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No.271 スキー事業の動向 - キッズ、シニアの取り込みを

2011年2月21日
編集部

スキー事業の動向
キッズ、シニアの取り込みを

 スキーの競技人口は1993年度にピークの1860万人を記録してから下がり続け、2007年度に560万人の底をついた。近年は回復基調にあるものの、スノーボード人口と合わせても1000万人強だ。今後、スキー事業が発展していくためにはキッズ・ファミリー、シニア層の取り込みが必要不可欠だ。競技人口の拡大に向け、行政や地方自治体、スキーホールセラー、スキー場施設も動きだしている。スキー事業関連の動向を紹介する。

【飯塚 小牧】

 ■スキー人口の推移

 日本生産性本部・余暇創研が発表しているレジャー白書によると、スキーの競技人口の最高人数は1993年度(93―94年の冬)の1860万人(スノーボード含む)。この年をピークに、2003年まで数字を下げ続け、一時横ばいになるものの、再び下降。07年度に560万人とピークの3分の1以下まで落ち込んだ。現在は、07年度で底を打った形で若干回復基調にある。

  一方、スノーボードは97年度からスキーと分けて調査が行われるようになり、02年度には540万人の過去最高を記録。その後は、100万人以内で増加や減少を繰り返し、400万人前後で推移している。

 ここ10年、両者の競技人口の変動はほぼ同じような線を描いているが、03年度と07年度の大きな落ち込みがとくに目立つ。レジャー白書を担当する日本生産性本部総合企画部余暇創研の柳田尚也主任研究員は、07年度はスポーツ全般で減少がみられるため、「団塊の世代の影響がではじめた年ではないか」と分析する。また、07年度は北日本のスキー場で積雪が少なく度々報道されていたが、03、07年度の冬は例年に比べて暖冬だったことも要因の1つかもしれない。

 ■スキー場の施設数

 一方、スキー人口が減少しているということは、当然スキー場の経営も軒並み厳しく、経営主体が次々に変わっている例は多いが、スキー場数の減少率は人口減少に比例していない。ピーク時から05年ごろまでの国内のスキー場数は700施設以上。その後、閉鎖や休業が相次ぎ現在は500強というのが1つの目安だ。それでも依然として需要と供給のバランスは崩れているが、閉鎖後に環境保全の観点から、跡地を自然の状態に戻さなければならないため、閉鎖することもままならないという実態もある。

 

※ 詳細は本紙1411号または日経テレコン21でお読みいただけます。

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