2025年3月18日（火） 配信
栃木県日光市の丸彦製菓（山田邦彦社長）は3月10日（月）から、春の新商品「揚げ餅なのにしみおかき」を売り出した。
「揚げ餅なのにしみおかき」は、23年に発売された「ぬれ揚げおかき」の美味しさを引き継いだリニューアル商品。前商品のサイズよりボリュームがアップし、一口ごとに広がる旨みを存分に楽しめるようになった。また、個包装になり保存性と利便性が向上。パッケージデザインも伝統の味を意識し、米菓らしさがより伝わるデザインに一新した。
国内産もち米100％の生地に、北海道産の昆布を練り込み、どこか懐かしくも新しい甘だれ醤油味に仕上げたソフトな揚げおかき。超特選丸大豆再仕込み醤油を使用した特製タレには、低GI甘味料・希少糖を使用し、優しい甘さと、コクのあるしょっぱさがくせになる味。昔ながらの味と「しみ食感」がマッチした、幅広い年齢層に楽しんでもらえる揚げ餅に仕上げた。
希望小売価格は370円（税別）。内容量は112グラム（7パック）。全国のスーパー、ドラッグストア、同社通販サイト、名水の郷日光おかき工房にて購入できる。
2025年3月17日（月） 配信
日本版第9号となるレストランガイドブック「ゴ・エ・ミヨ2025」が3月18日（火）、幻冬舎から発売される。発行はONODERA GROUP。A5変型判352㌻。定価3300円（税込）。
フランスを代表するレストランガイドの1つ「ゴ・エ・ミヨ（Gault＆Millau）」は2人のフランス人ジャーナリスト、アンリ・ゴとクリスチャン・ミヨが1972年に刊行したパリ生まれのレストランガイドブック。
質の高い料理人や、食材、サービスのガイドに留まらず、フランス語で土地、地域性を意味する「テロワール」にも着目。レストランだけではなく、シェフを支える生産者や職人にも注目しているのが大きな特徴だ。
2025年版では、ゴ・エ・ミヨの精神の根幹である「新しい才能の発見」や「その土地ごとの食文化“テロワール”」を中心とし、全国版史上最多の563店舗を掲載している。
発行前日の3月17日（月）には、東京都千代田区のパレスホテルで「ゴ・エ・ミヨ2025」発刊 授賞式＆ガラ・パーティーが開かれた。
「今年のシェフ賞」には、寿司店「青空（はるたか）」（東京・銀座）の高橋青空シェフが受賞した。このほか、ベストソムリエ賞、ベストパティシエ賞、テロワール賞など10の賞の受賞者が登壇し、喜びを語った。
乾杯のあいさつに立ったONODERA GROUP会長兼社長、ゴ・エ・ミヨジャポン代表の小野寺裕司氏は「これからも『ゴ・エ・ミヨ』をサポートしていく」と力を込め、受賞者を祝福した。
2025年3月17日（月） 配信
ANA X（神田真也社長、東京都中央区）は3月17日（月）から、全日本空輸（ANA）が1月に新規就航した羽田―ストックホルム線を利用したツアー「ANAで旅する 小田井涼平 LiLiCoと巡る 暮らすように旅するストックホルム7日間」を売り出した。ツアーの出発日は8月7日（土）で、ツアー中は2日間、夫婦である両氏が同行する。
スウェーデン・ストックホルム出身のLiLiCoさんがプロデュースしたオリジナルツアーで、ツアー中は夫の小田井氏とともに2日間同行し、住んでいたからこそ案内できるスポットを紹介する。また、本場のザリガニパーティーや2人のトークショーも企画する。
ツアーでは、 「北欧のベニス」と呼ばれる美しいストックホルムの街を散策。世界遺産の「ドロットニングホルム宮殿」や、日本でも人気の陶芸家「リサ・ラーソン」の工房、IKEA本店などを訪れる。
料金はビジネスクラスが1人129万8000円（2人1室利用時）、エコノミークラス（同）が69万8000円。
2025年3月17日（月） 配信
東屋（宍戸康裕代表、山形県米沢市）は2月28日（金）、山形地裁米沢支部に破産手続き開始決定を受けた、帝国データバンクによると、負債は約2億5900万円。
同社は1983（昭和58）年3月に設立された温泉旅館「東屋」の運営業者。白布温泉で約300年の歴史を有していたが、2000年3月25日には隣家からの出火で類焼し、江戸時代からのかやぶき屋根の建物は消失していた。01年9月に約3億円の資金を投下して旅館を再建し、04年10月期には年間収入高約2億900万円を計上していた。
しかし、東日本大震災の風評被害や、新型コロナの影響などで収入は大きく減少。24年10月期は年間収入高約8400万円に対して、当期純損失約1000万円を計上していた。「厳しい資金繰りが続くなか、旅館再建時の借り入れ負担も重く事業の継続が困難となり、25年1月に第三者へ事業を譲渡、同社は事業を停止していた」（帝国データバンク）としている。
2025年3月17日（月）配信
東武トップツアーズは3月13日（木）に開いた取締役会で、代表取締役会長執行役員に東武鉄道の前田隆平（まえだ・りゅうへい）執行役員経営企画本部長の就任を決定した。久保成人代表取締役会長執行役員は、3月27日（木）の定時株主総会の終結をもって退任。前田氏は同日の定時株主総会、株主総会後の取締役会で正式に就任する。
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前田 隆平（まえだ・りゅうへい）氏 1954年4月3日生まれ。77年4月運輸省（現国土交通省）に入省、2008年7月国土交通省航空局長、11年7月同省国際統括官を経て、13年2月外務省在スイス特命全権大使（リヒテンシュタイン公国兼轄）を務めた。16年7月ANAホールディングス常勤顧問、17年4月同社常勤顧問兼全日本空輸取締役国際関係担当、21年5月日本地下鉄協会専務理事、23年6月東武鉄道執行役員経営企画本部長などを歴任。
2025年3月17日（月） 配信
JTBコミュニケーションデザイン（藤原卓行社長、東京都港区）は2023年3月1日から、宿泊施設向けに、CO2排出相当量をカーボン・オフセットできる「CO2ゼロSTAY®」のサービスを開始した。25年4月1日（火）からは、「強羅花扇円かの杜」（飯山和男代表、神奈川県・箱根町）が加わる。
強羅花扇円かの杜は、グリーンラグジュアリーを宿泊テーマに掲げる。23年に水素ガスを直接燃焼させて調理するコンロを世界で初めて導入するなど、宿泊客がカーボンフリーを体験できる環境配慮を行ってきた。
同館では予約経路を問わず、すべての宿泊客に「CO2ゼロSTAY®」を適応し、宿泊するだけで地球温暖化対策に貢献することが可能となる。
「CO2ゼロSTAY®」はサービス開始から全国106カ所の宿泊施設を通じて利用され、25年3月現在、延べ15万人泊を超える。プラン利用者にはオフセット証明書の提供も行っている。
2025年3月17日（月） 配信
国土交通省中国運輸局（金子修久局長）は3月7日（金）、日本旅館協会中国支部連合会と、日本ホテル協会中国四国支部と協働し、アイドルグループSTU48のメンバーが宿泊業の魅力を発信する動画をユーチューブで公開した。宿泊業界で人手不足が深刻化するなか、求職活動を行っている多くの人に宿泊業に関心を持ってもらおうと、制作した。
動画では、同グループの工藤理子さんと兵頭葵さんが宮島グランドホテル 有もと（広島県廿日市市）で仲居を、岡村梨央さんと中村舞さんはリーガロイヤルホテル広島（広島県広島市）でレストラン業務をそれぞれ体験した。また、4人は体験した施設で働くスタッフに業務内容や働きがいなどを聞いている。
STU48はAKB48姉妹グループで、瀬戸内の広島県、岡山県、香川県、愛媛県などで活動。瀬戸内（SeToUchi）の文字からSTU48と命名されている。
2025年3月17日（月） 配信
関西エアポートは5月17日（土）、大阪国際空港（伊丹空港）で「空楽FESTA2025」を開く。空港周辺地自体や就航先の自治体、航空会社、空港関係事業者のブース出展やターミナルを巡るスタンプラリーなどを実施する。
同社グループ公式キャラクター「そらやん」と周辺自治体のマスコットキャラクターによるステージイベントなど、さまざまな催しを用意し、より多くの人に空港や旅の魅力を発信したい考え。
日時は5月17日（土）の午前10時～午後4時まで。展望デッキで実施のため雨天中止。
2025年3月16日（日） 配信
日本政府観光局は今年1月の訪日外国人旅行者数（推計値）が378万人になり、単月過去最高を記録したと公表した。国・地域別の上位は中国98万人、韓国96万人、台湾59万人、香港24万人、米国18万人、豪州14万人など。アジア市場における旧正月に合わせた旅行需要の高まりやウインタースポーツ需要などによって、新年早々から観光業界が活気づいている。
一方で大都市圏を中心にしてオーバーツーリズム問題によって地元市民の日常生活に多大なる悪影響が生じているが、外国人旅行者の行動規制や受入規制は容易ではない。さらに日本人旅行者も交通機関の大混雑や宿泊施設の料金高騰などによって国内旅行を控える人が増えている。このままインバウンドが順調に増え続けると、観光庁や観光業界にとってはこの上ない吉事となるが、ごく普通の庶民的日本人にとっては凶事（観光嫌悪症）になることが危惧されている。
07年に施行された観光立国推進基本法第2条（施策の基本理念）では、豊かな国民生活の実現、国際相互理解の増進、観光産業の国・地域の経済社会における重要な役割と共に、「観光が健康的でゆとりのある生活を実現する上で果たす役割の重要性にかんがみ、国民の観光旅行の促進が図られるように講ぜられなければならない」と明記されている。
しかし現実には観光庁や観光業界はインバウンド富裕層をターゲットにした稼げる事業の促進を最重視し、国民の観光旅行の促進は副次的だ。そのうえに諸物価高騰や貧困化の進展で、旅行を楽しむことができない国民が増えている。とくに日本の未来を担う子供たちが旅の楽しさを経験できないことはもっと問題視されるべきだ。
日本では05年に「食育基本法」が施行されているが、「旅育」もまた重要だ。非日常の時空間の旅行によって、未知の世界・人々・物事と出会う。そのような未知との出会いを通じ、子供たちは豊かな人間性を育み、生きる力を身につけることができる。そのため「旅育推進法（仮称）」を制定し、公的資金を投入して、日本の未来を担う子供たちのために是非とも旅育推進をはかるべきだ。
観光庁や観光業界は稼げる観光事業推進だけでなく、国民の健全な観光旅行の促進にも真摯に尽力すべきだ。
北海道博物館長 石森 秀三 氏
1945年生まれ。北海道大学観光学高等研究センター特別招聘教授、北海道博物館長、北洋銀行地域産業支援部顧問。観光文明学、文化人類学専攻。政府の観光立国懇談会委員、アイヌ政策推進会議委員などを歴任。編著書に『観光の二〇世紀』『エコツーリズムを学ぶ人のために』『観光創造学へのチャレンジ』など。
2025年3月15日（土） 配信
人手不足下でもできる「おもてなし」を宿泊したホテルで体験しました。最近では冷蔵庫内に飲み物などを入れないホテルが増えました。毎日すべての部屋に補充することは大変な作業です。しかし、利用する側からすると部屋で何も入っていない冷蔵庫を開けたときにはがっかりとするものです。今ではそれにも慣れて到着前に必要なものを買ってからホテルに向かうようになりました。利用者の負担はまちがいなく増えています。
ネット予約により事前決済が増えました。チェックイン時には、支払い忘れなどに対応するためにデポジットとして一定の金銭を預けたり、クレジットカードの登録も求められたりします。しかし、変わらずチェックアウト時には列に並ばなければならないのです。
先日宿泊したホテルも同様に冷蔵庫は空でした。しかしチェックイン時に「精算はすでに済んでおりますので、追加の支払いがなければチェックアウト時には並ばずにあちらのボックスにキーをご返却いただければ結構です」とのことでした。
翌朝のことです。フロントにあるキーの返却ボックスに向かって歩いていたら、フロントの外にいたスタッフが、チェックアウトのために並んでいる人たちに「おはようございます。直ぐにご案内いたしますので、こちらでしばらくお待ちください」と笑顔で声を掛けています。
そんなときにエレベーターから降りてきた私に気づくと、数歩歩み寄り、「チェックアウトでしょうか？ もし追加のお支払いがなければ、私がキーをお預かりいたします」と笑顔で声を掛けてくれたおかげで、その場でスムーズにチェックアウトが完了したのです。このスタッフこそが今回の主役です。
お客様に負担をかけた代わりに新しいサービスで報いる行動に感動しました。
並ぶ人が多くなればフロントスタッフを増やすことを考えてしまいがちです。確かにスタッフが増えた分スピードはアップするかもしれません。しかし、多少短くなっても並ばなければならない現実が変わらないとするならば、気持ちよく並んでもらうためにフロントの外で対応する人が重要な役割を果たすのです。
追加支払いのない宿泊客にキーの返却ボックスを設けているホテルも増えましたが、非常に危険なシステムであると思います。利用者の最後の声が聞けないのです。ところが私のキーを預かってくれた人は「昨夜はごゆっくりとお休みいただけましたか？ お気づきの点がありましたら……」と忙しいフロントではなかなか聞けない質問もしてくれたのです。一見無駄と思える人こそがおもてなしの最前線で顧客満足を提供していけるのです。
コラムニスト紹介
西川丈次（にしかわ・じょうじ）＝8年間の旅行会社での勤務後、船井総合研究所に入社。観光ビジネスチームのリーダー・チーフ観光コンサルタントとして活躍。ホスピタリティをテーマとした講演、執筆、ブログ、メルマガは好評で多くのファンを持つ。20年間の観光コンサルタント業で養われた専門性と異業種の成功事例を融合させ、観光業界の新しい在り方とネットワークづくりを追求し、株式会社観光ビジネスコンサルタンツを起業。同社、代表取締役社長。
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