2020年12月21日（月） 配信
ラグーナテンボス（小寺康弘社長、愛知県蒲郡市）は 2021年2月6日（土）から 3月7日（日）まで、運営するテーマパークの「ラグナシア」で、空き部屋・巨大倉庫・民家・広場など、“あらゆる空間にもお化け屋敷とホラーイベントを創る”をコンセプトに掲げる怖がらせ隊がプロデュースするホラーイベント「戦慄劇場『約束のクロミサンガ』」を行う。
同イベントは、実際に使用されている劇場を丸ごと使ったお化け屋敷。体験者は、2人1 組でミサンガを結び、劇場に伝わる呪いを解くというストーリーのもと、劇場内を歩く。参加途中でリタイアはできない。
具体的なストーリーは、ラグナシアにある巨大な劇場アートシアターにいた女性がおそろいのミサンガを付けていた恋人の男性と心中した理由を解き明かすもの。
2020年12月21日（月）配信
ロコタビ（椎谷豊社長、東京都千代田区）はこのほど、介護施設向け旅行サービス「旅介」を運営する東京トラベルパートナーズ（栗原茂行代表、東京都渋谷区）と提携した。グローバルスキルシェアサービス「ロコタビ」の会員向けに、旅介が主催するオンライン旅行の提供を開始する。
オンライン旅行の文化を推進するロコタビは、同社サービスに旅行商品を広告料なしで出品できるサービスを開始。オンライン旅行や、旅行雑貨関連の商品を出品できる法人出品者を募集していたなかで、東京トラベルパートナーズが同取り組みの第1弾に選ばれた。
ロコタビでは現在、旅介で12月27日開催の海外企画「オンラインツアー パリ・モンマルトルの旅」を提供している。フランス政府公認ガイドと、クリシー通りから散策をスタート。解説やクイズ・アンケートを楽しみながらムーランルージュ前を通って丘を登り、サクレクール寺院前からパリの全景を眺められる。
同ツアーの開催時間は午後5：30～7：00（撮影地パリは午前9：30～11：00）。参加費は一般2500円（税込み）。
2020年12月21日（月）配信
日中ツーリズムビジネス協会（CJTC）は12月18日（金）、日中間のツーリズムビジネスの再開を目指し、東京都内で「日中ツーリズムサミット2020」を開いた。3回目の開催となる今年は、新型コロナウイルスの影響からオンライン形式で開催。日中両国の旅行業界関係者らが一堂に会し、オンライン上での交流を通じて日本の魅力を中国に発信した。
主賓あいさつを行った中国駐東京観光代表処の王偉首席代表は、コロナ禍で旅行業のデジタル化が急務であると考えさせられたと振り返る。「これから発展していくためには、グレートアップをしなければならない。日中両国の旅行業界の皆で考えなければ」と強調。あわせて、「2030年までの持続可能な開発目標（SDGs）に向けて、それに合わせるような商品造成と未来の案を立てるところに力を入れるべき」と呼び掛けた。
同じく主賓あいさつを行った日本政府観光局（JNTO）の蜷川彰理事は、コロナ禍で蒸発したインバウンド（訪日外国人旅行）を振り返り、「日本全国の観光資源の魅力は決して失われたわけではない。感染症収束後のインバウンドに可能性が秘められていることは何も変わっていない」と語った。そのうえで、「ウィズコロナ時代の新たなニーズを踏まえた地域の魅力ある体験型コンテンツを効果的に発信していくことが重要。終息後になるが、コンテンツやアクティビティで季節ごとに楽しむ訪日旅行をコンセプトに、地方への誘客をはかる大規模キャンペーン計画の準備を進めている」と伝えた。
会場あいさつを行ったJTBの治福司執行役員は、日本政府にさまざまな提言を行った際に確認したインバウンドの段階的施策2点を説明した。「1つ目は、感染状況が落ち着いている国・地域からビジネストラック（短期出張者用計画）に準じた貿易処置を徹底のうえ、管理された小規模分散型パッケージツアーを試行的に実施する。2つ目は、安全安心への取り組みに対する情報発信による訪日プロモーションの実施」。MICEのようなイベントも、「東京2020」開催前の実証実験をかねての実施を期待した。
基調講演では「アフターコロナの観光再生」をテーマに、中国の観光業界を牽引する3人がそれぞれの視点で語った。
オンライン旅行会社のTrip.comグループの王韋副総裁は、「コロナ収束後は往来の交流が活発になると想定し、特定した領域では素早いＶ字回復も考えられる」と指摘。中国観光市場の回復、コロナ後の旅行消費者の心理、訪日マーケットの変化に対応した同グループの戦略を説明した。
「コロナ初期で速やかに『キャンセル無料保証』ポリシーを打ち出し、旅行マーケットの回復に向けて準備した。回復を加速させるため、中国各地とバラエティー豊かな商品をセット式に提供し、旅行ニューノーマルへの方向転換をサポート。最大限に旅行者の消費意欲を刺激し、業界全体の回復を目指した」と伝えた（王副総裁）。
旅行業界に特化した商談会システムを持つDragon Trailの曹志剛CEOは、中国市場で行ったコロナ禍における旅行意向に関する調査結果を発表。このほか、中国と日本市場の海外旅行会社間や、消費者とのコミュニケーションを深めることの重要性を語った。
コロナ禍にできることについて曹CEOは、「新しいマーケティングというインフラの仕事がたくさんある」と指摘。「画像や動画を含むホームページの更新が足りていない。中国の提携先は良質な内容をずっと探している」と伝えた。
中国交通運輸協会クルーズ・ヨット分会の鄭煒航常務副会長・事務局長は、今後のクルーズ運航再開に向けて最初にすることは、乗客の心の不安を取り除くことと強調。クルーズ再開のガイドラインを検討し、安全性に関するオンラインセミナーや、技術に関するオンラインフォーラムなどを行ったと振り返った。
鄭常務副会長・事務局長は、今後の日中間のクルーズ旅行に向けて4つの提案を行った。①日中連携でクルーズ観光推進委員会の設立②日本でクルーズツアー会議の開催③日本の各クルーズ港湾都市と観光代理店が本寄港目的地の紹介及び観光資源の計画的な紹介④日中クルーズ観光事業報告書の毎年の発行――。
パネルディスカッションでは、アフターコロナの観光再生に向けて、日本地域活性化に向けたDX推進ポイントについて討論が行われた。登壇ゲストは、JTB総合研究所の熊田順一首席研究員、やまとごころの村山慶輔社長、バイドゥの張宇弛広告マネージャー、ネットスターズ金融推進グループの浅野寿夫チーフディレクターの4人。モデレーターを、CJTCの王璇理事が務めた。
討論では、地域DX推進の必要性や、ウィズコロナ・アフターコロナにおけるDX推進の最新動向と事例共有、目標・ゴールなど、それぞれの立場で議論を交わした。
後半では、日本の観光関係者が中国の現地旅行会社とオンライン形式での旅行商談を開いた。国境を越えた移動再開に向けた積極的、具体的な商談の場が提供された。
2020年12月21日（月） 配信
中小企業基盤整備機構（豊永厚志理事長、東京都港区）はこのほど、2021年1月28日（木）・29日（金）に行う展示商談会「ヒットをねらえ！地域のおすすめセレクション2021」の参加バイヤーの募集を始めた。会場は、虎ノ門ヒルズ5階ホールA（東京都港区）。雑貨・食品（加工食品・菓子・一部冷凍冷蔵）、観光事業者を対象に据え、地域の中小企業・小規模事業者の販路開拓の機会創出や販売力強化を支援する。
「新しい生活を彩り、豊かにする商品・サービス」をテーマに、全国から“次なるヒット商品”として可能性を秘めた115社の商品・サービスを会場に展示する。多くの出展商品は、中小機構がビジネスプランの作成から支援を行い、地域活性化パートナー事業によるアドバイスやテストマーケティングを受けて、ブラッシュアップした新商品・新サービス。
セレクトショップ・専門店向けの生活雑貨や、地域の食材を生かしたこだわりの食品、地域の体験型の観光商品など、東京にいながら全国の良いものと効率よく出会うことができる。
会場には商品のみを展示し、来場するバイヤーと出展社はオンラインで商品説明や商談を行う、「リアルとオンラインの複合型展示商談会」の形式を採用する。会場には個別のオンラインブースを設け、バイヤーは商品を手に取りながら、非接触対面型で商談を行う。なた、オンラインのみでの商談参加も可能だ。
2020年12月21日（月） 配信
企業向け会員制福利厚生サービスなどを提供するJTBベネフィット（中村一郎社長、東京都江東区）はこのほど、福利厚生サービス「えらべる俱楽部」契約企業の会員を対象に「学びチャンネル」サービスを2021年3月1日（日）から始めると発表した。大学や企業と連携し、ニューノーマル時代における従業員の「学び」を支援する。
同サービスは、ビジネスや健康維持などに関する分野の動画を、1コンテンツ当たり15分程度に編集して提供する。一例として、最新のビジネススキルなどを学ぶ「ビジネスチャンネル」は、WASEDA NEO（早稲田大学日本橋キャンパス）が企画・監修した講座を提供する。
また、健康維持や生活習慣病改善に向けた「ヘルスケアチャンネル」も用意。トレーニングジム「RIZAP」が、トレーニングや健康増進に関する講座など、「えらべる俱楽部」会員向けに特別プログラムを展開する。
ほかにも、JTB海外支店が提供する「エンジョイチャンネル」もあり、世界の歴史や文化などを学ぶ異文化コンテンツを作成し、多角的な視点を醸成する。
サービス提供開始後は、隔月で新たな6コンテンツを専用サイトに追加していく。
2020年12月21日（月） 配信
ホテル・旅館の宿泊予約サービス「Relux（リラックス）」を運営するLoco Partners（ロコ・パートナーズ、村上文彦社長、東京都港区）は12月14日（月）、Reluxに掲載する約3200施設を対象とした人気宿ランキング「Relux OF THE YEAR 2020」を発表した。総合1位は箱根・芦ノ湖はなをり（神奈川県・箱根町）だった。
「Relux OF THE YEAR 2020」は 2019年12月1日（日）から20年11月30日（月）までに、チェックアウトした利用客の宿泊利用実績などから順位付けした「総合ランキングTOP10」と、レビュー評価を点数化した「満足度ランキングTOP10」などから構成される。
「箱根・芦ノ湖 はなをり」は、2018年から3年連続で同ランキングの1位を獲得した。「家族やカップル、女子旅などさまざまな利用客からの支持や、あらゆる旅行シーンでも特別な旅行体験を実現できることが人気の秘訣」と分析した。2位の「ハレクラニ沖縄」（沖縄県・恩納村）は、同ランキングのTOP10に初めてランクインした。
同社は「今年は人との接触を避ける自家用車の移動をはじめ、外出自粛の疲れを癒やす絶景を求める人が多かった」と振り返った。
満足度ランキングTOP10は、利用客からのレビューを点数化した。1位は「由布院 六花」（大分県由布市）で、18年9月の開業から2年連続で同ランキングのTOP10に選ばれた。利用客からは「スタッフの細かい気配りで、心地よく過ごすことができました」などの声が寄せられた。
2位は「奥日田温泉うめひびき」（大分県日田市）。宿泊者からは「お楽しみガイドブックで館内の施設情報を把握することができ、館内での過ごし方を決めるのに非常に助かりました」などのレビューが挙がった。
2020年12月20日（日） 配信
コロナ禍の影響をまともに受け、観光産業は危機に瀕している。しかし、来年のオリンピックを観光地の旅館街がシャッター街となって迎えることは何としても避けなければならない。公的支援も活用しつつ、皆さんの格段の経営努力が実を結ぶことを切に願っている。
とくに貴重な観光資源である和風旅館の宿泊客の伸び悩みは新型コロナウイルス感染拡大前から指摘されていただけに、その経営改善が急務と言えよう。
3000万人の外国人客を迎えていた2018年ホテルの客室稼働率は年間80％超に比し和風旅館は50％を切り、転廃業が続出していた。この原因の1つが和風旅館、それも有名観光地の老舗施設の多くが1泊2食付契約の商慣習を守っていたため、外国人客の利用が増加せず、邦人ビジネス客も敬遠するようになってきたからと考えられる。この古い商慣習から脱皮して泊食分離契約にならないものだろうか。
確かに1泊2食付制は旅館の経営安定と高いサービス水準を支えてきた。旅館の主な収入源は夕食にあるとされる。必要とする食材の量を予約と同時に確認できるため、効率的かつ計画的な食材仕入などが可能になり、仕入先業者から良質な食材を安定的に仕入れることができ、高水準の食事を提供しているからである。従って、業界ではこの契約方式を維持すべきとの声が今も強い。
しかし、近年、顧客ニーズは変わってきた。夕食は旅館から街に出て名物料理を味わいたい、高級旅館に泊まるが食事は豪華な料理ではなく、簡単なものを自由に選び、むしろ好みの土産物を買いたいなどニーズの多様化が観光情報の増加で目立ってきた。また外国人客は部屋代と食事代を分けることが常識で、1泊2食付契約には馴染めない。
和風旅館の利用促進にはこの点を改め、泊食分離契約にする必要がある。旅館の収入減が予想されるが、宿泊客は街のどこかで夕食をとるであろう。また、土産物やほかのサービスなども求めるであろう。従って、旅館の減収を街全体で考えてはどうだろうか。
旅館の減収分を街のどこかが受け入れているはずだから、街の観光産業の収入をプールして再配分することである。観光コンソーシアムないしはDMOなどの組織を活用して、これを実現する。即ち泊食分離の結果、旅館に生じた減収分を同じ街の他業種に生じた増収でカバーすることはできないだろうか。
そのためには各企業が収入を登録すること、配分方法、配分率などを事前に入念な実態調査によって定め、公正を期さねばならない。オンラインで結んだ共通レジの導入などIT技術導入で、この精算業務は実行可能と思う。同時にヤミ民泊の絶滅とホテル、旅館、民宿の宿泊3事業間の新しい利用秩序の提案、構築も進めなければならない。観光地の中心産業である旅館業の経営改善は急務である。旅館業の「危機」を改善への「好機」とされるよう期待し、あえて素人の暴論を提案させていただいた。
日本商工会議所 観光専門委員会 委員
2020年12月19日（土） 配信
11月末、島根県安来市の観光モニターツアーに参加させていただいた。テーマは、日本遺産「出雲國たたら風土記」を安来から感じる旅である。
物語の核になるのは、日本古来の製鉄「たたら製鉄」である。日本遺産エリアの安来市・雲南市・奥出雲町では、約1400年前から近世に至るまで、たたら製鉄が盛んに行われ、最盛期には全国の約8割の鉄がこの地を中心とした中国山地の麓でつくられていた。今でも奥出雲の地では、たたら製鉄の炎が脈々と燃え続けている。
しかし、たたら製鉄は優れた鉄をつくるだけではない。原料の砂鉄を採取した跡地は広大な棚田状の田畑に再生し、良質の蕎麦や米の生産地に変えてきた。全国的に有名となった「出雲そば」や「仁多米」は、たたら製鉄による新たな産業創出の成果でもある。
また、大量消費される木炭を供給する森林は、成木になる30年という期間を考慮し、年間に使用する木材の30倍以上の山林を確保して自然を破壊せず、永続的に循環利用できるような配慮が徹底していた。今でいうSDGsの考えを古くから実践してきたのである。
2市1町（当時は6市町村）は、既に30年も前から「鉄の道文化圏」をテーマとする広域連携を進めてきた。今でいう広域観光圏や地域連携DMOのような機能を早くから実践してきたのである。
今回のツアーは、中海に面した鉄の積出港として栄えた安来市単独の試みであった。だから、果たして全体ストーリーを完結できるのかという危惧もあった。
しかし、安来市にはたたら製鉄の技術を継承し、ヤスキハガネのブランドで世界マーケットを掌握する日立金属の拠点がある。この会社が創設した和鋼記念館（現和鋼博物館）は、たたら製鉄の技術や産業社会システム、民俗などを研究・展示する総合博物館である。まさに鉄の道文化圏のゲートウェイともいうべき施設である。
もう1つ、安来市広瀬町西比田には、製鉄・鍛冶・鋳物などの守護神、金屋子神社がある。金屋子神の伝説は各地に残るが、白鷺に乗って安来市広瀬の地にある桂の木にとまり、この地に神社を創建したという言い伝えがある。
安来は、鉄の積出港として大いににぎわい、海を介して全国の金物産地とつながっていた。港に直行する通りには、鉄問屋や回漕会社、銀行、料亭など多くの建物が立ち並び、往時のにぎわいを彷彿とさせる。
今回、ツアーで回った中世山城・月山富田城は、奥出雲の鉄資源を掌中に収めようとした尼子氏の戦いの舞台となった城である。富田城のある広瀬町には、かつての刀鍛冶の技術を踏襲する鍛冶工房弘光や広瀬絣の藍染を行う天野紺屋など、たたら由来の生業も元気である。
改めて、安来の観光のポテンシャルの高さと可能性を感じたツアーであった。
（東洋大学大学院国際観光学部 客員教授 丁野 朗）
訂正：上記の連載コラムの中で、所在地について謝りがありました。正しくは「安来市広瀬町西比田」です。訂正してお詫びいたします。
2020年12月18日（金） 配信
ピーチ・アビエーション（森健明CEO）は2021年2月10日（水）から成田～女満別線、2月19日（金）から成田～大分線に新規就航する。事業の40％を占める国際線の増便が難しいなか、国内空港へのネットワーク拡大で収益改善を目指す。
新型コロナウイルスの感染が拡大するなかでの開設について、森CEOは「Go To再開直後に多くの人に利用してもらうため、早い段階で運航をスタートする」と強調した。
今回は、成田国際空港（NAA）が実施する国内線の着陸料と停留料を無料にする措置で実現した。
NAAの田村明比古社長は「コロナ禍で航空業界が厳しいなか、英断してもらい感謝する。今後も成田から北東北や日本海側地域の就航を促す」と意気込んだ。
両路線の就航で、成田国際空港から国内線定期便が結ぶ都市は24になる。ピーチ・アビエーションの就航都市は12になり、関西国際空港からの運航都市と同数となる。同社は女満別線では既存の成田～釧路線と合わせて、東北海道を周遊する旅行需要を狙う。大分線では、「成田～福岡線と組みせて、福岡と大分を巡る旅に出かけてほしい」（同社）考えだ。
運賃は女満別線が5290円から3万4990円。大分線は5790円から3万6990円。
「（今後は）成田空港に行けばどこでも訪れることができるようにする」（森CEO）と抱負を述べた。
2020年12月18日（金） 配信
日本政府観光局（JNTO）は12月17日（木）、優良な訪日インセンティブ旅行を表彰する「JAPAN ベスト インセンティブ トラベル アワード2020」の受賞者を発表した。大賞には、ドイツのteamtravel international GmbHが企画した、日本の小売文化を学ぶ「VME Retail Safari and the Beauty of Japan」が選ばれた。企画賞は、H.I.S International Travel Pte Ltd（シンガポール）が、貢献賞は、JTB Germany GmbH（ドイツ）がそれぞれ受賞した。
訪日インセンティブ旅行市場の活性化を目的に創設された「JAPAN ベスト インセンティブ トラベル アワード2020」は今年で5回目となる。2019年度に実施された100人泊以上の訪日インセンティブ旅行を対象に、過去最多となる16カ国・地域から83件の応募があった。
大賞の「VME Retail Safari and the Beauty of Japan」（teamtravel international GmbH・ドイツ）は、有名デパートなどで日本のホスピタリティを学ぶ10日間の研修旅行で、特別感のある演出や、観光の要素を上手に組み合わせているところが評価された。訪問地も東京のほか、箱根、京都、沖縄と多様で、寿司作り体験によるチームビルディング、プライベートアイランドを貸し切ったバーベキューなど、独創的なコンテンツを盛り込んだ。
企画賞に選ばれた「2019 Incentive Trip to Okinawa, Japan」（H.I.S International Travel Pte Ltd・シンガポール）は、小売会社の成績トップ社員を対象にした4日間のインセンティブ旅行で、シンガポールや台湾など4カ国・地域から121人が参加。沖縄でハーリー船のレース大会や、沖縄美ら海水族館でのガラディナーなど、沖縄の特徴を生かした体験を取り入れた。
貢献賞の「Japan Incentive Tour」（JTB Germany GmbH・ドイツ）は、ハンガリーから日系工具メーカーのトップ社員50人が参加し、9日間の日程で行われた。食に関心の高いグループ向けに、昼食やスイーツを地方の商店街にオーダーメイドした点などが評価された。
また、特別賞に、19年ラグビーW杯日本大会時に合わせて催行された Fortis Events 社（ニュージーランド）の「Hynds VIP Rugby World Cup 2019 Tour」が、大型スポーツイベントをきっかけに日本各地を訪問した好事例として選ばれた。
訪日インセンティブ旅行は、企業が従業員などを対象に実施する報奨旅行や研修旅行。観光庁の調査では、訪日インセンティブ旅行の外国人1人当たりの消費額は約32万円で、一般観光の消費額15.8万円の約2倍の経済効果があるとされる。
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