『第41回プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選プレゼント当選者』が決定いたしました。
今回もたくさんのご応募ありがとうございました。
2016年3月31日の締め切り後、厳正なる抽選の結果、ご当選者が決まりました。
ご当選者の皆様には当選旅館・ホテルから近日中に宿泊券をお送りいたします。
どうぞ楽しいご旅行をお楽しみください。
ご当選者のお名前は
コチラから！（弊社の『プレゼントコーナー』ページへリンクしています）
☆「プロが選ぶ日本のホテル・旅館100選」とは☆
「プロ（＝旅行会社）」の投票により、100選施設に値する優れたホテル・旅館を「もてなし」「料理」「施設」「企画」という4つの区分で5段階で評価。100選はその合計点によるランキングです。
熊本・大分を震源とする地震で九州の大動脈・九州自動車道が一部区間で通行止めとなっていたが、4月中に全線通行可能になる予定という。九州新幹線の全線再開も4月27日の予定だ（26日現在）。被災者の救援や被災地の復旧に向けても、交通インフラの復旧は心強いニュースである。
もう一つ、九州に大きなニュースがあった。
東九州自動車道が4月24日、北九州から宮崎まで全線開通した。地震で大きな被害を受けた九州だが、新たなルートの開通によって、被災地の救援活動はもとより、今後の観光復興に向けても大きな役割を果たすはずだ。北九州市の北橋健治市長は「東九州道が（熊本地震を受けた）消防・救急活動や物資の輸送などに、早速その機能を発揮すると期待している」とコメントしたと、25日付の西日本新聞で報道されている。
¶
北九州市から宮崎市までは、国道10号線が通っているが、所要時間は約7時間を要し、とくに宮崎県は陸路での交通の便の悪さから、「陸の孤島」と呼ばれていた。
東九州自動車道の周辺エリアにはすぐれた観光名所や温泉地、美味しい食材が存在するのだが、全国的な知名度はいまひとつだ。私の生まれた町もこのエリアの小さな町なのだが、自動車工場などが多く集積する工業地帯のため、観光への関心度は高くない。観光関係の仕事をしていることもあって、里帰りした折には、例えば、首都圏や関西圏の人に旅行してもらうには、どのような部分をアピールしたらいいのだろうと考えることもあるが、やはり多くの市町村の悩みと共通で、小さな町単独では遠方からわざわざ訪れてもらうだけの強烈なインパクトは与えることは難しい。
東九州自動車道によって点から線につながったことで、個々でアピールしていた自治体も、連携をより強く意識した観光ルートづくりを目指してほしい。
¶
私はクルマで旅をするのが好きなので、観光説明会などに参加すると必ず資料のなかからマップを取り出して眺め、マップ上の道路に沿って旅を空想する。マップには主要な観光名所や、温泉地などが描き込まれているが、視覚効果を狙って、若干デフォルメして、人気観光地間の距離を短く見せているのも面白い。温泉街のマップを眺めるのも好きで、戸倉上山田温泉の旅館「亀清」の若旦那・タイラー・リンチさんが作った温泉地マップなどは見ているだけで楽しくさせてくれる。また、温泉地から足を延ばせば行ける観光名所をちゃんと書いてくれているマップも助かる。
人気のある観光地や温泉地は、地図の描き方が上手い。魅力的な地図だから、多くの人が集まってくるという理屈も、少なからずあるかもしれない。
¶
東九州自動車道開通の話に戻るが、地震発生後、大分県内の別府や、湯布院など人気観光地でも旅行のキャンセルが相次ぎ、新たな予約も入らずに苦境に立たされている。直接的な被害のなかった鹿児島でも観光客が激減し、窮状を訴える現状を耳にした。もうすぐゴールデンウイークだ。被害の少なかったエリアから、少しずつ観光客が戻っていくことを願っている。そのためにも東九州自動車道は大きな役割を果たせると思う。周辺エリアに魅力的なルートマップができることも、期待している。
（編集長・増田 剛）
指宿を“医療リゾート”に
世界の富裕層を指宿へ誘致!
鹿児島県・指宿温泉の指宿白水館（下竹原啓高社長）は、指宿市内にある世界最先端の陽子線がん治療施設「メディポリス国際陽子線治療センター」と連携したメディカルツーリズムを展開し、注目を集めている。“医療リゾート”という独自のキラーコンテンツで世界の富裕層を誘致し、完治するまでの間、砂蒸し温泉の入浴やトレッキング、森林浴などさまざまなメニューがそろう指宿で滞在してもらう。温泉地や旅館の生き残りをかける取り組みを取材した。
【九州支局長・有島 誠】
今や2人に1人が「がん」になるという時代。「がん」は特別ではなく、誰もがなりうる病になりつつある。それゆえに、がんを治療する医療技術の進歩も目覚ましい。
がんの治療方法は手術による外科療法、抗がん剤を使う化学療法、X線やガンマ線を使う放射線療法の3つがあるが、いずれも体への負担と副作用をともなうなど、リスクは大きい。
指宿の「メディポリス国際陽子線治療センター」では、放射線療法のなかで、がん病巣のみピンポイントで照射する陽子線を用いた粒子線治療を行い、効果をあげている。
陽子線は体内に照射される正常な細胞にほとんど影響がなく、がん細胞のみ死滅させることができるため、治療は熱くも痛くもなく、点滴チューブなど一切付けず、照射時間も1回当たり数分。これを4―40回、数週間かけて行い、がん治療は完了する。
メリットとしては治療が短期間に集中することで、体への負担も少なく、高齢者や体力のない人にも適している。普段通りの生活ができ、治療後の社会復帰も早く、忙しい外国のＶＩＰでも受診しやすいのが特徴だ。
指宿白水館の下竹原啓高社長は「治療中に湯治やゴルフ、テニス、セーリング、トレッキングに森林浴などが楽しめ、美味しい地元食材を使った料理も味わえる。医療リゾートとしての指宿は最高の環境です」と強調する。
実は下竹原社長自身も、昨年1月から2月にかけて、がん治療のため同センターで25回の陽子線照射を受け、見事に完治した体験者。その体験から得た実感は、国内外の医療リゾート地に対する指宿の優位性に説得力を与える。…
※詳細は本紙1627号または5月3日以降日経テレコン21でお読みいただけます。
田村明比古観光庁長官は4月20日に行った会見で、14日以降に熊本県で発生した地震による今後の九州地方への影響について、九州地方への入込客数が減少するなどの影響がみられると現状を報告した。そのうえで、「観光庁として被災地の復旧に全力に取り組むとともに、震災の影響を最小限に抑えるために、情報発信に努めていく」と述べた。
今回の熊本での地震に際した、訪日外国人旅行者への対応について、田村長官は「非常に大手の観光関係企業でさえも、情報が英語で発信できていなかった」とし、今回の震災関連の最新情報の発信のほとんどは、日本政府観光局（JNTO）が各言語に翻訳したうえで情報を発信していたことを説明。今後の対策として、早急にJNTOのホームページ以外に、緊急時の情報収集ができるサイトなどの情報周知を行っていくとした。また、災害救助法に基づく、被災者の宿泊施設への受け入れに対し、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会などが、「1泊3食付7千円（外税）」での受け入れを要求していることについては、「全旅連などが求めている金額で、前向きに検討されている」と発言した。
さらに、先月ベルギー・ブリュッセルで発生した同時多発テロの日本への影響について、今年のゴールデンウイークの海外旅行は、昨年より比較的増加傾向にあると言及。しかし、ヨーロッパ方面はテロの影響で前年同期比10％減が見込まれることから「このような状態が長く続いてしまうと、旅行需要全体の縮小につながりかねないので、まずは正確な現地の情報を把握していくことが重要だ」と語った。
日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）は4月21日、定例会見を開き、熊本地震の現状や今後の取り組み姿勢を語った。中村達朗理事長は風評被害の拡大を避けたいと強調。「正確な情報発信を呼びかけている」と述べた。「海外から見ると九州全体が悪いと思われているので、国に安全な地域の情報集約を申し入れている」とし、近々にも九州運輸局から情報発信があることを報告した。
国内・訪日旅行推進部の興津泰則部長は、各社のキャンセル状況は日々変動しているため、具体的な数字の発表は控えたが「キャンセルは非常に多い。宿泊施設によっては90％以上のキャンセルが出ており、旅館からも非常に厳しいという声があることは事実」と明かした。
熊本や大分の断層以外の被害報告は受けていないが、発生からあまり時間が経過しておらず、交通インフラの安全性も確保されていない状況から、安全発信は時期尚早とした。今後は「安全性が見えれば商品化を進め、旅で地域の支援を強化したい」とし、ボランティアツアーの造成なども検討する。
一方で、東日本大震災時には「旅行会社のビジネスのため」とバッシングを受けたこともあり、慎重にタイミングを見極めながらその都度の地域支援を考えていく方針だ。なお、各社とも義援金の取り組みはすでに行っているという。
全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の青年部（桑田雅之部長、1303会員）は4月18日、東京都内で16年度定時総会を開き、熊本地震で多くの部員が被災した状況を説明し、「1日も早い復興ができるよう組織が一丸となってできることに取り組もう」と呼びかけた。義援金活動なども実施していく予定だ。
10月13日には群馬県のグリーンドーム前橋で全国大会「絆紡ぐ里ぐんま」が開催され、桑田体制の集大成とし「One for All,All for One」（一部員は青年部組織のため、青年部組織は一部員のため）のスローガンを具現化し、1人でも多くの部員に全旅連青年部の意義を感じ取ってもらいたいと話した。さらに、民泊問題に関して「民泊は一般住宅などを使用するため営業日数を1物件30日以内に限る」など7項目の「民泊の規制緩和に関する新設ルールに対しての要望書」を作成し、陳情活動を行った。
桑田部長は「今我われにとって1番大きな問題は民泊。国は6月にルールを制定する。そこに向けて、積極的に陳情活動などを行っていく」と述べた。3月18日にはフランスホテル協会の会長を招いて、意見交換を行った。そのうえで「観光は安全・安心の平和産業である。安全・安心が保たれなければ、観光ではない。今後は各地域でしっかり考え、観光を守っていこう」と熱く語った。
懇親会には、自民党観光産業振興議員連盟会長の細田博之氏ら国会議員も出席。「国土交通省から被災者受け入れを1泊3食5千円程度で要請されていることについて、広島県の土砂災害時の金額と同等レベルの7千円（外税）に引き上げてほしい」と求めた。
熊本地震の復興支援キャンペーンが相次いでいる。大阪南港―北九州・門司港間でフェリーを運航する名門大洋フェリー（大阪市西区）は6月30日まで、「熊本地震災害ボランティア支援割引」を実施。船を利用して復興支援に向かうボランティア参加者の運賃を2割引きにする。
ハウステンボス（長崎県佐世保市）は「がんばろう九州キャンペーン」を展開。熊本、大分県産の商品を購入し、場内レストランや物販店舗で積極的な紹介と販売を行う。親会社エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）も期間限定で国内旅行参加者に両県の物産品をプレゼントするほか、九州旅行の販売を強化する。
これから各団体の総会シーズン。復興支援が打ち出され、具体策が出てくるだろう。1日も早い復活を祈りたい。
【土橋 孝秀】
政府が取りまとめている「観光立国に向けたアクション・プログラム」に対し、日本商工会議所（三村明夫会頭、515会議所）は4月21日に常議員会で観光基盤の整備などに関する具体的な取り組みなどの意見をまとめ、同日、石井啓一国土交通大臣、田村明比古観光庁長官に提出。須田寛観光委員会共同委員長は訪日外国人旅行者4千万人達成には宿泊施設と観光資源の拡充が不可欠であり、とくに「既存の施設を活用することがすべての土台である」と強調した。
【後藤 文昭】
今回の意見書は大きく分けると4つの柱で構成されている。このなかで重点となるのは「宿泊施設と、観光施設の拡充」だ。
宿泊施設の拡充に関しては、「現状旅館の全国平均稼働率は37・8％とは低く、旅館にもっと外国人や日本人が泊まれば、最低限度の増強で済む可能性がある」と分析。しかしそこには商慣習の違いや旅館とホテルの適用法律の違い、旅館のコストの高止まりによる価格上昇などの障害があり、客が利用を敬遠している現状がある。このような観点から簡単には旅館の活用ができないが、旅館やホテルなどを一律に規制できる法整備の実行と経営改革、宿泊地の分散や休暇の分散化、民泊の制度化を国にも協力してもらい改善していけば、須田氏は「最低限度の補強で4千万人を受け入れることは可能」とした。
「観光施設の拡充」では、新たな施設をつくるのではなく、今ある施設を活用することが重要だと強調。(1)街並みの整備や観光資源化、道路整備などの空間活用(2)若者層など観光に接する層の拡大（ユニバーサルツーリズム）(3)テーマ別観光（道や駅など資源の見方を変える）――など3つを土台にし、足りない部分を開発で補うことが重要だと主張した。そのうえで、「政府が文化財や国有財産の活用を明文化したのは、非常に大きな意味がある」と評価し、地方自治体の働きにも期待した。
また「観光拠点都市」「観光特区」のような都市を全国で数カ所指定してほしいと、改めて要請。これは、政府が1月29日に「観光立国ショーケース」として、北海道釧路市、石川県金沢市、長崎県長崎市の3都市を選定したことに関し、名称の変更やこれを全国に広げ、商工会議所のネットワークなども活用して広域観光圏を形成するという構想だ。
また、今ある観光資源の活用や観光基盤のためには、「現行法の緩和や整備など、国からの支援も重要になる」と述べた。
以前から提言していた観光に関わる安全対策に関しても、再度要請をした。とくに定住人口より観光人口の方が多い都市の休日の日中を想定し、大震災発生時の訪日外国人を含む観光客の危機管理体制整備を重要視。「帰宅不能者受入体制などの整備が進んでいない状態を非常に危惧している」とし、「誘客したのなら、責任上最低限度命を守ることを念頭に置かなければならない」と受け入れる側の心構えを提示した。
このほか、出入国手続きの改善にも言及した。
これらの意見に関して田村長官から「今回の意見書の内容は、相当部分盛り込みたい。法制度に関しても根本から見直しをしていきたい」との回答を得たという。
須田氏は最後に「観光は文化活動であり経済行動である。必要不可欠な産業だと旅行業に携わる一人ひとりが認識することが必要だ」と強調した。
国土交通省はこのほど、2016年度観光関係功労者国土交通大臣表彰受賞者を発表。旅館業経営者では加賀屋の小田禎彦氏、阿寒グランドホテルの大西雅之氏ら6人、旅館業女将では畠ひで子氏ら2人、ホテル業経営者4人、ホテル業従事者9人、旅行業経営者2人、観光レストラン業経営者1人、観光レストラン業従事者1人の合計25人が受賞した。4月25日には同省内で表彰式を開き、石井啓一大臣は受賞者に地域の振興や功績に敬意を表し、今後の活動に期待を込めた。
受賞者は次の各氏。
【旅館業経営者】大西雅之 日本旅館協会理事、阿寒グランドホテル代表取締役社長（北海道）▽戸田邑江 野付戸田観光代表取締役（北海道）▽堺健一郎 月岡ホテル代表取締役会長（山形県）▽小田禎彦 元国際観光旅館連盟中部支部理事、加賀屋代表取締役相談役（石川県）▽箸尾享嗣 日本旅館協会関西支部連合会理事、平城代表取締役（奈良県）▽湯通堂温 いぶすき秀水園代表取締役社長（鹿児島県）【旅館業女将】阿部多加子 亀や監査役〈女将〉（山形県）▽畠ひで子 吉川屋専務取締役〈女将〉（福島県）【ホテル業経営者】清原當博 ホテルオークラ東京代表取締役会長（千葉県）▽東伏見韶俶 日本ホテル協会信越支部理事、ホテルハイジ代表取締役（長野県）▽清水嗣能 全日本シティホテル連盟会長代行、ホテルあけぼの代表取締役社長（福井県）▽小川矩良 ホテルオークラ神戸代表取締役社長兼総支配人（兵庫県）【ホテル業従事者】工藤一幸 北海道ホテル取締役総料理長（北海道）▽卯都木孝 ホテルオークラ東京飲料部副部長（茨城県）▽風間秀夫 プリンスホテル、グランドプリンスホテル高輪営業兼品川プリンスホテル営業（神奈川県）▽佐藤信也 藤田観光ホテル椿山荘東京副総支配人（静岡県）▽田中健一郎 帝国ホテル専務執行役員総料理長（東京都）▽水野勉 ホテルグランドパレス宿泊部接客課参与（東京都）▽岩崎剛 阪急阪神ホテルズホテル阪急インターナショナル宴会部専任部長（京都府）▽多田隈賢二 リーガロイヤルホテル広島取締役総料理長（広島県）▽小﨑實千雄 いわさきホテルズオペレーション指宿いわさきホテル取締役調理長【旅行業経営者】菊間潤吾 日本旅行業協会副会長、ワールド航空サービス代表取締役会長（東京都）▽林田建夫 元エヌオーイー代表取締役会長（千葉県）【観光レストラン業経営者】三保二郎 国際観光日本レストラン協会常務理事、かなわ代表取締役（広島県）【観光レストラン業従事者】梶田賢治 なだ万執行役員西日本調理部長兼中之島なだ万調理長（大阪府）
ぐるなび（久保征一郎社長）と東京急行電鉄（野本弘文社長）、東京地下鉄（奥義光社長）は4月13日、東京都内で「LIVE JAPAN PERFECT GUIDE TOKYOグランドオープン記者発表会」を行い、3社が参画企業21社局と共同構築を進めていた訪日外国人向けワンストップガイドサービスが、同日よりサービス開始となったことを報告した。同サービスでは、訪日外国人の主目的である、(1)観光する(2)食べる(3)買う(4)泊まる――の4ジャンルの情報を提供していく。
同記者発表会には、参画企業の代表者ら21人も出席。冒頭、ぐるなび創業者の滝久雄会長は、同サービスの情報発信者は、東京で事業を営む人たちであるとしたうえで、「2020年に向け訪日客を受け入れるなかで、東京が訪日の中心となり、文化交流の柱になる。このサービスは訪日観光の1つのレガシーになるように展開していきたい」と述べ、21社局が枠を超えて連携し、常に最新の情報を発信していくことを誓った。
同サービスは、トップページなどは基本的に日本語を含む8カ国語（英語・中国語簡体字・中国語繁体字・韓国語・マレーシア語・インドネシア語・タイ語）に対応しており、(1)施設ガイドサービス(2)便利機能サービス(3)情報コンテンツ――の3つの機能をもとに、東京中の情報が1つに集約されている。施設ガイドサービスでは、観光・食・ショッピング・宿泊の4ジャンルから、各施設の特徴や概要、連絡先、位置情報を取得し、SNSで共有することが可能。
また、施設ガイドサービスの最大の特徴として、(1)今日のイベント情報(2)今日の空席／空室情報(3)今日の入荷／販売情報(4)今日のクーポン情報――の4つに分類される「LIVE情報」で、東京の〝今〟を楽しむための情報をリアルタイムで得ることができる。
便利機能サービスでは、訪日中の訪日外国人のニーズに応えるべく内容を構成。(1)Wi―Fiスポットなどを探すことができる「便利マップ」(2)経路検索やフライト情報などを確認できる「交通案内」(3)訪日中に不測の事態に陥ったときに役立つ「緊急時ページ」――により、訪日外国人が“1人歩き”できるよう21社局を中心に旅のサポートを行っていく。さらに情報コンテンツでは、トレンドや文化、マナーに関する情報を発信。すべてのページが日本語への変換が可能なため、もてなす側の日本人にも役立つ機能になっている。
来賓で出席した観光庁の田村明比古長官は、3月30日に政府が「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議」において示した3つの視点について触れ、「世界一快適な滞在環境の実現を目指して、無料Wi―Fi環境の整理や、通信環境の拡大、多言語での情報発信が今後の柱になってくる。このサービスが、日本を訪れるきっかけになってほしい」と期待を込めた。
旅行新聞ホームページ掲載の記事・写真などのコンテンツ、出版物等の著作物の無断転載を禁じます。
