日本市場への関心高く 「TEJ東京商談会／トラベルフェスタ」東京ビッグサイトで1月7日開幕へ
2020年12月25日（金） 配信
日本旅行業協会（JATA）は12月24日（木）、東京・霞ヶ関の本部で定例会見を開き、2021年1月7日（木）から東京ビッグサイト（東京都江東区）で開催される「TEJ東京商談会／トラベルフェスタ」について、概要や見どころについて説明した。
テーマは「国際交流の幕開け『旅のチカラで世界を元気に！』」。交流再開を見据え、商談の場を提供するとともに、ニューノマル時代の旅を提案する。日程は、業界向けのTEJ東京商談会が1月7日（木）・8日（金）に、一般向けのトラベルフェスタは1月8日（金）・9日（土）に実施する。
ツーリズムEXPOジャパン推進室の早坂学室長は「日本マーケットに対して、世界の関心はまったく薄れていない。アジアはコマも大きい。欧州も北米もアフリカも出展している。コロナ禍ならではの楽しみ方をお伝えしたい」と意気込みを述べた。
商談会は「往来が可能になった時に向かって、準備していただく場」と説明。現段階で実施することの重要性を語った。感染症対策は、新型コロナウイルス感染が確認されなかった10月の「ツーリズムEXPOジャパンin沖縄」で行った対策をさらに強化し、商談会場に次亜塩素酸ナトリウム噴霧器20台を設置する。「安全策に取りすぎはない。清潔な空間を作り上げ、商談に集中してもらう環境を作る」と述べ、徹底した感染症対策を講じていく。
登録数は会員旅行会社などのバイヤーが272人、出展者などのセラーが327人、商談の事前マッチング総数は3054件にのぼる。今回は、従来のリアル商談とパソコンを介したオンライン商談の「ハイブリッド型展示商談会」を実施。オンライン商談は、出展コマに設置のパソコンを介し、来訪したバイヤーと商談する。
また、初となるJNTO主催のインバウンドオンライン商談会も実施する。オンライン同士で海外のセラーと日本のバイヤーが商談を進める。
トラベルフェスタは、世界や日本各地の「旅」に関するブースや、キッチンカーを展開する。出展は、国内44都道府県、海外22カ国・地域におよぶ。出展企業・団体数は国内137、海外80、その他138の合計355に達し、コロナ禍でありながら「キャンセルもなく、よく残ってくれたと感謝している」（早川室長）と述べた。
出展企業・団体のひとつ、「CoutrySideStay（農泊）」は、会場と10地域をオンラインでつなぎ、農泊体験をイメージしやすい環境を提供する。また、ワーケーションを掛け合わせたスタイルの紹介や、地域の民芸品を作成するワークショップも用意する。
全日本空輸（ANA）は、機内食メニューを考案するシェフが登場し、ANAの機内食メニューを説明するほか、客室乗務員による仕事内容の紹介などもある。
JTBは、旅行ができない人たちに向け、世界各地の現地社員を通じて生活風景や観光地の動画を公開し、世界の散歩気分を味わえるような空間を提供する。
ツーリズムEXPOジャパン推進室の石井悦子氏は「コロナの先を見据えて、展示を決めているのだろうという印象が強い」と話し、積極的なデジタルの活用などが随所にみられるという。また、県をまたいで広域連携で出展しているブースが多いのも今回の特徴とみる。「規模はコンパクトだが、その分じっくり見られる。それぞれの新しい視点が見つかると思う」と自信をみせた。
会見の前日に、東京都を対象とした大規模イベントの人数制限強化に関する報道があったことについて、早坂室長は「時間制の入場制限を設け、会場内は最大5000人で区切りをつける。基準内での開催となる」と話し、既に対策が講じられていることも明らかにした。
来場者は、沖縄開催時と同様に事前登録を必須とし、当日は出入口でQRコードを読み取ることでリアルタイムで会場の人数を把握する。入場料は無料。会期中の来場者数は、業界関係者2000人、一般1万6000人を見込む。
