋大学国際観光学部国際観光学科長・教授を経て、神奈川大学国際日本学部教授。日本国際観光学会会長。教員の傍ら、PHP総合研究所リサーチフェロー、藤沢市観光アドバイザー等を歴任。東京工業大学大学院情報理工学研究科博士後期課程満期退学。

ホテル泉慶　新社長に飯田武志氏　浩三社長は会長就任

2021年3月20日（土）配信

　新潟県・月岡温泉のホテル泉慶は2月15日、飯田武志常務が代表取締役社長に昇格する人事を発表した。飯田浩三社長は会長に就任した。

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　飯田　武志氏（いいだ・たけし）　1982（昭和57）年生まれ。39歳。獨協大学法学部を卒業後、民間企業数社に勤務し法人営業などを担当。09年、ホテル泉慶常務取締役就任。

〈旬刊旅行新聞3月21日合併号コラム〉陳腐化しやすい現代社会　長い歴史の年輪を刻んだ建築物こそ貴い

2021年3月20日（土）配信
　

　帝国ホテル東京が建て替えの検討に入るというニュースが流れた。フランク・ロイド・ライトが設計したかつての本館など、世界のVIPを迎え入れる「迎賓館」としての役割を担ってきた同ホテルが新装されることは、期待に胸が躍る。

　
　3代目となる現在の建築物は50年を過ぎたばかり。しかしながら「老朽化」が建て替えの大きな要因になっていることにも驚いた。

　
　欧州などのホテルは、ゲーテやモーツァルトが宿泊したホテルなどが当時のままに残り、修復しながら現在も活躍している。数百年の歴史を積み重ねるホテルも珍しくない。

　
　湿気の多い気候や、地震などの天災、戦火による消失など単純に比較はできないが、スクラップ＆ビルド文化が強い日本には「長い歴史の年輪を刻んだ建築物こそ貴い」という感覚が希薄に感じてしまう。もちろん、木造建築を大切に磨き続ける宿も日本には多く残っており、そのような宿には敬意しかない。

　
　まだまだ先のようだが、今後新築される帝国ホテルは、世界中の旅行者を魅了する日本らしいデザインと、これから数百年先の未来にもしっかりと残る、宿泊業界を代表する“日本の顔”になってほしいと願う。

　
　さて、コロナ禍が長引いており、私も必然的に家で過ごす時間が増えた。それで、背もたれの長い、リラックスできる1人用のイスを買った。2人掛けのソファと違い、座るとひじ掛けもあり、包まれ感が強い。そうなのだ、私はこの包まれ感の強いイスを探し求めていたのだ。

　
　このイスに座って何をするかといえば、何もしない。照明を落とした夜に気に入った酒か、コーヒーを飲みながら、ただぼんやりと家具を眺めるだけだ。

　
　大正ロマン風のランプを幾つか配置し、薄暗い部屋で木製家具の陰翳を楽しむ。リビングにはプラスチック製品を極力置かないようにしてから、骨董家具店などを巡って、ようやく長時間眺めていても飽きないデザインの家具がそろった。

　
　プラスチック製品はとても便利だが、それを眺めながら酒を飲むことはできない。しかし、時の洗礼を受けた木製やアイアンの家具は、歴史を背景とした佇まいや、味わいに浸ることができる。

　
　最近は、旅館やホテルに宿泊する際に、ホームページや予約サイトで「客室のデザインの高さ」を基準に選ぶことが多くなった。旅先のホテルで過ごす時間には、非日常空間であるがゆえの、ある種の“陶酔感”が必要だと考える。なにも、「高級な家具に囲まれたい」といったものではなく、このホテルや旅館“らしさ”をわずかにでも醸し出す思想のようなものを感じたいと思っている。

　
　家のリビングには、大きな長方形の水槽が置いてある。水槽は柔らかい色のランプでライトアップされている。中には、ヒガシヘルマンリクガメが1匹入っている。2億年近い古代から進化を忘れたような、こんもりとしたフォルムの小さなカメが、ノコノコと首を上げて歩く。この変化の激しい時代において、化石のような、長い年月不変を貫く頑ななデザインに凄みを感じる。移り変わりが早く、陳腐化しやすい現代社会で、壮大な歴史の凝縮形を見る気分だ。歴史を刻む家具を眺め、カメという不思議な生き物を眺め、私はただぼんやりと酒に酔う。

（編集長・増田　剛）

日本旅行、新社長に小谷野氏が昇任　生き残り目指し中期計画の見直しへ

2021年3月19日（金）配信

　日本旅行（堀坂明弘社長、東京都中央区）は3月18日（木）に開いた臨時取締役会で、新たな役員人事を内定した。代表取締役社長に副社長の小谷野悦光氏が就任し、代表取締役社長の堀坂明弘氏は特別顧問に就任する。役員の異動はいずれも26日（金）に開かれる株主総会で決定される。それに伴い、中期経営計画の見直しをはかる。小谷野氏は、「ウィズコロナでの生き残りと、アフターコロナでの持続的成長を目指す」と意気込んだ。【馬場　遥】

　18日（木）の記者会見で社長交代を発表した堀坂氏は、このほどの役員人事の理由について、「新型コロナウイルス禍でもたらされた環境の変化により、中期経営計画の見直しが必要となった」と語った。

　新社長に就任予定の小谷野氏は、「生き残りをかけて舵取りを行う」としたうえで、「今年と来年が勝負となる。これから日本旅行が飛躍するため、社員一丸となって抜本的構造改革を行っていく」と意気込んだ。

　日本旅行の2020年度決算（20年1～12月）は、営業収益が前年比56・7％減の237億800万円、営業損失が116億2100万円（前期は15億3500万円の黒字）、経常損失が93億6200万円（同25億1600万円の黒字）、当期純損失は127億9100万円（同16億2400万円の黒字）の赤字に転落した。

　同社は、新型コロナ禍により落ち込んだ旅行需要や、市場の構造変化が加速化したことから、20年度から6カ年の中期経営計画「TRANSFORM 2025」の見直しをはかった。市場がコロナ禍以前には戻らないことを前提とし、市場環境に応じて、大幅な前倒しで実行する意向を示した。

　21～22年度を構造改革期としてDXを含んだ事業構造の改革や緊急経費対策の継続を行い、早期黒字化を目指す。

　構造改革に伴い、運営体制の見直しを行う。グループ全体で店舗数を約194店舗から約90店舗の半数以下に縮小する。地域の営業拠点は、従来のアウトバウンドから誘客へ方向転換し、着地対応に集中させる予定。

　社員数は19年度と比べ、22年度には3割を削減する。新卒採用の抑制で22年度は採用を見送り、グループ外出向で対応する。当面は早期退職などを募る予定はないとした。

　23～25年度は発展成長期として、構造改革の成果による持続的成長で、利益の拡大を目指す。

　個人旅行分野では、Web販売モデルへの構造展開として、オムニチャネル化や、OMO（Online Merges with Offline）を推進する。JRセットプランを生かし、企画商品「赤い風船」のWeb販売率を38％（19年度）から70％（25年度）まで高める。

　法人営業分野では、コンサルや情報・通信、人材派遣、イベント関連、物流など、非旅行業分野を含む異業種とのアライアンス拡大による事業領域の拡大を目指す。

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小谷野悦光氏（こやの・よしてる）

　1958（昭和33）年生まれ。62歳。82年に国鉄入社。2001年10月に日本旅行入社、経営管理部担当部長に。02年営業企画本部国内担当部長、05年経営管理部長、08年取締役兼執行役員経営管理部長、12年常務取締役（執行役員営業企画本部長）、15年代表取締役常務取締役（同）、20年3月から現職。

眺望と美食のコラボ、地上150メートルで味わう“絶景ランチ” （東京ドームホテル）

2021年3月19日（金）配信

　東京ドームホテル（棟方史幸総支配人、東京都文京区）の地上150メートルにあるスカイラウンジ＆ダイニング「アーティストカフェ」では、絶景を見渡しながらイタリア料理のランチコースを楽しめる。

　4月から始まる「パノラマランチコース」は、ホテルシェフこだわりのイタリア料理とともに、気軽に“非日常”を味わうことができる。彩り豊かな前菜の盛り合わせや、本日のパスタ、さらにメインディッシュではイベリコ豚を豪快に仕上げた「スペイン産骨付きイベリコ豚の炭火焼き季節の野菜添え」など7種から好みの一品が選べる。ドルチェ（デザート）オーダーブッフェは、8種類のスイーツが1つのプレート用意。好みのものは追加もできる。

　実施期間は2021年4月1日（木）～5月31日（月）。平日は午前11：30～午後2：30（ラストオーダー午後2：00）。土、日、祝日は午前11：00～午後3：00（同2：30）。料金は1人3500円（税込、サービス料10％別）、子供（4歳～小学生）メニューも1人1200円（同）で用意している。

エアトリプラス、Amazon Pay導入　決済がよりスムーズに

2021年3月19日（金）配信

　エアトリ（柴田裕亮社長兼CFO）は3月17日（水）、国内航空券とホテルをセットで検索・予約できる「エアトリプラス」の新たな決済手段として、Amazon Payを導入した。エアトリプラスは、同社らが運営する旅行プラットフォーム「エアトリ」内から利用できる。

　Amazon Payは、Amazonアカウントを持つ利用者がアカウントの登録情報を利用して、Amazon以外のサイトで支払いができるID決済サービス。利用者は申し込みや決済時にメールアドレスやクレジットカード情報を入力する必要がなく、よりスムーズでスピーディーに決済を完了できる。

　世界中でサービスを提供しているAmazonの情報セキュリティにより、登録されたメールアドレスやクレジットカード情報は安全に保管されるという。

　従来のエアトリプラスでは、クレジットカード決済やコンビニ決済、銀行ATM振り込みに対応していたが、今回の新決済の導入により、さらなる決済方法の充実をはかった。Amazonアカウントを持つ利用者を中心とした新規利用者の獲得も見込んでいる。