2022年3月24日（木） 配信
東武トップツアーズ（百木田康二社長、東京都墨田区）はこのほど、東武鉄道の展望列車「スカイツリートレイン」に乗車し、千葉・船橋駅と柏駅から乗換なしで栃木・足利、佐野方面を訪れ、あしかがフラワーパークといちご狩り食べ放題を楽しむ日帰りツアーを売り出した。4月29日（金）と5月4日（水）出発限定。
同ツアーは、直通列車の設定が無い船橋・柏方面から足利・佐野方面へ「スカイツリートレイン」を貸切で往復利用し、同地域へ乗換なしで行けるのが売り。「奇跡の大藤」とも言われる樹齢150年、600畳敷きの藤棚を持つ大藤をはじめ、さまざまな藤の花が咲くあしかがフラワーパークを訪れるとともに、いわふねフルーツパークではいちご狩りを体験。とちおとめなどの完熟したいちごを30分間食べ放題で楽しめる。
旅行代金は船橋駅・柏駅発着ともに大人1人1万4000円、小学生1万2000円。ツアーは同社柏駅支店かWebサイトで申し込む。
2022年3月24日（木） 配信
Kotozna（後藤玄利社長、東京都港区）は3月16日（水）、最新テクノロジーを使用したコミュニケーションツールとJTBとの協業に関して、メディア向け説明会をオンラインで開いた。109言語に対応した3つの多言語コミュニケーションツールを紹介。このうち、宿泊施設向け多言語コミュニケーションツール「Kotozba In-room（コトツナインルーム）」に関して、協業するJTBの大阪第一営業部開発営業プロデューサーの玉崎元啓氏が情報を共有した。
はじめに「コトツナインルーム」について、宿泊客と宿泊施設スタッフ間で課題だった言葉の壁を解決すると説明。宿泊客はスマートフォンでQRコードを読み取ると利用でき、精度の高い自動機械翻訳により、異なる母国語同士のチャットのやり取りを実現できる。専用端末やアプリのダウンロードは不要。JTBを通じて国内で販売している。
次に、海外との取引や問い合わせを多言語でスムーズにする「Kotozba Live Chat（仮称）」を紹介した。シンガポールにて実証実験中で、ホテルの予約システムに導入し、同じく異なる母国語同士のチャットの問い合わせ対応を行っている。
最後に、文化財の海外ＰＲを可能にする「文化財多言語解説システム」を紹介。29市町村80カ所以上で展開し、各地の文化財に設置した看板にあるQRコードを読み取ると利用できる。多言語で文化財の案内が読めるほか、地域の人と異なる母国語同士のコミュニケーションも実現する。
後藤社長は「日本国内だけではなく、海外に対してもさまざまなサービスを提供していきたい。異なる2つの言葉のやり取りを実現でき、世界中の宿泊施設で使えるものとなる。世界で通用するサービスに磨き上げていく」と力を込めた。
2022年3月23日（水） 配信
観光庁は4月25日（水）まで、観光地経営の改善につながる新しいモデル構築のため、「DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進による観光・地域経済活性化実証事業」を募集する。
同事業では、デジタル技術を開発、または活用し、観光地として①売り上げ増加②コスト削減③リピート化──などによる好循環な収益構造の実現を目指す提案を求める。
事業内容の例として、地域内や地域間、事業間のデータ・システムの連携、オンライン配信技術などの新たなコミュニケーション戦略による来訪需要の創出、XR（クロスリアリティ、VR・AR・MRなどの総称）や5Gを活用した魅力的な体験型コンテンツ造成による現地での体験価値の向上──などを挙げる。
実証事業者の選定は、5月ごろに有識者などによる選定委員会で行われる。
2022年3月23日（水） 配信
エイチ・アイ・エス（HIS、澤田秀雄会長兼社長）はこのほど、アニメとコラボした「アニ旅」プロジェクトを始動した。3月22日（火）から、第1弾としてTVアニメ「進撃の巨人」とのコラボツアーを売り出している。
同作品は2009年から、講談社で漫画の連載を開始。昨年4月に、13年にわたる連載が完結したことが話題になったという。テレビアニメについては「13年から放送をスタートし、世界中で人気を博した。今年1月に再開した『The Final Season Part2』は放送のたびに評判となっている」（同社）と説明する。
コラボツアーは、モデルコースとなっているスタンプラリーや、AR（拡張現実）から流れるオリジナルボイスのサポートを基に、北海道または沖縄を巡る。フォトフレームを配布するほか、スタンプを集めた人に、限定の壁紙をプレゼントする。
さらに、B5クリアファイルと特製旅行タグ、選べるアクリルスタンドも付けた。北海道のツアーでは、雪印パーラー札幌本店で限定のコラボパフェを食べることができる。
同ツアーの世界観を体験してもらおうと、HISは3月27日（日）～4月20日（水）、池袋パルコ本館でキャラクターの等身大フィギュアやパネル、オリジナルグッズを展示する。予約は、2022年9月21日（水）まで受け付ける。催行期間は11月21日（月）到着分までとなる。
2022年3月23日（水） 配信
永青文庫（東京都文京区）で5月8日（日）まで、「戦国最強の家老―細川家を支えた重臣松井家とその至宝―」が行われている。
細川家筆頭家老松井家の初代・康之と二代・興長にスポットを当て、永青文庫と松井文庫（熊本県八代市）の伝来品から、主君と家老の関係を東京で初紹介する展覧会。
松井康之はとりわけ豊臣秀吉からその働きが評価され、直参大名取り立ての申し出を受けるも、細川家への忠義から固辞した人物。会場では細川家への忠義に感動した秀吉が与えた「唐物茶壺 銘 深山」が展示されている。
松井興長は主君に対しても忌憚のない意見を述べ、50年にわたって細川家を支え続けた。今回の展覧会では、熊本藩3代藩主細川綱利に対し、領国・熊本で相撲取りを召し抱えようとしたことを諫めた5㍍にも及ぶ自筆の書状や、徳川家光から拝領したと伝わる「緋黒羅紗段替陣羽織」などを見ることができる。
併せて、細川、松井両家と深いつながりを築いた千利休や古田織部、細川家に招かれた宮本武蔵ゆかりの名品も展示される。
同展覧会では、ホテル椿山荘東京とのコラボレーションランチも展開する。同ホテル内日本料理「みゆき」で、「緋黒羅紗段替陣羽織」をイメージした寿司御膳が味わえるプラン。永青文庫で次回行われる展覧会でもメニュー内容を変更したうえで同様のプランを展開することが決まっており、今後も両者でのコラボレーションを展開するなど、目白台エリアの活性化を目指す。
2022年3月23日（水） 配信
神奈川県横浜市・横浜中華街にある商業施設「チャイナスクエア」内に3月26日（土）、「横浜開運水族館 フォーチュンアクアリウム」が開業する。
「開運魚からフォーチュン（福）をもらえる水族館」をコンセプトに、金運・色福運・健康運・恋愛運など6つのゾーンで構成する国内唯一の「占い」をテーマにした水族館。
来館者の生年月日や性別などの情報から一人ひとりに「開運おみくじ」を発券し、その開運おみくじに書かれた開運魚からのメッセージを頼りに館内を巡るスタイル。
館内は「水中の中華街」と「中華街のカフェ」をテーマにしたエリアに分かれており、88の水槽には恋愛上手な魚や金運アップの由来を持つ魚、縁起の良い名前をもつ魚など88種を展示。
開運おみくじは、横浜中華街で最も歴史のある占い館「鳳占やかた」が監修している。
2022年３月23日（水） 配信
有楽町マルイ（東京都千代田区）内に3月19日（土）、「ネイキッドフラワーズフォーユー」が開業した。「花」を五感で楽しむ体験型アート展「ネイキッドフラワーズ」の東京都内初常設となる施設。「フィトセラピー」（植物療法）を取り入れたプロフィール診断と画像解析データによる、来場者一人ひとりに合わせたパーソナル体験が楽しめる施設になっている。
来場者は最初に、日常過ごしているなかで感じる体調や感情などに関する10の質問に回答する。すべての回答は、施設内の各作品に紐づいており、「チョコレート ガーデン」で自身に必要なメディカルチョコレートを収穫したり、フローズン フラワー ガーデンで自分に合ったアロマと瞑想プランを体験できたりと、個々に合わせたパーソナライズ体験が提供できる仕組み。またネイキッド フラワーズ カフェでは、会場内で診断された自身の結果に合わせ、今の自分に必要な栄養素が摂れるパーソナライズドリンクがスムージーで味わえる。
2022年3月23日（水） 配信
日本旅行業協会（JATA、髙橋広行会長）は3月23日（水）に会見を開き、4月3～7日にハワイへの視察を行うことを発表した。海外企画旅行の再開に向けた準備として、まず日本人の海外旅行のシンボルであるハワイに第1弾の視察団を派遣する。視察団の規模は旅行会社8社、日米航空会社5社から計21人。
視察団団長の髙橋会長は「コロナ禍で2年間海外旅行ができず、何とか持ちこたえている状況。一方でブースター接種が進むなど、コロナを取り巻く環境も大きく変わりつつある。すでに諸外国では国際的な人の往来に舵を切っている」と述べ、他国と比べて厳しい日本の水際対策に言及。「立ち遅れ感は否めない」と、経済団体連合会と連携して、最大のボトルネックである1日の入国者数の制限撤廃や、空港での新型コロナウイルス検査の廃止を国へ求めている。
「一刻も早く海外旅行が再開し、安心して自由に海外へ行けることを願っている」とし、遅くとも夏休み前までに再開できるよう声を上げていく。
また、3月1日から運用されている水際対策で、「非指定国」からの入国でワクチン3回接種済みであれば、日本到着後の待機期間はなく過ごせるが、依然として外務省の感染症危険度レベルが3の国・地域が多いという矛盾点も指摘。「我われはレベル2にならないと安全面の自主規制により、パッケージ旅行ができない。このダブルスタンダードを撤廃しなければならない」と強調した。
こうしたなか、今回のハワイ視察では、再開後に安心で安全に旅行できるようハワイ側の受け入れ態勢を確認・確立するのが狙い。昨年JATAが作成した海外旅行ガイドラインへの適合性を確認し、観光素材の開拓などを行う。
ハワイでの日本市場に対するプレゼンスを向上させることも大きな目的だ。コロナ前はハワイの年間観光客1千万人のうち、150万人のウエイトを占めていた日本だが、2021年は677万人中、2万4000人に落ち込んだ。ハワイは米国本土からの来島が多く、予想以上にホテルの稼働率が下がらなかったため、一部で「日本人が来なくてもいいのでは」という意見もあるという。髙橋会長は「ネガティブな芽は摘んでおきたい」とし、「消費単価も高いことから日本市場への期待は変わっていないと思うが、再開後にホテルの仕入れなどに支障をきたさず、日本人が訪れた際に以前と変わらないホスピタリティ溢れるサービスを受けられる体制を整えていく」と意気込んだ。
今後、他のデスティネーションへの視察も計画する。4月17日から第2弾として韓国へ視察団を派遣する予定。ヨーロッパはウクライナ危機で当面見通せないが、東南アジアの国などで順次行っていく。
髙橋会長は「業界内で活発な姿勢を示して士気を高める。あわせて、消費者の期待と意欲を醸成する一助にしていきたい」と視察団などの活動を広く発信していく意向を示した。
2022年3月23日（水） 配信
旅行・レジャーのeコマースプラットフォームのKlook（クルック）は3月1日（火）、リブランディングによる新たなブランドアイデンティティと事業者支援サービスを発表した。新しいロゴやカラー、文字商標のほか、事業者向けデジタルソリューションの新ブランド「Flickket（フリケット）」を立ち上げ、テクノロジー面でも業界の発展への貢献をはかる。
新しいブランドアイデンティティは、「楽観的で、楽しく、情熱的に」あらゆることを経験するよう人々に呼び掛けるもの。リブランディングにより、アイコン、ロゴ、書体、カラー、イラストなどを刷新。新しいアイコン「Joysplash（ジョイスプラッシュ）」は、新たなブランドの目的である彩り豊かな心と生きる情熱を表現している。
一方、事業者のデジタル変革を加速させるための新ブランド「フリケット」は、非接触決済の「Express Go!（エクスプレスゴー）」を利用できる。これにより、世界中の顧客に非接触かつキャッシュレスで入場チケットを購入できるようになる。また、インバウンド集客を支援する機能も充実。2020年以降、同社のソリューションを使い、デジタル変革に乗り出す事業者は8倍に増加したという。
クルックは、国内旅行事業への転換と成長により、2021年の売上高はコロナ前を上回る水準に回復。国内旅行だけで19年の売上高を超え、月間アクティブユーザー数もコロナ前を超えた。さらに、旅行・レジャーのスーパーアプリとして、ホテルやステイケーション、レンタカー、観光施設チケット、コロナ検査や旅行関連保険などの新商品が加わっている。商品数は19年のコロナ前が10万件に対して、21年は49万件超と4倍以上に拡大し、旅行先も21年には世界1千都市以上に倍増した。
共同創業者兼最高執行責任者（COO）のエリック・ノック・ファー氏は「旅行の魔法を恋しがっているお客様に喜びを取り戻し、国内外での旅行やレジャーの頼れるアプリとなることを約束する」と提言。「新しい時代の旅行スタイルを再構築する私たちに期待してほしい」と締め括った。
日本法人の増田航ゼネラルマネージャーは22年の日本市場の展望について、日本は「国内・アウトバウンド・インバウンドの3本柱とし、22年には19年と同水準の事業規模を目指す」と述べた。
22年の重点施策としては、①施設入場券分野でNo1確立②沖縄への送客に貢献③旅行・レジャー業界のDX推進④ユーザーエンゲージメント向上⑤価格・利便性におけるマーケットリーダー⑥インバウンド・アウトバウンド本格再開――の6つを紹介した。国内は、観光施設入場チケットを中心とした近場レジャーから、国内旅行の需要回復時には沖縄を集中プロモーション。アウトバウンドは、ハワイ・タイを強化し、若年層から需要回復をはかる。一方のインバウンドは、従来の強みに加え、鉄道を起点とした企画商品を強化していく。
2022年3月23日（水） 配信
観光庁の和田浩一長官は3月18日（金）に開いた会見で、2021年度の振り返りを行った。「観光関係者は未だ厳しい状況から抜け出せていない。来年度は、引き続き雇調金などの支援策や観光需要の喚起を行っていく。コロナ禍で見つかった観光業の構造的な弱点を克服するための取り組みを推進する」と語った。観光庁はGo Toトラベル事業の再開について、「時期が来たら迅速に再開できるよう準備を進める」考えだ。
政府は4月1日（金）から、地域観光事業支援（県民割）の割引対象を、地域ブロックへ拡大することを決定した。18都道府県でのまん延防止等重点措置が3月21日（月）に解除することを受け、3月16日（水）の会見で岸田文雄首相は、「県民割拡大後の感染状況を見極めたうえで、Go Toの再開時期を探る」方針を示した。
また、和田長官は、Go To事業に割り当てられた予算のうち、今年度内に支出できないとして2022年度に繰り越せない額がおおよそ7200億円と報告。
「既にGo To再開に向けての予算は確保している。具体的な再開時期は未定だが、適切な時期が来たならば速やかに再開する」と準備を進めている旨を話した。
観光庁は3月から、21年度経済対策で確保した予算を充当した事業である「地域一体となった観光地の再生・観光サービスの高付加価値化事業」と「地域独自の観光資源を活用した地域の稼げる看板商品の創出事業」の公募を始めた。
観光地の顔となる宿泊施設を中心とした観光地再生・高付加価値化について、地域計画の作成や、同計画に基づく改修事業などを強力に支援する。公募は4月18日（月）まで。
稼げる看板商品の創出は、一般型と、文化財や日本遺産を活用した文化資源連携型の2種類型を補助対象事業として設定。商品作りから販路開拓まで一貫した支援を行うとして、800～1000件程度の採用を想定している。公募は4月15日（金）まで。
また、ロシアの侵攻問題については、「ロシアからの訪日旅行者数の伸び率が高いということで、15年に訪日プロモーション重点市場に追加し、さらなる旅行者の増加を目指していた。観光分野の共同活動プログラムに基づき、2国間の相互交流を促進し、両国の発展や友好関係の強化をはかろうとしてきた」と振り返る。
しかし、新型コロナの感染拡大で交流が途絶えている状況と併せて、ロシア・ウクライナ侵攻により、当面は往来ができない状況と見ているとしたうえで、「現在でも欧州線の運休や燃油費の高騰など起きている。中期的な目線から、ポストコロナの国際観光市場の回復の遅れが懸念される」とし、引き続き諸情勢を注視する意向を示した。
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