「観光革命」地球規模の構造的変化(275) 美味しい北海道

2024年10月4日(金) 配信

 この原稿執筆中に自民党総裁選が最終盤に至っているが、日本の未来を託すのに値する宰相候補者がいない現実は驚くばかりだ。いくら愚痴をこぼしても虚しいだけなので、今回は北海道の美味しい話を取り上げたい。

 今年の夏季休暇の際に妻と2人で北海道のオーベルジュを訪れた。北海道旅行の楽しみの一つは美味しい料理を味わえることであるが、とくに道内には多くの素晴らしいオーベルジュがあり、人々を口幸にしてくれる。

 今回の旅行では道東・津別町のチミケップ湖畔のオーベルジュを訪れた。チミケップ湖は周囲約8㌔の小さな湖で、多くの野鳥や野生動物が暮らす原始の森に抱かれ、静寂の時を刻んでいる。湖畔のチミケップホテルは1987年開業(部屋数は7室)で、現在は渡辺賢紀シェフがオーベルジュを経営している。

 渡辺シェフは、フランス、スイス、米国などの名店で修業を積んでおり、北海道の旬の食材を使った創作フレンチを提供している。美味しさは勿論のこと、見た目の美しさや楽しさを考えたコース料理で至福の時をもたらしている。

 オーベルジュではワインが極め手となるが、北海道ではいま美味しいワインが数多く醸造されている。道内のワイナリーは、15年度は25カ所であったが、23年度は64カ所に増加している。道庁はブドウ栽培や醸造技術、マーケティングを学べる「北海道ワインアカデミー」を16年度からスタートさせている。これまでの受講者は約230人、その内29人が道内23カ所のワイナリーを開設している。道内で過去10年に増えたワイナリーの6割を占めており、大いなる成果を挙げている。

 北海道大学は22年に「北海道ワイン教育研究センター」を設立している。ワイン生産には気象学、土壌学、栽培学、醸造学、農業工学などの知見が必要であり、ワイン産業の持続可能な発展のためには農業経済学、経営学、観光学などの知見が有効であり、これらの複数の学問分野を融合した教育研究と人財育成に貢献することが期待されている。

 北海道は味覚資源の宝庫であり、農業・漁業・酪農業・畜産業などの第一次産業を担う人財の育成に注力すると共に、それらが生み出す味覚資源を観光産業などが最大限に生かしていくことが未来の繁栄の鍵になる。

 

石森秀三氏

北海道博物館長 石森 秀三 氏

1945年生まれ。北海道大学観光学高等研究センター特別招聘教授、北海道博物館長、北洋銀行地域産業支援部顧問。観光文明学、文化人類学専攻。政府の観光立国懇談会委員、アイヌ政策推進会議委員などを歴任。編著書に『観光の二〇世紀』『エコツーリズムを学ぶ人のために』『観光創造学へのチャレンジ』など。

 

 

旅行新聞×PR TIMES「効果的な広報PRセミナー」開催 9つのフックでメディア露出増やす 

2024年10月4日(金) 配信

旅行新聞新社とPR TIMESは業務提携を結んだ。旅行新聞新社・石井貞德社長(左)、PR TIMES・金光穂夏氏

 旅行新聞新社とPR TIMESはこのほど、提携を記念して、「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」などの入選施設を対象にした、プレスリリース活用セミナーをオンラインで開いた。9月3~5日の計3回設定し、約40人が受講した。

 講師は、今回の業務提携の責任者を務めるPR TIMES事業ユニット第二営業部の金光穂夏氏。「魅力発信につなげる、効果的な広報PRセミナー」と題し、「PR」の意味や効果など、基本的なことから分かりやすく解説した。

 冒頭、金光氏は前職のオンライン旅行会社(OTA)での経験から、「魅力を地域だけにとどめておくのはもったいない。地域の魅力、資源をしっかり発信するお手伝いをしていきたい」と力を込めた。

□「PR」とは?

 PRは「パブリックリレーションズ」の略で、日本語に訳すと「公共とのつながり」。金光氏は「PRとは大切な人と中長期で良い関係を育みつづけるあらゆる活動のこと」だと定義した。

 顧客が潜在的に何を求めているのか、社会の声に耳を傾ける「広聴」を行い、そのニーズに応える活動をし、さらにその情報を伝えていく――この一連の流れが「PR」であり、これを繰り返しながら売れるもの、売れる状況を作ることがマーケティングになる。

 金光氏は「大切な顧客の声を聞き逃さず、社会全体を想像する」一例として、

「父と息子の宇宙旅行計画」がグランプリに JATAアメリカ旅行企画コンテスト

2024年10月3日(木) 配信

「アメリカ旅行企画コンテスト」で受賞した大学生の皆さん

 日本旅行業協会(JATA、髙橋広行会長)は、「日米観光交流年2024」を契機とした若者の海外旅行需要喚起策の一環として、「アメリカ旅行企画コンテスト」を行った。応募総数73件のうち、最終審査を通過した6件で公開プレゼンテーションを行い、グランプリを決定した。

 プレゼンは9月27日(金)、ツーリズムEXPOジャパン2024内で実施された。

 グランプリは、「父と息子の宇宙旅行計画 ~お父さん派男子になるための7つのMission~」(阪南大学・村田歩夢氏)が選ばれた。

 選考ポイントとして、「父と息子という視点がユニーク。ヒューストンやケネディ宇宙センターを見学し、打ち上げ観覧を体験するツアー。アメリカが世界に誇る航空宇宙産業を題材にしている点が、アメリカらしさを出せている」点が高く評価された。

 準グランプリは、「60年前のアメリカンドリーム! 今蘇る! 令和の女子大生の”夢満載”のアメリカ旅」(跡見学園女子大学・篠原ゼミ)が受賞。

 「ファッションやスポーツ観戦、文化など、令和女子大生が叶えたい夢が盛りだくさんのツアー。それぞれのテーマについて興味があるメンバーが考えているので、内容がユニーク」であると評価を受けた。

 審査員特別賞には、「ベースボールを体感セヨ。観て交わって。シカゴをまるっと好きになるタビ」(流通科学大学・嶋津双羽氏)が選ばれた。

「外国人材の受入施設76%に」全旅連青年部とダイブ、特定技能の調査発表 外国人材の受入上限拡大で

2024年10月3日(木) 配信

塚島英太部長

 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会青年部(塚島英太部長)と宿泊施設へ人材派遣・紹介事業を展開するダイブ(庄子潔社長、東京都新宿区)は10月2日(水)、東京都内で、「宿泊分野」の特定技能における現状を発表する記者会見を開いた。

 宿泊業界で人手が不足するなか、特定技能制度の受入上限は2024年度からの5年間で、現行枠の約2.4倍となる82万人へ大幅に拡大された。これを受け、全旅連青年部の会員を対象に行った、同制度の活用状況と課題についてのアンケート結果を説明した。

 冒頭、塚島部長が登壇。9月10(火)~16日(月)に実施し、152件の有効回答を得た調査結果を発表した。

 回答のあった152件の事業形態の内訳は、旅館が47.3%、リゾートホテルが38.7%、ビジネスホテルが17.2%、シティホテルが3.3%、保養所が2.7%、その他が3.3%だった。

 従業員規模別では、99人以下が68.6%、100~299人が24.2%、300~999人が5.9%、1000人以上は1.3%。

 「人手不足を感じていますか」には、81.6%が「はい」と答えた。

 「人手不足を感じる職種」(複数回答)については、「レストランサービス.接客係」が79.0%で最多。次いで「調理」(73.4%)、「フロント」(50.8%)、「ベッドメイク・清掃」(50.0%)と続く。

 こうしたなか、外国人人材を採用した宿は75.7%だった。在留資格別(複数回答)では、「技術・人文知識・国際業務」が58.3%でトップ。以降は特定技能(48.7%)、技能実習(30.4%)、留学(20.0%)の順となった。

 「特定技能の外国人人材を採用するうえで感じている課題」(複数回答)については……

ツーリズムEXPOジャパン2024東京「旅の新たな価値を創造する」 来場者は18万2900人に

2024年10月3日(木) 配信

「ツーリズムEXPOジャパン2024東京」は9月26(木)~29日(日)、東京ビッグサイトで開催した

 日本観光振興協会(菰田正信会長)、日本旅行業協会(JATA、髙橋広行会長)、日本政府観光局(JNTO、蒲生篤実理事長)は9月26(木)~29日(日)の4日間、東京ビッグサイトで「ツーリズムEXPOジャパン2024東京」を開いた。テーマは、「旅、それは新たな価値との遭遇」。観光大臣会合では、9か国4団体が集結し、世界の観光市場が回復するなかで、どのように新たな旅の創造に取り組むべきかを活発に議論した。

日本観光振興協会の菰田正信会長

 9月26日(木)に行われた開会式では、菰田会長が、「昨今の観光業界を取り巻く環境は、国内はコロナ前に近づき、今年8月の訪日外国人は7カ月連続で単月過去最高を記録し、累計2400万人とコロナ前を超える勢いで回復している」とした一方で、「海外旅行はコロナ前の6割程度の回復に留まっている。今年のTEJは、海外からの出展が全体の4割を超えている。日本の海外旅行市場での期待の高まりを実感している」と話した。

 「今年は日本の海外渡航自由化60周年の記念すべき年。今大会を契機として、海外旅行がさらに活性化することを期待している」とあいさつした。

 来賓として出席した国連世界観光機構(UN Tourism)アジア太平洋部部長のハリー・ファン氏は、「世界は前例のないパンデミックの影響から回復しつつあり、非常にうれしく思っている。世界各国の旅行者がアジア太平洋地域へと訪れて、その水準はコロナ前に到達しようとしている。日本はこの回復を率いている」と力を込めた。

 開会式後は、第8回「ジャパンツーリズムアワード」の表彰式が行われた。

 大賞にあたる国土交通大臣賞には、「愛知県『休み方改革』プロジェクト」(愛知県)が選ばれた。選考ポイントとして、観光需要の平準化を進めるうえで、県が主導して休暇改革を打ち出した点が高く評価された。

 経済産業大臣賞は、「Japan Travel by NAVITIME」(ナビタイムジャパン)が獲得。

 観光庁長官賞は、「産地事業者と協同した『トップ層』誘客への挑戦」(越前市観光協会)、「地域協創ウェルネスツーリズム」(扉ホールディングス)、「責任ある観光へのカタルーニャ州の取り組み」(カタルーニャ観光局)──の3つの取り組みが選ばれた。

 

基調パネルディスカッション

 基調パネルディスカッションでは鶴賀リゾート取締役アドベンチャー事業部長の高田茂氏、さとゆめ代表取締役の嶋田俊平氏、ヨーロッパ観光委員会エグゼクティブディレクターのエドゥアルド・サンダンデール氏、JTB社長の山北栄二郎氏が参加。モデレーターは、コネクトワールドワイド・ジャパン代表のマージョリー・デューイ氏が務めた。

 テーマは、「観光交流人口の拡大」とし、人材育成の遅れや、オーバーツーリズム対策として地域の受入キャパシティの見極めの重要性、官民パートナーシップを拡大する必要性などの意見を交わした。

 

観光大臣会合

各国の観光大臣や国際観光組織の代表などが一堂に会した

 第7回TEJ観光大臣会合では、日本を含めた9カ国の観光大臣・観光行政のリーダーと4国際観光組織の代表など、計13人が登壇した。

 テーマを「新たな旅の創造」とし、世界の観光市場が急速に回復するなかでさらなる成長を目指すためのアイデアについて、多様な意見が交わされた。

 日本からは国土交通大臣政務官の尾﨑正直氏が参加した。尾﨑氏は、訪日観光客が3大都市圏に集中していることに触れ、「地方誘客の促進と、消費拡大が重要。このため、高付加価値なインバウンド観光地づくりに取り組む11のモデル地域を選定した」と紹介。

 持続可能な観光地づくりには災害時の危機管理や復興への知見も必要だと訴え、今年の11月には、UNツーリズムと連携し宮城県仙台市で「観光レジリエンスサミット」を開くことを報告した。

 1日目の夕刻には、ウェルカムレセプションが開かれ、石川県輪島市名舟町に伝わる伝統芸能「御陣乗太鼓」のビデオ上映や、南インドのケーララ州、マラヤーリに伝わる「カタカリダンス」が披露された。

 今大会は、海外から80カ国・地域、国内47都道府県から1384の企業・団体による、計1624小間が出展した。

 商談会は736人のバイヤーと、1050人のセラーが参加し、計6239件の商談(事前アポイントメント数)が行われた。

 来場者は26(木)~27日(金)の業界日が7万1800人、28(土)~29日(日)の一般日が11万1100人となり、4日間合計で18万2900人(速報値)を記録した。

 次回のTEJ2025は25年9月25(木)~28日(日)、愛知・中部北陸大会として、Aichi Sky Expo(愛知県常滑市)で開かれる予定。

大阪観光大学と城西国際大学「東西観光学部学生交流」 TEJ2024会場で実施

2024年10月3日(木) 配信

TEJ会場で大阪観光大学と城西国際大学の学生。右端が山本剛准教授

 大阪観光大学観光学部(大阪府)の山本剛准教授は9月26(木)~29日(日)まで東京ビッグサイトで開催された「ツーリズムEXPOジャパン(TEJ)2024」に、山本ゼミ3年生11人と、今年3月まで教鞭を執っていた城西国際大学観光学部(千葉県)旧山本ゼミ4年生8人の計19人が参加して「東西観光学部学生交流」を実施した。

 両大学の学生が「はじめまして」の状態で、混合4チームを編成。国内や海外、旅行会社や航空会社などが出展するブースを、業界の知識を深めながら体感するというもの。両学共通ゼミ指導教員の山本准教授は「AIに置き換えられない、観光業界で大切なスキルである①現場力②アドリブ力③対人対応力――を養ってほしいとの想いから企画した」と説明する。

 参加した大阪観光大学3年生の学生は「1つ上の先輩方との交流だったので、就活のお話や、過去にゼミや大学でどのような活動をされていたのかを聞くことができ、貴重な経験になった」と話す。

 城西国際大学4年生の学生は「関東と関西、留学生などそれぞれ異なるバックグラウンドを持ち、違う環境で生活しているからこそ、お互いのことを知りたいと思い、交流の輪を広げられた」と確かな成果を感じたようす。

 山本准教授は「この会社は私の内定先なんだ」と4年生が3年生を案内する場面もあった。初めて参加する会場でいかに効率良く、楽しくまわれるかを相談しながら組み立てるなど、「現場力、アドリブ力、対人対応力が試され、教室ではなし得ない、実践の場となった」と力を込める。

 今後については、「観光クリエーターとして観光コンテンツをつくる人材、常に考えながら他者のために『楽しむチカラ』を発揮できる人材を育成していきたい」と語る。

ドライブイン「インターヴィレッジさくら」(大分県)運営のダイヤ商事、破産手続き開始(帝国データバンク調べ)

2024年10月3日(木) 配信

 ドライブインの運営業者「ダイヤ商事」(星野靖子代表、大分県別府市)と、関係会社の「SKY」(代表=星野恵理氏ほか1人、同所)は9月11日(水)、大分地裁から破産手続き開始決定を受けた。帝国データバンクによると、負債は2社合計で約4億3600万円。

 ダイヤ商事は1970(昭和45)年3月に設立されたドライブインの運営業者。九州横断道路沿いのドライブイン「インターヴィレッジさくら」で、観光客や団体客を対象に飲食店を運営するほか、土産品や飲料水などを販売し、97年11月期には年間売上高約6億6000万円を計上していた。

 しかし、その後は競合店の進出などから来店者が減少。21年11月期の年間売上高は約1100万円に落ち込み、事業を停止していた。

 SKYは05(平成17)年12月に設立。「インターヴィレッジさくら」の不動産を保有し、関係会社を対象に不動産賃貸業を手掛けていたが、ダイヤ商事に連鎖した。

 負債は、ダイヤ商事が約3億8400万円、SKYが約5200万円。

東武トップ、「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」締結

2024年10月3日(木)配信

9月27日に行われた締結式で都倉俊一文化庁長官(左)が登壇した

 東武トップツアーズ(百木田康二社長、東京都墨田区)はこのほど、文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」を締結した。

 日本遺産オフィシャルパートナーシップは、文化庁と企業などが相互に協力し、日本の文化・伝統の魅力を国内外に向けて発信。日本遺産ストーリーの体験・体感につなげることで、日本の有形・無形の魅力ある文化資源への理解を深め、日本遺産地域の活性化につなげるためのもの。

 今回の締結を機に、訪日高付加価値旅行者層や富裕層に対して「日本遺産」の認知度とブランド価値の向上に向けた取り組みを行っていく。これにより、日本遺産が持つ豊かな自然、歴史、文化を生かしたコンテンツを通じて、地域の活性化と地域経済の振興を目指す。

近畿日本ツーリスト、「パートナーシップ構築宣言」公表

2024年10月3日(木)配信

サプライチェーン全体の共存共栄を目指す

 近畿日本ツーリスト(瓜生修一社長、東京都新宿区)は10月2日(水)、「未来を拓くパートナーシップ推進評議会」が導入する「パートナーシップ構築宣言」を公表した。

 パートナーシップ構築宣言とは、事業者が、サプライチェーン全体の付加価値向上、大企業と中小企業の共存共栄を目指し、「発注者」側の立場から「代表権のある者の名前」で宣言するもの。同宣言により、サプライチェーン全体の共存共栄と規模・系列などを超えた新たな連携、「振興基準」の遵守などに重点的に取り組み、中小企業の事業継続と取引適正化を後押ししていく。

 近畿日本ツーリストは、旅行業で培った知識とデジタル技術を最大限に活用し、事業パートナーとの良好な協力関係を築き上げ、新規事業の開発に取り組むとともに新たな価値を創造する。そして、これらの取り組みを通じて、社会課題の解決に積極的に貢献することを目指す。

東京メトロ創立20周年記念 オリジナル24時間券を販売へ

2024年10月3日(木) 配信

東京メトロオリジナル24時間券イメージ

 東京地下鉄(東京メトロ、山村明義社長、東京都台東区)は10月5日(土)から、東京メトロ創立20周年を記念した「『東京メトロ20周年記念』東京メトロオリジナル24時間券」を売り出す。かつて活躍した車両や現在も使用している車両を表面にデザインした20種類・20枚をセットで販売する。

 発売価格は1万2000円で5000セット限定。24時間券は大人用で、小児用の販売はない。10月5日の「YOKOHAMAトレインフェスティバル2024」や、10月13~14日の「第31回鉄道フェスティバル」で販売するほか、オンラインショップ「メトロの缶詰ANNEX」でも10月15日(火)午前10時から売り出す。オンラインショップは別途送料が発生する。

 24時間券は2025年6月30日(月)までの1日(24時間)に限り利用できる。有効期限内であれば、使用開始前のものに限り1枚につき220円の手数料で払い戻しが可能。